事業継続計画の策定と教育・訓練
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、オンライン研修を中心としたIT人材研修事業及び医療関連人材紹介事業共に総じて順調に推移し、売上高708百万円(前年同期比12.9％増)、セグメント利益(営業利益)218百万円(前年同期比7.7％増)となりました。」
オンライン研修を中心としたIT人材研修事業を継続し、医療関連人材紹介事業も順調に推移した結果、教育・人材事業は増収増益となった。外部環境への適応策の効果が続いている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、オンライン研修を中心としたIT人材研修事業及び医療関連人材紹介事業共に総じて好調に推移し、売上高627百万円(前年同期比15.7％増)、セグメント利益(営業利益)202百万円(前年同期比70.9％増)となりました。」
オンライン研修を中心とするIT人材研修事業を継続し、教育・人材事業は増収増益となった。感染症拡大下でのオンライン化を含む事業継続・適応策の効果がさらに現れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、オンライン研修を中心としたIT人材研修事業及び医療関連人材紹介事業共に総じて好調に推移し、売上高433百万円(前年同期比14.9％増)、セグメント利益(営業利益)132百万円(前年同期比78.5％増)となりました。」
オンライン研修を中心とするIT人材研修事業を継続し、医療関連人材紹介事業も好調に推移した結果、教育・人材事業は増収増益となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、疫病が蔓延した場合であっても、各社・各部の事業継続計画に基づき、時差出勤や在宅勤務、流動性預金の確保、及びWeb配信等により柔軟に事業を継続できる体制整備に努めております」
事業継続計画に基づく時差出勤、在宅勤務、流動性確保及びWeb配信を感染症対応策として再掲している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、IT人材研修事業が期初から好調に推移したことに加え、オンライン化の推進などが功を奏し、売上高542百万円(前年同期比21.1％増)、セグメント利益(営業利益)118百万円(前年同期比31.1％増)と増収増益になりました。」
オンライン化の推進が教育・人材事業の増収増益につながり、感染症拡大下での事業継続・適応策に具体的な効果が現れている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「教育・人材事業におきましては、IT人材研修事業が期初から好調に推移したことに加え、オンライン化の推進などが功を奏し、売上高377百万円(前年同期比27.4％増)、セグメント利益(営業利益)74百万円(前年同期比50.1％増)と大幅増収増益になりました。」
オンライン化の推進を進め、教育・人材事業の増収増益につなげた。感染症拡大下の事業継続・適応策に具体的な効果が現れている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「IT人材研修事業において、オンライン研修など時流に合った研修手法導入を迅速に行うなどの対応が功を奏し」
感染症拡大下での事業継続・適応策として、IT人材研修事業にオンライン研修などの手法を迅速に導入し、業績への効果が現れたと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、疫病が蔓延した場合であっても、各社・各部の事業継続計画に基づき、時差出勤や在宅勤務、流動性預金の確保、及びWeb配信等により柔軟に事業を継続できる体制整備に努めております」
事業継続計画について、時差出勤、在宅勤務、流動性預金の確保、Web配信という感染症拡大時の具体的な対応手段を追加的に示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「平時のリスク管理を主な目的とする規程類は整備されており、適切な経営者・管理者を関与させた有効なリスク評価の仕組み、個人情報保護体制、事業継続計画及び内部監査体制は整っております。」
前回の包括的な事業継続計画策定への着手から、事業継続計画及び関連体制が整っているとの説明に進んでいる。 - FY2017前進有価証券報告書
「包括的な事業継続計画策定に着手します。」
事業継続計画について、従業員への教育・訓練を行う方針に加え、包括的な計画策定への着手を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、有事の際の事業継続計画を策定し、従業員に対して教育・訓練を実施します。」
事業継続計画の策定と従業員教育・訓練を内部統制上の施策として掲げている。