通信設備・固定通信サービスの減損リスクの顕在化
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失 8,864 53,470」
2026年3月期の減損損失は53,470百万円となり、前年度の8,864百万円から大きく増加した。契約コスト減損48,170百万円等を含む。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失 9,607 3,790」
2025年3月期の連結減損損失は3,790百万円となり、前年度の9,607百万円から減少した。収益性低下による減損リスク自体は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「減損損失 2,354 9,607」
2024年3月期の減損損失は9,607百万円となり、前年度の2,354百万円から増加した。低稼働通信設備の減損・撤去引当も営業利益の減少要因となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 212 33」
第3四半期累計の減損損失は33百万円となり、前年同期の212百万円から減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 199 5」
第2四半期累計の減損損失は5百万円となり、前年同期の199百万円から減少した。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失 2,689 2,354」
当連結会計年度の減損損失は2,354百万円となり、前年度の2,689百万円から減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 41 212」
第3四半期累計の減損損失は212百万円となり、前年同期の41百万円から増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 15 5」
当第1四半期の減損損失は5百万円となり、前年同期の15百万円から減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失 7,395 2,689」
当連結会計年度の減損損失は2,689百万円となり、前年度の7,395百万円から減少した。ただし、収益性低下による減損リスク自体は継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 1,516 41」
第3四半期累計の減損損失は41百万円となり、前年同期の1,516百万円から大幅に減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 1,441 15」
当第1四半期の減損損失は15百万円で、前年同期の1,441百万円から減少した。収益性低下による減損の発生自体は残るが、四半期ベースの計上額は縮小している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、一部の資産については、収益性の低下に伴い将来の投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を計上しております。」
収益性低下による減損損失の計上が継続し、当連結会計年度の減損損失は7,395百万円となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 51 1,516」
第3四半期累計で1,516百万円の減損損失を計上し、収益性低下に伴う減損の発生が継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 1,441」
第1四半期連結累計期間に1,441百万円の減損損失を計上した。収益性低下による資産減損の発生が当四半期にも確認される。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、一部の資産については、収益性の低下に伴い将来の投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を計上しております。」
減損損失の発生が継続し、当連結会計年度の減損損失は12,619百万円となった。前年度の2,737百万円から増加している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、一部の資産については、収益性の低下に伴い将来の投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を計上しております。」
通信設備等を中心に、2019年3月期も減損損失2,737百万円を計上した。前期の13,069百万円からは減少しているが、収益性低下による減損の発生は継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、一部の通信設備を含む資産については、収益性の低下に伴い将来の投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を計上しております。」
2018年3月期にも減損損失13,069百万円を計上し、主に通信設備で10,008百万円を認識した。前期の37,488百万円からは減少しているが、通信設備の収益性低下リスクは継続している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、通信設備の一部を含む稼働率が低下している資産及び遊休資産等については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額37,114百万円を減損損失として認識しております。」
減損損失は前期の5,873百万円から当期37,488百万円へ増加し、主にパーソナルセグメントの通信設備等で発生した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、通信設備の一部を含む稼働率が低下している資産等について減損損失を計上しております。」
2016年3月期に減損損失5,873百万円を計上し、固定通信事業の一部サービスでは収益性低下により1,703百万円を認識している。