ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。10回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、第４回新株予約権はそのすべてが権利行使され、第５回新株予約権についても12,000株が権利行使されました。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により103,400株が発行され、ストック・オプションによる希薄化が引き続き具体化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日から2021年９月30日までの間に、第５回新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、発行済み株式総数は6,000株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ０百万円増加しております。」
当四半期中に新株予約権の行使により6,000株が発行された。さらに2021年10月1日から10月31日までに97,400株が発行され、希薄化が引き続き具体化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「本報告書提出日現在のストック・オプションによる潜在株式数は99,800株であり、発行済株式総数20,487,800株の0.5％に相当しております。」
当連結会計年度中に新株予約権の行使で85,400株が発行され、提出日現在の潜在株式数99,800株についても希薄化可能性を記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日 ～ 2020年３月31日（注） 65,600 20,487,800 6,953 488,727 6,953 394,977」
新株予約権の行使により65,600株が発行され、ストック・オプションによる希薄化が引き続き具体化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日から2020年12月31日までの間に、第５回新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、発行済株式総数は19,800株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,098千円増加しております。四半期会計期間の末日後、四半期報告書の提出日までの間に、第５回新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、発行済株式総数は65,600株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ6,953千円増加しております」
当四半期中に19,800株、四半期末後の提出日までに65,600株が新株予約権の行使により発行され、希薄化リスクが引き続き具体化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年10月1日から2020年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が19,800株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,098千円増加しております。」
四半期末後の新株予約権行使により19,800株が発行され、ストック・オプションによる希薄化が引き続き具体化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日から2020年３月31日までの間に、第４回新株予約権（ストック・オプション）及び第５回新株予約権（ストック・オプション）の行使により、発行済株式総数が228,800株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ14,493千円増加しております。」
第4回・第5回新株予約権の行使により、当第3四半期会計期間までに228,800株が実際に発行され、希薄化リスクが引き続き具体化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日から2019年12月31日までの間に、第４回新株予約権（ストック・オプション）及び第５回新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、発行済株式総数は150,600株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ13,767千円増加しております。」
第4回・第5回新株予約権の行使により、当四半期中に150,600株が実際に発行された。さらに提出日までに228,800株の増加も記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「第４回新株予約権（ストック・オプション）の権利行使により、発行済株式総数は88,900株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ8,001千円増加しております。」
ストック・オプションの権利行使により88,900株が実際に発行され、既存の潜在株式による希薄化リスクが具体化したと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「本書提出日現在のストック・オプションによる潜在株式数は800,000株であり、発行済株式総数9,523,800株の8.4％に相当しております。」
ストック・オプションの潜在株式数800,000株、発行済株式総数の8.4％を示し、行使時の株式価値希薄化と市場需給への影響可能性を記載している。