外的環境要因に耐性のある事業基盤整備
FY2020に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023-Q3。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、オンライン研修を中心としたIT人材研修事業及び医療関連人材紹介事業共に総じて順調に推移し、売上高708百万円(前年同期比12.9％増)、セグメント利益(営業利益)218百万円(前年同期比7.7％増)となりました。」
外的環境変化への適応策としてオンライン研修を継続し、教育・人材事業の売上高12.9％増、セグメント利益7.7％増につなげた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、オンライン研修を中心としたIT人材研修事業及び医療関連人材紹介事業共に総じて好調に推移し、売上高492百万円(前年同期比13.6％増)、セグメント利益(営業利益)145百万円(前年同期比9.8％増)となりました。」
外的環境変化への適応策としてオンライン研修を継続し、教育・人材事業の売上高13.6％増、セグメント利益9.8％増につなげた。 - FY2022前進有価証券報告書
「現状ではかなり耐性は上がってきておりますが、今後共一層の強化を図ってまいります。」
外的環境変化への事業基盤の耐性がかなり向上したとの現状認識を示す一方、さらなる強化を継続課題としている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、オンライン研修を中心としたIT人材研修事業及び医療関連人材紹介事業共に総じて好調に推移し、売上高627百万円(前年同期比15.7％増)、セグメント利益(営業利益)202百万円(前年同期比70.9％増)となりました。」
外的環境変化への適応策としてオンライン研修を継続し、教育・人材事業は売上高15.7％増、セグメント利益70.9％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、オンライン研修を中心としたIT人材研修事業及び医療関連人材紹介事業共に総じて好調に推移し、売上高433百万円(前年同期比14.9％増)、セグメント利益(営業利益)132百万円(前年同期比78.5％増)となりました。」
外的環境変化への適応策としてオンライン研修を継続し、教育・人材事業は売上高14.9％増、セグメント利益78.5％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような市場環境を背景に、当社グループは、研修コンテンツの拡充や定額サービスの導入、紹介サービスの質の向上、コロナ禍に即応したオンラインサービスの早期導入などの対応によりコンピタンスを向上し、事業の成長に努めてまいりました。」
外的環境への耐性を高める施策として、研修コンテンツ拡充、定額サービス、紹介サービス改善及びオンラインサービスの早期導入を明示している。教育・人材事業は通期で売上高19.9％増、セグメント利益47.7％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、IT人材研修事業が期初から好調に推移したことに加え、オンライン化の推進などが功を奏し、売上高542百万円(前年同期比21.1％増)、セグメント利益(営業利益)118百万円(前年同期比31.1％増)と増収増益になりました。」
外的環境変化への適応策としてオンライン化を推進し、教育・人材事業の売上高21.1％増、セグメント利益31.1％増につなげた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、IT人材研修事業が期初から好調に推移したことに加え、オンライン化の推進などが功を奏し、売上高377百万円(前年同期比27.4％増)、セグメント利益(営業利益)74百万円(前年同期比50.1％増)と大幅増収増益になりました。」
外的環境変化への適応策としてオンライン化を推進し、教育・人材事業の売上高27.4％増、セグメント利益50.1％増につなげた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「IT人材研修事業において、オンライン研修など時流に合った研修手法導入を迅速に行うなどの対応が功を奏し、売上高233百万円(前年同期比34.4％増)、セグメント利益(営業利益)56百万円(前年同期比41.2％増)と大幅増収増益になりました。」
外的環境変化に耐性のある事業基盤整備の具体策として、オンライン研修など時流に合った手法を迅速に導入し、教育・人材事業の増収増益につなげた。 - FY2020初出有価証券報告書
「④ 外的環境要因に耐性のある事業基盤整備 今般の新型コロナウイルス感染症拡大ほどの規模の環境変化が頻発するとは考えていなかったものの、環境変化や市場の変化は従来よりその速度や変化率を上げていると考えており、常に環境の変化に対して柔軟かつ適応力のある、すなわち、環境変化に耐性のある企業集団でありたいと考えております。」
感染症拡大を契機として、外部環境や市場変化への柔軟性・適応力を備えた事業基盤の整備を、4つ目の重点課題として初めて明示している。