データベース・固定資産の追加減損リスク
FY2017に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- 2026-08-07対処決算
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
当第１四半期について、報告セグメントに係る重要な減損損失はないと記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「無形固定資産 ソフトウエア 78,091千円 合計 78,091千円」
ソリューション事業のソフトウエアについて78,091千円の減損損失を計上し、前年の53,154千円から増加した。追加減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「無形固定資産 ソフトウエア 53,154千円 合計 53,154千円」
ソリューション事業のソフトウエアについて53,154千円の減損損失を計上し、前年度に続いて固定資産の回収可能性リスクが実際に損益へ反映された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
当中間連結会計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なしと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループが保有する固定資産につきまして、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として計上いたしました。」
ソリューション事業のソフトウエアについて43,354千円の減損損失を計上し、追加減損リスクが年度ベースでも実際に発生した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は、「メディア事業」セグメントで5,741千円、「ソリューション事業」セグメントで13,765千円であります。Ⅱ 当第１四半期連結累計期間（自 2023年４月１日 至 2023年６月30日）２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
比較情報では前年第1四半期に減損損失が計上されているが、当第1四半期の固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なしと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は、「メディア事業」セグメントで7,442千円、「ソリューション事業」セグメントで28,978千円であります。」
固定資産の回収可能性を検討した結果、メディア事業7,442千円、ソリューション事業28,978千円、合計36,421千円の減損損失を実際に計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は、「メディア事業」セグメントで5,741千円、「ソリューション事業」セグメントで14,993千円であります。」
固定資産の回収可能性を検討した結果、メディア事業5,741千円、ソリューション事業14,993千円、合計20,734千円の減損損失を計上した。追加減損リスクが当四半期にも実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は、「メディア事業」セグメントで5,741千円、「ソリューション事業」セグメントで13,765千円であります。」
固定資産の回収可能性を検討した結果、メディア事業5,741千円、ソリューション事業13,765千円、合計19,506千円の減損損失を実際に計上した。 - FY2022対処有価証券報告書
「無形固定資産 ソフトウエア 88,979千円」
ソフトウエアについて88,979千円の減損損失を計上したが、前連結会計年度の減損損失626,609千円から大幅に減少した。追加減損の可能性は引き続き記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は、「メディア事業」セグメントで11,743千円、「ソリューション事業」セグメントで78,540千円であります。」
感染症の影響が残る厳しい事業環境と将来の回収可能性を踏まえ、メディア事業11,743千円、ソリューション事業78,540千円、合計90,284千円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は、「メディア事業」セグメントで11,743千円、「ソリューション事業」セグメントで22,154千円であります。」
感染症の影響による厳しい事業環境と将来の回収可能性を検討した結果、メディア事業11,743千円、ソリューション事業22,154千円、合計33,898千円の減損損失を計上した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社及び連結子会社が保有する固定資産につきまして、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき将来の回収可能性を検討した結果、特別損失として751百万円の減損損失を計上いたしました。」
固定資産等の減損損失を751百万円計上し、前年度の344百万円から増加した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社及び連結子会社が保有する固定資産につきまして、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき将来の回収可能性を検討した結果、特別損失として３億44百万円の減損損失を計上いたしました。」
前年度の12億3813万円に続き、データベース、ソフトウェア、建物等について３億4408万６千円の減損損失を追加計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、過年度においてデータベース・ソフトウェア・固定資産・リース資産等の減損処理を行い、減損損失を計上しております。将来においても、保有するデータベース・固定資産等の回収可能性や使用状況により更に減損損失を計上する可能性があり、当社グループの業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
過年度に続き、当期にデータベース・ソフトウェア等について12億3813万円の減損損失を計上し、将来の追加減損可能性も記載している。