事業会社経営人材の拡充と育成
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026経営人材の拡充は未達、育成は一部実現有価証券報告書
「このため継続的にマネジメント人材の発掘と育成に取り組んでいきたいと考えており、現状は、拡充について未だ達成できていない一方、育成については一部実現しつつあると認識しております。」
マネジメント人材について、拡充はなお未達としつつ、育成は一部実現しつつあるとの評価に変化した。 - FY2025経営人材の育成は成長途中で追加拡充が必要有価証券報告書
「このため継続的にマネジメント人材の発掘と育成に取り組んでいきたいと考えており、現状は、未だ成長途中であり、より一層の拡充と育成が必要と認識しております。」
前期に示された人材育成の効果から、現状はなお成長途中であり、マネジメント人材の拡充・育成をさらに進める必要があるとの認識に変化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「コーポレートサービス事業におきましては、営業体制の強化やマネージメント人材の育成などにより既存クライアント中心に引き合いが増加し、売上高996百万円(前期比4.5％増)、セグメント利益(営業利益)82百万円(前期比24.6％増)と増収増益になりました。」
営業体制の強化及びマネージメント人材の育成の効果が既存クライアントの引き合い増加と増収増益に結び付いた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「コーポレートサービス事業におきましては、営業体制の強化やマネージメント人材の育成などにより既存クライアント中心に引き合いが増加し、売上高674百万円(前年同期比12.6％増)、セグメント利益(営業利益)59百万円(前年同期比115.5％増)と増収増益になりました。」
営業体制の強化及びマネージメント人材の育成により既存クライアント中心の引き合いが増加し、コーポレートサービス事業は増収増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「コーポレートサービス事業におきましては、営業体制の強化やマネージメント人材の育成などにより、売上高450百万円(前年同期比13.6％増)、セグメント利益(営業利益)27百万円(前年同期比195.9％増)と増収増益になりました。」
営業体制の強化及びマネージメント人材の育成の効果により、コーポレートサービス事業は増収増益となり、セグメント利益は前年同期の9百万円から27百万円へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「コーポレートサービス事業におきましては、営業体制の強化や人材育成などの効果もあり、売上高153百万円(前年同期比11.4％増)、セグメント利益(営業利益)３百万円(前年同期はセグメント損失13百万円)となりました。」
人材育成を含む営業体制強化の効果が示され、コーポレートサービス事業は前年同期の赤字から黒字へ転換した。 - FY2023事業会社ごとの成果にばらつき有価証券報告書
「このため継続的にマネジメント人材の発掘と育成に取り組んでいきたいと考えており、現状、成果が見られる事業会社と見られない事業会社が混在しており、今後は各事業会社で成果が見られるようにし、又、ミドルマネジメントレベル人材の育成にも取り組んでまいります。」
マネジメント人材育成について、成果が見られる会社と見られない会社が混在するとの認識に変化し、全事業会社での成果創出とミドルマネジメント育成が今後の課題として示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは事業会社収益の拡大がグループの成長につながるため、事業会社のマネジメント人材の拡充と育成が重要だと考えております。このため継続的にマネジメント人材の発掘と育成に取り組んでいきたいと考えており、現状、各事業会社において成果が見られますが、今後はミドルマネジメントレベル人材の育成にも重点的に取り組んでまいります。」
各事業会社で経営人材育成の成果が見られるとの説明に進み、今後の重点をミドルマネジメント人材の育成へ具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「コーポレートサービス事業におきましては、経営人材の育成や組織再編などの施策により新規先からの売上などが増加したことから、売上高901百万円(前期比25.6％増)、セグメント利益(営業利益)66百万円(前期比169.1％増)と大幅増収増益になりました。」
事業会社の経営人材育成が組織再編とともに具体的な施策として実施され、コーポレートサービス事業の業績改善と結び付けて説明されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおいては、①グループ構造の最適化の継続的推進、②中長期利益を見通した各社構造の最適化、③赤字事業会社の再建、④事業会社経営人材の拡充と育成、及び⑤海外収益基盤の増強と資産の再配分の５点を期初に重点課題として掲げてこれらの課題に積極的に取り組んでまいりました。」
事業会社経営人材の拡充と育成を、通期の重点課題として引き続き掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「中長期にわたる一層の成長のために、グループ構造の最適化、中長期利益を見通した各社構造の最適化、事業会社経営人材の拡充と育成、及び海外収益基盤の増強と資産の再配分を重点課題として取組む所存であります。」
中長期成長に向けた重点課題として、事業会社の経営人材を拡充・育成する施策を初めて明示している。