次世代放送・放送通信連携技術の研究開発
FY2017に初出。22回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、多様化する放送サービスへの対応と、アニメ・配信による新たなサービスの提供、さらには新規事業の開拓に向けて、様々な分野での最新技術の調査と研究開発に取り組んでおります。特にコンテンツの価値向上と収益力の強化には、デジタル技術の導入と活用が不可欠です。」
ＡＩ、ＶＰ、クラウド、ＩＰ、ＩＯＷＮ、モーションキャプチャ等の研究・実証に広がり、研究開発費は211百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は88百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費88百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は200百万円であり、セグメントごとの活動は次のとおりであります。」
研究開発費は前年度の187百万円から200百万円へ増加し、ＩＰ・クラウド・ＡＩ・バーチャル技術・リモート制作・データマーケティングなどの研究開発を進めた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は84百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費84百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、多様化する放送サービスへの対応と、配信による新たなサービスの提供、さらには新規事業の開拓に向けて、より幅広い分野における最新技術の調査と研究開発に取り組んでおります。特にコンテンツの価値向上と収益力の強化には、デジタル技術の導入活用が不可欠であり、番組コンテンツ制作や基幹システムのＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）、データマーケティング等に効果的なクラウドやＩＰ技術の導入、さらにはＡＩ（人工知能）やロボティクス、ＮＦＴ/ブロックチェーンなど新技術の検討と活用を積極的に進めております。」
研究開発の対象がクラウド・ＩＰ・ＡＩ・ロボティクスに加え、ＮＦＴ・ブロックチェーンへ広がり、研究開発費は187百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は137百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費137百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は86百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費86百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費46百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は183百万円であり、セグメントごとの活動は次のとおりであります。」
研究開発費は前年の51百万円から183百万円へ増加し、ＩＰリモートプロダクション、ロボティクス、ＡＩ編集、３ＤＣＧ、５Ｇ・クラウド等の検討・実現が進んだ。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費23百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費14百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、デジタル化により多様化する放送サービスへの対応と、配信による新たなサービスの提供に向けて、より幅広い分野における利用技術の研究開発に取り組んでおります。またコロナ禍における番組制作体制に効果的なクラウドやリモート、ロボティクスなど新技術の検討と活用を積極的に進めております。」
従来の４Ｋ・ＩＰ伝送・クラウド検討に加え、コロナ禍対応としてリモート、ロボティクス、ＡＩ自動字幕、５Ｇ、ＶＲ等の研究開発・実証へ展開した。研究開発費は51百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は41百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費41百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は27百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費27百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費17百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費40百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費21百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は84百万円であり、セグメントごとの活動は次のとおりであります。」
研究開発費84百万円を計上し、４Ｋ・ＩＰ伝送・クラウド・動画配信システム等の研究開発を継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費70百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４千５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費45百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は59百万円であり、セグメントごとの活動は次のとおりであります。超高精細度テレビジョン放送におけるＨＤＲ番組とＳＤＲ番組の同時制作、ＩＰ網や携帯キャリア網を利用した番組中継や素材伝送、クラウドを利用した番組素材チェック、番組編集システムの検討、動画配信サービスに向けたシステムの開発と技術検証などに取り組んでおります。」
研究開発費59百万円を計上し、４Ｋ・２Ｋ同時制作、ＩＰ伝送、クラウド、動画配信システム等の具体的な技術検討を進めた。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに、ハイブリッドキャストなどの放送と通信の連携サービスをはじめ、放送の枠を越えた通信による動画配信サービスに関する技術検討など、新たな放送技術にも積極的に取り組んでおります。」
ハイブリッドキャスト、通信による動画配信、ＵＨＤＴＶ、ＩＰ網・クラウド等を含む次世代放送技術の研究開発が体系的に記載された。