コスト構造見直しと番組制作費の有効活用
FY2017に初出。17回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2023共通・間接費の増加幅が8.1％から9.8％へ拡大有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、事業活動がコロナ禍以前にもどりつつあることなどから、9.8％増の21,983百万円となりました。」
全コンテンツ・全配信の推進と事業活動の正常化に伴い、共通・間接費の増加率は第３四半期累計の8.1％から通期9.8％へ拡大した。 - FY2023-Q3共通・間接費の増加幅が10.6％から8.1％へ縮小有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ対策を進めたこともあり、8.1％増の15,797百万円となりました。」
全コンテンツ・全配信の推進や新型コロナ対策に伴う共通・間接費の増加は続いたが、増加率は第２四半期累計の10.6％から8.1％へ縮小した。 - FY2023-Q2共通・間接費の増加幅が14.0％から10.6％へ縮小有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ対策を進めたこともあり、10.6％増の10,383百万円となりました。」
全コンテンツ・全配信の推進や新型コロナ対策に伴う共通・間接費の増加は続いたが、増加率は前四半期の14.0％から10.6％へ縮小した。 - FY2023-Q1共通・間接費の増加幅が拡大有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ対策を進めたこともあり、14.0％増の5,171百万円となりました。」
全コンテンツ・全配信の推進や新型コロナ対策に伴い、共通・間接費は前年同期比14.0％増となり、前回の通期実績13.7％増から増加幅が拡大した。 - FY2022共通・間接費の増加幅拡大有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ対策を進めたこともあり、13.7％増の31,181百万円となりました。」
全コンテンツ・全配信の推進や新型コロナ対策に伴い、共通・間接費は前年同期比13.7％増となり、第３四半期累計の11.9％増から増加幅が拡大した。 - FY2022-Q3共通・間接費の増加幅拡大有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ対策を進めたこともあり、11.9％増の22,096百万円となりました。」
全コンテンツ・全配信の推進や新型コロナ対策に伴い、共通・間接費は前年同期比11.9％増となり、第２四半期累計の8.1％増から増加幅が拡大した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ対策を進めたこともあり、8.1％増の14,337百万円となりました。」
全コンテンツ・全配信の推進と新型コロナ対策に伴い、共通・間接費の増加が続いた。 - FY2022-Q1共通・間接費が減少から増加へ転換有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、全社を挙げて「全コンテンツ・全配信」を推し進めたことや、新型コロナ拡大に伴って積極的な在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあり、7.5％増の7,008百万円となりました。」
前年同期の減少から転じ、全コンテンツ・全配信の推進や新たな働き方へのシフトに伴い、共通・間接費は7.5％増となった。 - FY2021共通・間接費の減少幅が縮小有価証券報告書
「③その他費用（共通・間接費）放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、新型コロナ拡大に伴って業務全般が停滞したことに加え、在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあって、2.1％減の27,414百万円に抑制することができました。」
在宅勤務など新たな働き方へのシフトを継続したが、共通・間接費の減少率は第３四半期累計の4.5％から通期2.1％へ縮小した。 - FY2021-Q3共通・間接費の減少幅が縮小有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、新型コロナ拡大に伴って業務全般が停滞したことに加え、在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあって、4.5％減の19,751百万円に抑制することができました。」
在宅勤務など新たな働き方へのシフトを継続し、共通・間接費を前年同期比4.5％減に抑制したが、第２四半期累計の5.6％減から減少幅は縮小した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、新型コロナ拡大に伴って業務全般が停滞したことに加え、在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあって、5.6％減の13,265百万円に抑制することができました。」
在宅勤務など新たな働き方へのシフトと業務停滞により、共通・間接費の抑制を継続した。減少率は第１四半期の5.9％から5.6％となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「放送事業、ライツ事業に共通する人件費や販管費などの共通・間接費は、新型コロナ拡大に伴って業務全般が停滞したことに加え、積極的に在宅勤務など「新たな働き方」へのシフトを進めたこともあって、5.9％減の6,517百万円に抑制することができました。」
在宅勤務など新たな働き方へのシフトを進め、共通・間接費を前年同期比5.9％減に抑制した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業費用は、減価償却費など４Ｋ放送に関わる費用や、配信向けコンテンツを強化するための制作費が増加しましたが、番組制作費などで経費コントロールを推し進めた結果、合計105,376百万円、前年同期比でマイナス0.4％となりました。」
４Ｋ・配信関連費用が増加するなか、経費コントロールを推し進め、営業費用を前年同期比0.4％減少に抑えた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業費用は、配信向けコンテンツを強化するための制作費や、減価償却費など４K放送に関わる費用が増加したものの、番組制作費など経費のコントロールを強めた結果、合計70,126百万円、前年同期比でプラス0.3％とほぼ横ばいになりました。」
配信・４Ｋ関連費用が増加するなか、番組制作費などの経費コントロールを強め、営業費用を前年同期比0.3％増に抑えた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした費用増は、将来的な収益獲得のための費用ですが、その投資効果、利益率を充分に意識し、コストコントロールを徹底しながら進めてまいります。」
将来収益のための投資を進めつつ、投資効果・利益率を意識したコストコントロールを徹底する方針を示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「経営体制としては、機動的・効率的なものにするために、グループ経営会議の下にコンテンツ戦略会議と業務改革会議を立ち上げます。前者はコンテンツ戦略局を中心に社内横断的な局長クラスのメンバーにより各種戦略を共有します。後者は経営企画局が中心になって生産性を高めるための業務改善を提案します。」
コスト・生産性向上に関する運営手段として、コンテンツ戦略会議と業務改革会議を設置する計画を具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「絶えずコスト構造を見直し、番組制作費の有効活用により、品質の高いコンテンツを放送し、結果として視聴率が向上することが、番組販売、通信販売、ＤＶＤ・ＢＤ（ブルーレイディスク）、イベント、映画、インターネット・モバイルなどの放送から派生した事業の収益に資するものと考えております。」
コスト構造の見直しと番組制作費の有効活用を、品質・視聴率向上および放送派生事業の収益化につなげる施策として示した。