IoT分野の研究開発
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は429百万円であります。これは、主にインターネットセキュリティ事業に係るものであり、主な内容はIoT分野における研究開発活動であります。」
研究開発を継続し、研究開発費は前期290百万円から429百万円へ増加した。主な対象はインターネットセキュリティ事業とIoT分野である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は210百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を210百万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は290百万円であります。これは、インターネットインフラ事業に係るものであり、主な内容はIoT分野における研究開発活動であります。」
IoT分野の研究開発を継続し、研究開発費は290百万円となった。 - FY2022研究開発費の減少有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は197百万円であります。これは、インターネットインフラ事業に係るものであり、主な内容はIoT分野における研究開発活動であります。」
IoT分野の研究開発を継続しているが、研究開発費は前期273百万円から197百万円に減少した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は121百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を121百万円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は69百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費69百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は273百万円であります。これは、インターネットインフラ事業に係るものであり、主な内容はIoT分野における研究開発活動であります。」
IoT分野の研究開発を継続し、研究開発費は273百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は176百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を176百万円と開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は108百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を108百万円と開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は138百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を138百万円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は103百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を103百万円と開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は203百万円であります。これは、インターネットインフラ事業に係るものであり、主な内容はIoT分野における研究開発活動であります。」
IoT分野の研究開発を継続し、研究開発費は203百万円となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は66百万円であります。これは、インターネットインフラ事業に係るものであり、主な内容はIoT分野における研究開発活動であります。」
IoT分野の研究開発活動に66百万円を投じたと開示している。