売上減少と営業赤字の拡大
FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
昭文社ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2017年)より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07再定義決算
「売上高は15億26百万円となり前年同期に比べ1億79百万円(13.3%)増加いたしました(前年同期は13億47百万円)。損益面におきましては、人件費の増加に加え諸物価高騰の影響が出ていることなどから、販売費及び一般管理費が増加したため、営業損失は1億57百万円となり、前年同期に比べ21百万円悪化いたしました(前年同期は1億36百万円の営業損失)。」
BEASTARの売上加算などにより増収となった一方、人件費・物価高騰による販管費増加で営業損失は拡大した。経常損失と親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より改善しており、損益項目ごとの動きが分かれている。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上高は6,727百万円となり前年同期に比べ470百万円(7.5%)増加いたしました(前年同期は6,256百万円)。損益面におきましては、事業所の移転統合の効果等により販売費及び一般管理費の増加が抑制されているため、営業利益は475百万円と、前年同期に比べ286百万円増加いたしました(前年同期は189百万円)。」
増収に加え、営業利益が189百万円から475百万円へ増加した。親会社株主に帰属する当期純利益も1,210百万円となり、前年の541百万円から増加した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、昨年に続き旅行・観光需要が順調に回復基調を続けていることから、主に旅行関連の市販出版物及び電子書籍・アプリを中心に売上が堅調に推移したことに加え『まっぷる 刀剣乱舞トラベラーズガイド』などのヒット商品が寄与したこともあり、売上高は2,844百万円となり前年同期に比べ88百万円(3.2%)増加いたしました(前年同期は2,756百万円)。損益面におきましては、主に事業所の移転統合の効果により販売費及び一般管理費が減少したため、営業損失は64百万円と、前年同期に比べ47百万円改善いたしました(前年同期は112百万円の営業損失)。経常損失は、営業損失の改善に加えて、営業外費用のうち前年同期に計上した為替差損がなかったことなどにより88百万円改善し、3百万円となりました(前年同期は92百万円の経常損失)。また、前年同期には特別利益において406百万円の投資有価証券売却益を計上しましたが、当期はそれに相当する規模の特別利益がなかったため、親会社株主に帰属する中間純損失は314百万円悪化し、52百万円となりました(前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益262百万円)。」
旅行需要、売上高、営業損失、経常損失は改善した一方、前年同期の投資有価証券売却益がなくなったため、中間純損益は利益から損失へ転じた。改善と一時的な特別利益の反動による悪化が併存する業績状況となっている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高は6,256百万円となり前連結会計年度に比べ153百万円(2.4%)減少いたしました(前連結会計年度は6,410百万円)。損益面では、売上減少に伴う利益額の減少に加え、物価高騰の影響及び前年にはなかった事業所移転関連の費用が計上されたため、販売費及び一般管理費が前年より増加した結果、営業利益は189百万円となり、前連結会計年度に比べ248百万円減少いたしました(前連結会計年度は437百万円)。」
前年度の増収増益から、売上高は2.4%減少し、営業利益は437百万円から189百万円へ減少した。物価高騰と事業所移転関連費用が費用増加要因として追加された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上高は2,756百万円となり前年同期に比べわずかながら66百万円(2.3%)減少いたしました(前年同期は2,822百万円)。損益面では、売上減少に伴う利益額の減少に加え、物価高騰の影響及び前年にはなかった事業所移転関連の費用が計上されたため、販売費及び一般管理費が前年より増加した結果、営業損失は112百万円となり、前年同期に比べ115百万円悪化いたしました(前年同期は3百万円の営業利益)。経常損失は、営業外費用において為替差損を計上したこと等により前年同期に比べ139百万円悪化し92百万円となりました(前年同期は47百万円の経常利益)。」
売上高は前年同期比2.3%減少し、営業損益は3百万円の利益から112百万円の損失、経常損益は47百万円の利益から92百万円の損失へ悪化した。物価高騰、事業所移転費用、為替差損が要因として挙げられている。一方、投資有価証券売却益等により中間純利益は改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は6,410百万円となり前連結会計年度に比べ857百万円(15.4%)増加いたしました(前連結会計年度は5,553百万円)。損益面におきましては、売上の堅調な増加に比べて売上原価、販売費及び一般管理費の増加が抑制されていることから、営業利益は437百万円となり、前連結会計年度に比べ305百万円増加いたしました(前連結会計年度は132百万円)。これに伴い、経常利益は前連結会計年度に比べ285百万円増加し、519百万円となりました(前連結会計年度は234百万円)。」
売上高は15.4%増の6,410百万円、営業利益は437百万円、経常利益は519百万円となり、前年から増収増益が進展した。固定資産売却益により当期純利益も1,771百万円へ大幅に増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、上記の通り旅行やお出かけの需要拡大期に合わせて新型コロナの感染症法上の位置づけが5類に移行し、また全国旅行支援制度の延長もあって、旅行需要が昨年以上に高まったことにより、旅行関連の市販出版物、同サブスクリプションサービス及び電子書籍、さらに広告、特別注文品の売上が順調に伸び、売上高は4,212百万円となり前第3四半期連結累計期間に比べ636百万円(17.8%)増加いたしました(前年同期は3,575百万円)。損益面におきましては、売上の堅調な増加に比べて売上原価、販売費及び一般管理費の増加が抑制されていることから、営業利益は44百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ309百万円改善いたしました(前年同期は265百万円の営業損失)。」
売上高は前年同期比17.8%増の4,212百万円となり、営業損益は前年同期の265百万円の損失から44百万円の利益へ転じた。売上増加と営業黒字化が第3四半期累計でも進展している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高は2,822百万円となり前第2四半期連結累計期間に比べ411百万円(17.0%)増加いたしました(前年同期は2,411百万円)。損益面におきましては、売上の堅調な増加に比べて売上原価、販売費及び一般管理費の増加が抑制されていることから、営業利益は3百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ220百万円改善いたしました(前年同期は217百万円の営業損失)。これに伴い、経常利益は203百万円改善し47百万円となりました(前年同期は155百万円の経常損失)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は191百万円改善し、7百万円となりました(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失183百万円)。」
売上高が前年同期比17.0%増加し、営業損益は217百万円の損失から3百万円の利益へ転じた。経常損益と親会社株主に帰属する四半期純損益も損失から利益へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は1,348百万円となり前第1四半期連結累計期間に比べ121百万円(9.9%)増加いたしました。損益面におきましては、売上の堅調な増加に比べて売上原価の増加が抑制されていることなどから、営業損失は79百万円となり、前第1四半期連結累計期間に比べ63百万円改善いたしました(前年同期は142百万円の営業損失)。」
売上高は前年同期比121百万円、9.9%増加し、営業損失は142百万円から79百万円へ63百万円改善した。経常損失と親会社株主に帰属する四半期純損失も縮小したが、営業赤字は継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「損益面におきましては、特に市販出版物事業における事業構造改革の効果が出ていることや、売上同様に一部連結子会社が連結対象から外れたことにより売上原価、販売費及び一般管理費がともに減少し、営業損失は265百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ390百万円改善いたしました(前年同期は656百万円の営業損失)。これに伴い、経常損失は369百万円改善し183百万円となりました(前年同期は553百万円の経常損失)。また上記に加え、当第3四半期連結累計期間において固定資産売却益を計上したことなどもあり、親会社株主に帰属する四半期純損失は569百万円改善し、127百万円となりました(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失696百万円)。」
売上高は前年同期比14百万円、0.4%増加し、営業損失は656百万円から265百万円へ390百万円改善した。経常損失と親会社株主に帰属する四半期純損失も縮小したが、営業損失はなお残っている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高は2,411百万円となり前第2四半期連結累計期間に比べ22百万円(1.0%)増加いたしました(前年同期は2,388百万円)。損益面におきましては、特に市販出版物事業における事業構造改革の効果が出ていることや、売上同様に、一部連結子会社が連結対象から外れたことにより売上原価、販売費及び一般管理費がともに減少し、営業損失は217百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ349百万円改善いたしました(前年同期は566百万円の営業損失)。」
売上高は前年同期比22百万円増加し、営業損失は566百万円から217百万円へ349百万円改善した。事業構造改革の効果と連結範囲変更に伴う費用減少が改善要因として記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上高は前年同期に僅かに届かず1,226百万円となり前第1四半期連結累計期間に比べ23百万円(1.8%)減少いたしました(前年同期は1,249百万円)。損益面におきましては、特に市販出版物事業における事業構造改革の効果が出ていることや、売上同様に、一部連結子会社が連結対象から外れたことにより売上原価、販売費及び一般管理費がともに減少し、営業損失は142百万円となり、前第1四半期連結累計期間に比べ196百万円改善いたしました(前年同期は338百万円の営業損失)。」
売上高は前年同期比1.8%減少したが、営業損失は338百万円から142百万円へ196百万円改善した。事業構造改革と連結範囲変更による費用減少が要因として記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業損失において前連結会計年度から幾分損失幅を縮小でき、1,407百万円となりました(前連結会計年度は営業損失1,448百万円)。」
売上高は4,619百万円へ減少した一方、営業損失は前年の1,448百万円から1,407百万円へ41百万円縮小した。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「損益面におきましては、あらゆる事業領域においてDX推進を軸とする業務の合理化効率化等、コストコントロールを徹底したことで売上原価、販売費及び一般管理費は前年に比べて減少しており、営業損失はほぼ前年同期並みの656百万円となりました(前年同期は営業損失653百万円)。これに伴い、経常損失は553百万円となりました(前年同期は経常損失599百万円)。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は前年同期より損失幅が縮小し、696百万円となりました(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失807百万円)。」
売上高は前年同期の4,582百万円から3,560百万円へ減少した一方、営業損失は656百万円とほぼ横ばい、経常損失と親会社株主に帰属する四半期純損失は縮小した。コストコントロールによる費用減少を伴う、改善と悪化が併存する記述となっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業損失は566百万円となりました(前年同期は営業損失124百万円)。これに伴い、経常損失は506百万円となりました(前年同期は経常損失74百万円)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は585百万円となりました(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失220百万円)。」
売上高は2,388百万円と前年同期の3,298百万円から減少し、営業損失は124百万円から566百万円、経常損失は74百万円から506百万円へ拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は338百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純利益113百万円)。」
前年同期の営業利益217百万円・経常利益235百万円から、当四半期は営業損失338百万円・経常損失295百万円へ転じ、親会社株主に帰属する四半期純損益も113百万円の利益から338百万円の損失へ悪化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上高は6,313百万円となり、前連結会計年度に比べ1,760百万円減少いたしました。損益面におきましては、営業損失は1,448百万円となり、前連結会計年度に比べ1,383百万円損失が拡大いたしました。」
通期売上高が前年同期比1,760百万円減少し、営業損失は65百万円から1,448百万円へ1,383百万円拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は4,582百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ1,077百万円減少いたしました(前年同期は5,659百万円)。損益面におきましては、あらゆる事業領域においてコスト管理を徹底し、売上減少に伴い返品調整引当金繰入額が減少したことにより、売上原価、販売費及び一般管理費はともに前第3四半期連結累計期間に比べて減少したものの、売上の減少規模を補うには至らず、営業損失は653百万円となり、前第3四半期連結累計期間に比べ430百万円損失が拡大いたしました。」
売上高が前年同期比1,077百万円減少し、営業損失は前年同期の222百万円から653百万円へ430百万円拡大した。経常損失599百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失807百万円も計上している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「売上高は3,298百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ660百万円減少いたしました(前年同期は3,958百万円)。損益面におきましては、あらゆる事業領域においてコストコントロールを徹底したことに加え、売上減少に伴い返品調整引当金繰入額が減少したこと、売上原価がほぼ簿価にとどまる不動産事業収益を計上したことにより、営業損失は124百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ44百万円改善いたしました(前年同期は169百万円の営業損失)。これに伴い、経常損失は74百万円となり、前第2四半期連結累計期間に比べ54百万円改善いたしました(前年同期は128百万円の経常損失)。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は78百万円拡大し、220百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純損失141百万円)。」
売上高は前年同期比660百万円減少した一方、営業損失と経常損失は改善した。ただし、親会社株主に帰属する四半期純損失は220百万円へ拡大しており、業績は改善と悪化が併存している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「損益面におきましては、あらゆる事業領域においてコストコントロールを徹底したことに加え売上原価がほぼ簿価にとどまる不動産事業収益を計上したことにより、営業利益は217百万円となり、前第1四半期連結累計期間に比べ480百万円増加いたしました(前年同期は262百万円の営業損失)。」
前年同期の営業損失262百万円から営業利益217百万円へ転じた。改善要因として、全社的なコストコントロールと不動産事業収益の計上を挙げている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、売上高合計は前第3四半期連結累計期間に比べて623百万円(9.9%)減少し5,647百万円となりました。これにより営業損失は225百万円と前年同期に比べて94百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失320百万円)。これに伴い経常損失は106百万円改善し、162百万円となりました。」
売上高は前年同期比623百万円減少した一方、営業損失は320百万円から225百万円へ94百万円、経常損失は106百万円改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、売上高合計は前第2四半期連結会計期間に比べて422百万円(9.7%)減少し3,950百万円となりました。これにより営業損失は171百万円と前年同期に比べ143百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失315百万円)。これに伴い経常損失は147百万円改善し、128百万円となりました(前年同期は、経常損失276百万円)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は162百万円改善し、141百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純損失303百万円)。」
売上高は前年同期比9.7%減少した一方、営業損失は143百万円、経常損失は147百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は162百万円改善した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これにより営業損失は263百万円と前年同期に比べ48百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失311百万円)。これに伴い経常損失は56百万円改善し、234百万円となりました(前年同期は、経常損失291百万円)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は69百万円改善し、242百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純損失311百万円)。」
売上高は前年同期比9.5%減少した一方、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「これにより営業損失は655百万円と前連結会計年度に比べ405百万円改善いたしました(前連結会計年度は、営業損失1,060百万円)。経常損失は427百万円改善し、590百万円となりました。上記の結果、親会社株主に帰属する当期純損失は1,815百万円となりました(前連結会計年度は、親会社株主に帰属する当期純損失1,768百万円)。」
営業損失・経常損失は改善した一方、特別退職金や減損損失の計上により親会社株主に帰属する当期純損失は前年度より悪化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「上記の結果、売上高合計は前第3四半期連結累計期間に対して3億11百万円(4.7%)減少し、62億71百万円となりました。損益面におきましては、売上原価は、返品調整引当金繰入差額の負担が前第3四半期連結累計期間に対して9百万円増加したものの、事業構造改革による効率化の効果が引き続き継続していることにより、売上高の減少額を超えて大きく減少いたしました。また販売費及び一般管理費において、昨年度に賞与支給を一部業績連動型とする制度変更があり、その変更に伴い賞与引当金の一部を給料手当・賞与の勘定科目に戻入計上を行ったことが影響し、前第3四半期連結累計期間に対して77百万円増加いたしました。上記の結果、営業損失は3億20百万円と前年同期に比べ3億6百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失6億27百万円)。また、経常損失は3億18百万円改善し、2億69百万円となりました(前年同期は、経常損失5億87百万円)。」
売上高は前年同期比4.7%減少した一方、営業損失は6億27百万円から3億20百万円へ3億6百万円改善し、経常損失も5億87百万円から2億69百万円へ縮小した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これにより営業損失は3億15百万円と前年同期に比べ2億32百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失5億47百万円)。これに伴い、経常損失は2億40百万円改善し、2億76百万円となりました(前年同期は、経常損失5億17百万円)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は2億30百万円改善し、3億3百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純損失5億34百万円)。」
売上高は前年同期比5.9%減少した一方、営業損失は2億32百万円、経常損失は2億40百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は2億30百万円改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「これにより営業損失は3億11百万円と前年同期に比べ82百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失3億94百万円)。これに伴い、経常損失は85百万円改善し、2億91百万円となりました(前年同期は、経常損失3億76百万円)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は80百万円改善し、3億11百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純損失3億91百万円)。」
売上高は前年同期比4.4%減少した一方、営業損失は82百万円、経常損失は85百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は80百万円改善した。ただし、営業損失等はなお残っている。 - FY2018前進有価証券報告書
「これにより営業損失は10億60百万円と前連結会計年度に比べ12億15百万円改善いたしました(前連結会計年度は、営業損失22億76百万円)。経常損失は11億88百万円改善し、10億18百万円となりました(前連結会計年度は、経常損失22億6百万円)。」
売上高は前年同期比11.2%減少した一方、営業損失は12億15百万円、経常損失は11億88百万円改善した。ただし、営業損失10億60百万円は残っている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「これにより営業損失は6億27百万円と前年同期に比べ6億22百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失12億49百万円)。これに伴い、経常損失は6億2百万円改善し、5億87百万円となりました(前年同期は、経常損失11億90百万円)。この結果、親会社株主に帰属する四半期純損失は5億78百万円改善し、6億15百万円となりました(前年同期は、親会社株主に帰属する四半期純損失11億94百万円)。」
売上高は前年同期比6.4%減少した一方、営業損失は6億22百万円、経常損失は6億2百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は5億78百万円改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この結果、売上高合計は前第2四半期連結累計期間に対して1億3百万円(2.2%)減少し、46億47百万円となりました。損益面におきましては、売上原価においては、返品調整引当金繰入差額の負担が前第2四半期連結累計期間に対して1億88百万円増加いたしましたが、事業構造改革による効率化の効果も出始めており前第2四半期連結累計期間に対しては、売上高の減少分を超えて減少いたしました。また販売費及び一般管理費では、人員削減による人件費削減効果や各種経費の削減により前第2四半期連結累計期間に対して3億32百万円減少いたしました。これにより営業損失は5億47百万円と前年同期に比べ4億52百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失10億円)。」
売上高は前年同期比2.2%減少した一方、営業損失は10億円から5億47百万円へ4億52百万円改善し、赤字幅が縮小した。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「これにより営業損失は3億94百万円と前年同期に比べ1億27百万円改善いたしました。(前年同期は、営業損失5億21百万円)。これに伴い、経常損失は1億19百万円改善し、3億76百万円となりました(前年同期は、経常損失4億96百万円)。」
売上高は前年同期比15百万円減少した一方、営業損失は5億21百万円から3億94百万円へ1億27百万円改善し、赤字拡大から損失縮小へ変化した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「その結果、売上高合計は前連結会計年度に比べ27億20百万円(20.9%)減少し、103億14百万円となりました。損益面におきましては、大幅な売上高の減少に加え、人事制度変更に伴う賞与引当金計上額の増加、取引先である地図専門取次の破産に伴う貸倒引当金の増加等もあり製造原価、販売費及び一般管理費ともに増加いたしました。これにより、営業損失22億76百万円(前連結会計年度は、営業利益3億6百万円)、経常損失は22億6百万円となりました。」
通期売上高は前年同期比20.9%減少し、営業利益から営業損失22億76百万円、経常利益から経常損失22億6百万円へ悪化した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「これにより売上高合計は前第3四半期連結累計期間に対して15億63百万円(18.2%)減少し、70億32百万円となりました。損益面におきましては、返品調整引当金が3億47百万円の戻入となった一方で、市販出版物の返品が大幅に増加したことや、利益率の高い電子売上の売上高が減少した影響に加え、退職給付会計における費用負担増や新規事業であるインバウンド事業での費用先行等により、業績は前第3四半期連結累計期間に比べ大幅に悪化し、営業損失12億49百万円を計上することとなりました(前年同期は、営業損失4億64百万円)。」
売上高は前年同期比18.2%減少し、営業損失は前年同期の4億64百万円から12億49百万円へ拡大した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「これにより売上高合計は前第2四半期連結累計期間に対して12億79百万円(21.2%)減少し、47億50百万円となりました。損益面におきましては、返品調整引当金が2億76百万円の戻入となった一方で、市販出版物の返品が大幅に増加したことや、利益率の高い電子売上の売上高が減少した影響に加え、退職給付会計における費用負担増や新規事業であるインバウンド事業での費用先行等により、業績は前第2四半期連結累計期間に比べ大幅に悪化し、営業損失10億円を計上することとなりました(前年同期は、営業損失4億49百万円)。」
売上高は前年同期比21.2%減少し、営業損失は前年同期の4億49百万円から10億円へ拡大した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これにより売上高合計は前第1四半期連結累計期間に対して10億21百万円(30.8%)減少し、22億97百万円となりました。損益面におきましては、前第1四半期連結累計期間にあった貸倒引当金繰入がなかったことや返品調整引当金が戻入となった一方で、市販出版物の返品が大幅に増加したことや、利益率の高い電子売上の売上高が減少した影響に加え、退職給付会計における費用負担増や新規事業であるインバウンド事業での費用先行等により、業績は前第1四半期連結累計期間に比べ悪化し、営業損失5億21百万円を計上することとなりました(前年同期は、営業損失1億73百万円)。」
売上高は前年同期比30.8%減少し、営業損失は前年同期の1億73百万円から5億21百万円へ拡大した。