学研ホールディングス（9470）・施策前進
職員の採用・教育体制強化による早期離職低減と人材定着
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024-Q2。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
教育研修・組織づくりによる人材定着25社が書いているテーマ・逆風0社・追い風25社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益も、充足率が高水準で維持できていることや離職率の改善等により、増益となりました。」
保育園の定員充足率の高水準維持に加え、離職率の改善が増益要因として記載され、人材定着に関する改善が示されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「保育園の定員充足率は安定的に推移しています。引き続き運営コストの適正化、不採算園の定員変更や閉園等による収益改善を推し進めるとともに、学童の利用者増も寄与し、増収増益となりました。」
保育分野で定員充足率が安定し、不採算園の定員変更・閉園、運営コスト適正化、学童利用者増による収益改善が増収増益に寄与した。 - FY2022-Q1保育人材確保費用の増加有価証券報告書
「また、新規採用等の人材確保費用が増加傾向にあるものの、不採算園の業態転換による収益改善が進み増収増益となりました。」
人材確保費用が増加傾向にある一方、不採算園の業態転換による収益改善が進んだと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「介護現場を支える人材については待遇改善により定着化が進んでいますが、IT活用による業務負担の軽減、認知症や生活習慣病などの予防・早期発見が重要な課題となっています。」
採用・教育体制強化による早期離職低減・定着率向上という施策について、待遇改善により人材の定着化が進んでいるという進展を記載している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「・職員の採用と教育体制の強化による早期離職の低減、従業員満足度と人材定着率の向上」
介護・保育分野の人材不足への対応として、採用、教育体制、早期離職、従業員満足度、人材定着率を一体で改善する施策を初めて明示している。