配信連動番組・経済ドラマへの戦略的制作費投下
FY2019-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この主軸であるアニメ部門は、海外において「NARUTO」および「BORUTO」のオンラインゲーム展開や「NARUTO」の商品化が好調に推移いたしました。」
アニメの新規作品・制作コストを増やしながら、海外ゲーム・商品化などの収益化を進め、ライツ事業利益は20.3%増となった。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「ライツ事業 費用 22,070 25,336 3,266 14.8%」
ライツ事業の費用は前年同期比14.8%増となり、アニメ・配信等のコンテンツ事業への投資継続が数値で示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ライツ事業の全体の費用は、売上に連動した費用の増加や、事業の拡大に伴い、15.9%増の11,264百万円となりました。」
ライツ事業の拡大に伴う費用が前年同期比15.9%増となり、配信・アニメ等のコンテンツ制作・事業拡大への投資継続が数値で示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ライツ事業の全体の費用は、ドラマやアニメの新規制作が増加したことや、事業の拡大に伴い19.5%増の9,718百万円となりました。」
ドラマ・アニメの新規制作を増やす配信・ライツ向けの制作投資を継続し、ライツ事業費用は前年同期比19.5%増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は前年同期比5.8%増の36,598百万円、営業費用は、コンテンツ制作費や配信コストの増加等により5.0%増の33,620百万円となりました。」
コンテンツ制作費・配信コストを投下しながら、売上高の伸びが費用の伸びを上回り、増益となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ライツ事業の全体の原価は増加しております。これは新型コロナウイルス感染症の影響で制作の延期や中止が相次いだ前年同期に比べて、ドラマやアニメの新規の制作が増加したことによるものです。」
ドラマやアニメの新規制作を増やし、配信・ライツ向けのコンテンツ制作投資を継続した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年度からは番組制作費とは別に、配信向けオリジナルのコンテンツをつくるための予算も用意し、配信コンテンツを強化していきます。」
特定の配信連動番組・経済ドラマへの制作費投下から、配信向けオリジナルコンテンツ専用予算による強化へ施策が再構成された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業費用は、減価償却費など4K放送に関わる費用や、配信向けコンテンツを強化するための制作費が増加しましたが、番組制作費などで経費コントロールを推し進めた結果、合計105,376百万円、前年同期比でマイナス0.4%となりました。」
配信向けコンテンツ強化の制作費投下と4K関連費用の増加が続く一方、番組制作費などの経費コントロールも継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業費用は、配信向けコンテンツを強化するための制作費や、減価償却費など4K放送に関わる費用が増加したものの、番組制作費など経費のコントロールを強めた結果、合計70,126百万円、前年同期比でプラス0.3%とほぼ横ばいになりました。」
配信向けコンテンツ強化の制作費投下を継続しつつ、番組制作費などの経費コントロールも強めた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業費用は、放送・配信向けコンテンツを強化するための制作費や、アニメ、ライツ関連の原価が増加するなど、合計で35,118百万円、前年同期比でプラス1.7%でした。」
放送・配信向けコンテンツ強化のための制作費投下を継続し、アニメ・ライツ関連原価も増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「番組制作費では、今年度新たにスタートさせた配信連動型のバラエティ番組や、経済ドラマ等に戦略的に制作費を投下しました。」
配信連動番組・経済ドラマへの戦略的な制作費投下を通期でも継続記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「番組制作費では、今年度新たにスタートさせた配信連動型のバラエティ番組「青春高校3年C組」や、月曜22時の経済ドラマ等に戦略的に制作費を投下しました。また、「サッカーロシアワールドカップ」等の放映権料も制作費増の要因となりました。」
今年度開始の配信連動番組・経済ドラマへの戦略的制作費投下を継続し、スポーツ放映権料も費用増の要因として加わった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「番組制作費では、今年度新たにスタートさせた配信連動型のバラエティ番組「青春高校3年C組」や、月曜22時の経済ドラマ「ヘッドハンター」「ラストチャンス」等に戦略的に制作費を投下しました。」
今年度に開始した配信連動型番組や経済ドラマに、競争力強化を意図した戦略的な制作費投下を行ったことが、新たな施策として記載された。