卸事業の物流コスト上昇
FY2020-Q3に初出。13回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-05-28。
クロップスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- 2026-05-28悪化株主総会
「文具・雑貨市場は飽和状態にあり、将来的な拡大は期待できないことに加え、恒常的な円安、原材料・エネルギー価格の高止まりの中、更なる商品開発の強化や、安定的な調達先の維持とコストの改善が求められます。」
卸事業の市場飽和に加え、円安、原材料・エネルギー価格高止まり、調達先維持とコスト改善の課題を記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「卸事業につきましては、文具・生活用品等の企画・販売では、文具・雑貨市場は飽和状態にあり、将来的な拡大は期待できないことに加え、恒常的な円安、原材料・エネルギー価格の高止まりのみならず、米中間の経済摩擦拡大などによるサプライチェーンの混乱も懸念されることから、更なる商品開発の強化や、安定的な調達先の維持とコストの改善が求められます。」
物流・調達コストに関する懸念が、円安・原材料価格高止まり・サプライチェーン混乱と、商品開発・調達先維持の課題として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「仕入コスト高騰に対応した値上げの効果等により、売上高は5,636百万円(前年同期比7.2%増)となりました。」
仕入コスト高騰が続く一方、値上げによる対応効果が増収要因として記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「仕入コスト高騰に対応した値上げの効果等により、売上高は1,870百万円(前年同期比4.5%増)となりました。」
仕入コスト高騰が続く一方、値上げによる対応効果が増収要因として記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「卸事業においては、主に文具・生活用品等の企画・販売について、アウトドア商品への需要が落ち着く中、激しい円安や原材料費等の価格高騰への対応のため、販売価格の値上げを実施し増収となりました。損益面においては、円安や原材料費の価格高騰の影響を強く受けたことに加え、構造改革に向けた在庫処分の実施もあり、営業損失を計上しました。」
円安・原材料費高騰が販売価格の値上げと構造改革に向けた在庫処分、卸事業の営業損失として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「卸事業においては、主に文具・生活用品等の企画・販売について、アウトドア商品への需要が落ち着く中、激しい円安や原材料費等の価格高騰への対応のため、販売価格の値上げを実施しましたが、減収・減益となりました。」
円安・原材料費等の価格高騰が販売価格の値上げ対応を必要とし、卸事業の減収・減益として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益面においては、急激な円安や原材料費等の価格高騰により、減益となりました。」
物流・原材料コスト上昇リスクについて、急激な円安と原材料費高騰が卸事業の減益として実際に現れたと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面においては、原材料費等の価格高騰の影響による売上原価の増加により、減益となりました。」
物流・原材料コスト上昇リスクが、原材料費等の価格高騰による売上原価増加と卸事業の減益として実際に現れたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「文具・オフィス家具市場は飽和状態にあることに加え、世界的な物流逼迫、傭船相場の高騰、原材料・エネルギー価格の高騰、恒常的な円安などにより、収益の回復が遅れることが予想されます。」
従来の物流コスト上昇・船便遅延に加え、世界的な物流逼迫、傭船相場、原材料・エネルギー価格、恒常的な円安を収益回復の遅れの要因として挙げている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「主に文具包装資材の企画・販売について、輸送手段である船便の遅延による取引量の減少により、減収となりました。」
従来の物流コスト上昇リスクが、船便の遅延と取引量減少という実際の事業影響として現れたと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「世界的なコンテナ不足、傭船相場の高騰、原材料の値上げに伴い、海外での生産原価の高騰が予想されます。」
従来の物流コスト上昇に加え、コンテナ不足、傭船相場高騰、原材料値上げによる海外生産原価上昇を挙げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「卸事業につきましては、同業他社との価格競争や物流コストの上昇等の影響により、厳しい状況となっておりますが」
卸事業の価格競争・物流コスト上昇による厳しい環境を再掲している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「卸事業につきましては、同業他社との価格競争や物流コストの上昇等の影響により、厳しい状況となっておりますが、自然派化粧品の企画・卸販売等は堅調に推移しております。」
卸事業において、物流コストの上昇が厳しい事業環境の要因として初めて明示されている。