全社DXによる業務の省力化・スマート化
FY2021に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再定義有価証券報告書
「なお、近年は、生成AIの積極的導入を含むDX推進や脱炭素社会への取り組みなどを、当社の企業理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と通底したサステナビリティ戦略の一環として位置付けております。」
全社DXによる合理化・効率化の方針が、生成AIの積極導入と脱炭素を含むサステナビリティ戦略として再整理された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「DX・AI活用及びリスキリングによる事業基盤整備」
従来の業務合理化・効率化を中心とするDX方針が、経営アクションプラン2025ではAI活用とリスキリングを含む事業基盤整備として明示的に位置付けられた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「加えて、グループ各社の事業を支える業務全般についてDX（デジタルトランスフォーメーション）を採り入れることでさらなる合理化・効率化への変革も進めております。」
DXを全社的な業務合理化・効率化と収益機会の獲得に結び付ける方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「特にDX推進や脱炭素社会に向けた取り組み等について、改めて当社グループの経営理念「安心な暮らしと楽しい旅をサポートする企業」と軌を一にしたサステナビリティ戦略の一環として位置づけつつ、引き続き、既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発等の取り組みに注力しております。」
DXを既存事業の効率化、新規事業開発、業務提携による商品・サービス開発と結び付ける従来の方向性を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「グループ全体において新たな収益機会の獲得やさらなる業務の合理化及び効率化によるコストダウンに結び付ける戦略としてDXを積極的に導入、活用しております。」
DXを一部業務の対応にとどめず、グループ全体の収益機会、既存業務の合理化・効率化、コストダウンにつなげる方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これまでリモートワーク推進等局所的な取り組みとなっていたDX（デジタルトランスフォーメーション）を、グループ全体のあらゆる事業領域において新たな収益機会の獲得や、既存収益の補強、間接業務の合理化及び効率化によるコストダウンに結び付ける戦略として積極的に導入、活用してまいりました。」
DXを局所的なリモートワーク対応から、グループ全体の収益機会・既存収益・間接業務効率化に結び付ける戦略として継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、これまでリモートワーク推進等局所的な取り組みとなっていたDXを、グループ全体のあらゆる事業領域において新たな収益機会の獲得や、既存収益の補強、間接業務の合理化効率化によるさらなるコストダウンに結び付ける戦略として積極的に導入、活用しております。」
従来のリモートワーク等の局所的なDXから、グループ全体・全事業領域で収益機会の獲得、既存収益の補強、間接業務の効率化を目的とする戦略へ拡張した。 - FY2021初出有価証券報告書
「現在グループ各社の事業を支える業務全般について早急にDX（デジタルトランスフォーメーション）を採り入れることでさらなる業務の省力化・スマート化への変革を推進しております。具体的には、間接業務を含むすべての業務におけるテレワーク、オンライン会議、ペーパーレス化等、営業におけるWEB営業、ウェビナー、オンライン決済等、制作におけるWEB編集・校正等によるものであります。」
感染症下の対応を個別のリモートワークから、全業務を対象とするDX・省力化・スマート化の変革として明示し、テレワーク、オンライン会議、ペーパーレス化、Web営業、ウェビナー、オンライン決済、Web編集・校正を具体策として挙げた。