テレビ東京ホールディングス（9413）・リスク前進
気候変動リスクへの対応
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達984社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1041社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1048件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは2021年度からＣＯ２を排出しない再生可能エネルギーの導入を推進しています。消費電力の削減や再生可能エネルギーの導入、自社のＣＯ２排出を相殺できる「Ｊ－クレジット」等の活用を組み合わせて、2023年度からグループ全体のＣＯ２排出量の実質ゼロを継続しています（対象はＳｃｏｐｅ１とＳｃｏｐｅ２）。」
Scope1・Scope2の実質ゼロを継続し、気候変動対応に加えて自然資本・生物多様性への取り組みも開始した。 - FY2024達成有価証券報告書
「消費電力の削減や再生可能エネルギーの導入、自社のCO2排出を相殺できる「J-クレジット」等の活用を組み合わせて、2023年度にグループ全体のCO2排出量の実質ゼロを達成しました（対象はScope1とScope2）。当初は「2024年度末までのCO2排出ゼロ」を目標に掲げていましたが、１年前倒しで実現しました。」
Scope1・Scope2を対象とするグループ全体のＣＯ2排出実質ゼロを、当初期限の2024年度末から1年前倒しして2023年度に達成した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度のＧＨＧ排出量（=CO2排出量）はScope1とScope2をあわせて約1,600トン（20年度比80％減）であり、2024年度末までに消費電力の削減と再生可能エネルギーのさらなる導入等を組み合わせてグループ全体のCO2排出量の実質ゼロ達成を目指しています。」
ＴＣＦＤに基づく対応に加え、2022年度の排出量約1,600トン、2020年度比80％減という実績と、2024年度末の実質ゼロ目標が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」へ賛同し、ＴＣＦＤが提言するフレームワークを活用した情報開示をします。」
気候変動リスクへの対応が、ＴＣＦＤへの賛同、複数シナリオによる評価、サステナビリティ委員会の発足予定へ具体化された。 - FY2021初出有価証券報告書
「世界的な課題となっている気候変動リスクへの対応はメディアグループとしても、企業としても重要な課題の１つとなっております。」
気候変動リスクへの対応が、メディアグループおよび企業としての重要課題として初めて独立して記載された。