社会的課題の解決と企業成長の両立
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
- FY2023前進有価証券報告書
「2023年4月20日開催の取締役会において、レビューした優先度を踏まえ、①気候変動、②人的資本、③新たな価値創造、④レジリエンスの4項目を2023年度のサステナビリティに関する重要項目として決定しています。」
サステナビリティ委員会と取締役会によるレビューを経て、2023年度の重要項目を4項目に整理した。従来の憲章・マテリアリティの枠組みを、気候変動、人的資本、価値創造、レジリエンスに重点化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2021年11月、これまでのCSR憲章を見直し、グローバル水準のNTTグループサステナビリティ憲章を制定しました。新たにSelf as We（“われわれ”としての“わたし”）という考えを基本理念に据え、①自然（地球）との共生、②文化（集団・社会～国）の共栄、③Well-beingの最大化という3つのテーマに関する様々な取組みを進めることで、企業としての成長と社会課題の解決を同時実現し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。」
CSR憲章をサステナビリティ憲章へ見直し、Self as Weを基本理念として3テーマ、9チャレンジ、30アクティビティの枠組みに更新した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ESG（環境・社会・ガバナンス）経営を通じて社会的課題を解決し、持続的な企業価値の向上をめざします。」
ESG経営、5つのマテリアリティ、株主還元を通じた企業価値向上という枠組みを継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ESG経営の推進により、持続的に企業価値を高めるとともに、株主の皆さまに利益を還元していくことを重要な経営課題の一つとして位置づけています。」
ESG経営による企業価値向上と株主還元の両立という枠組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ESG経営の推進により、持続的に企業価値を高めるとともに、株主の皆さまに利益を還元していくことを重要な経営課題の一つとして位置づけています。」
ESG経営を通じた企業価値向上と株主還元の両立を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ESG経営の推進により、持続的に企業価値を高めるとともに、株主の皆さまに利益を還元していくことを重要な経営課題の一つとして位置づけています。」
ESG経営を通じた企業価値向上と株主還元の両立を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ESG経営の観点で特に優先度の高いマテリアリティ（重要課題）として「環境負荷の低減」「セキュリティの強化」「多様な人材の活用」「災害対策の強化」「持続的成長に向けたガバナンス強化」を設定し、事業機会を拡大するとともに、事業リスクを最小化することに努めます。」
ESG経営を継続し、優先度の高い5つのマテリアリティを明示して、事業機会と事業リスクの両面に結び付けた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ESG経営の推進により、持続的に企業価値を高めるとともに、株主の皆さまに利益を還元していくことを重要な経営課題の一つとして位置づけています。」
ESG経営を通じた企業価値向上と株主還元の両立という枠組みを継続している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「ESG経営の推進により、持続的に企業価値を高めるとともに、株主の皆さまに利益を還元していくことを重要な経営課題の一つとして位置づけています。」
CSR・SDGsを踏まえた従来の社会課題対応を、ESG経営と持続的な企業価値向上・株主還元の枠組みで表現した。DJSIの「World Index」に初めて選定された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「国連の「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：SDGs）」などを踏まえて平成28年５月に「NTTグループCSR憲章」を改定するとともに、９月にはSDGsに対する賛同を表明し、様々な活動に取り組みました。」
CSR憲章をSDGs等を踏まえて改定し、社会・環境課題の解決と企業価値向上を結び付ける枠組みを更新した。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会への貢献と企業成長の両立を図るため、「ＮＴＴグループＣＳＲ憲章」および「ＮＴＴグループＣＳＲ重点活動項目」の見直しを進めました。」
人と社会、人と地球、安心・安全、チームNTTの四領域で活動し、DJSIアジア・パシフィックの構成銘柄に2年連続で選定されたと記載している。