Komori
スカパーJSAT(9412)・リスク顕在化

加入者獲得・解約による収益変動

FY2016に初出。42回の記載のうち37回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。

42記載
11年にわたる
10うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q1 – FY2026-H12016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 112026
同じテーマの他社
顧客獲得・継続利用・解約・ARPU未達による収益リスク67社が書いているテーマ・逆風66社・追い風2社

スカパーJSATがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より9年早い。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている67社のうち14社を表示しています。上の文は67社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度における放送サービスの加入件数は次のとおりとなりました。新規511千件、解約659千件、純増減△148千件、累計2,454千件。」

    加入者獲得・解約による収益変動リスクがFY2026通期にも実績化し、解約が新規を148千件上回った。
  2. FY2026-H1顕在化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における「スカパー! 」サービスの加入件数は次のとおりとなりました。 新規 226千件 解約 303千件 純増減 △78千件 累計 2,524千件」

    加入者獲得・解約による収益変動リスクがFY2026-H1にも実績化し、解約303千件が新規226千件を上回り、累計加入件数は252万4千件となった。
  3. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における「スカパー! 」サービスの加入件数は次のとおりとなりました。 新規 238千件 解約 302千件 純増減 △64千件 累計 2,676千件」

    加入者獲得・解約による収益変動リスクが当中間連結会計期間にも実績化し、解約302千件が新規238千件を上回り、累計加入件数は267万6千件となった。
  4. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規368千件、解約514千件、純増減△145千件、累計2,730千件。前年同四半期比では、新規△24千件、解約△22千件、純増減△1千件、累計△134千件となりました。」

    解約514千件が新規368千件を上回り、純増減△145千件、累計加入件数2,730千件となる加入者減少が実際に発生した。
  5. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。 新規 解約 純増減 累計 当期 252千件 301千件 △49千件 2,826千件 前年同四半期比 10千件 △28千件 38千件 △95千件」

    解約301千件が新規252千件を上回り、純増減△49千件、累計加入件数2,826千件となる加入者減少が実際に発生した。前年同期比では純増減が38千件改善したが、累計加入件数の減少は継続している。
  6. FY2024-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規 133千件 解約 145千件 純増減 △12千件 累計 2,863千件 前年同四半期比 △4千件 △12千件 8千件 △125千件」

    解約145千件が新規133千件を上回り、純増減は△12千件、累計加入件数は2,863千件となった。前年同期比では純増減が8千件改善したものの、累計加入件数の減少は継続している。
  7. FY2023顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度における加入件数は次のとおりとなりました。 新規 解約 純増減 累計 当期 570千件 703千件 △133千件 2,875千件 前期比 △9千件 30千件 △39千件 △133千件」

    加入者減少リスクがFY2023通期にも実績化し、解約703千件、純増減△133千件、累計加入件数2,875千件となった。
  8. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規392千件、解約536千件、純増減△144千件、累計2,864千件。前年同四半期比では、新規△7千件、解約29千件、純増減△35千件、累計△129千件となりました。」

    加入者減少リスクが継続して実績化し、解約536千件、純増減△144千件、累計加入件数2,864千件となった。
  9. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規242千件、解約329千件、純増減△87千件、累計2,922千件。」

    解約329千件が新規加入242千件を上回り、純増減△87千件、累計加入件数2,922千件となる加入者減少が実際に発生した。
  10. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規137千件、解約157千件、純増減△20千件、累計2,989千件。」

    解約が新規を上回り、加入者数の純減と累計加入件数の減少がFY2023-Q1にも実際に発生した。
  11. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規398千件、解約507千件、純増減△109千件、累計2,993千件。前年同四半期比では、新規△51千件、解約△24千件、純増減△27千件、累計△95千件となりました。」

    解約507千件が新規398千件を上回り、純増減△109千件、累計加入件数2,993千件となる加入者減少が実際に発生した。前年同四半期比でも純増減が27千件悪化した。
  12. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。 新規 解約 純増減 累計 当期 271千件 297千件 △26千件 3,076千件 前年同四半期比 △41千件 △30千件 △11千件 △79千件」

    解約297千件が新規271千件を上回り、純増減△26千件、累計加入件数3,076千件となる加入者減少が実際に発生した。
  13. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。 新規 解約 純増減 累計 当期 140千件 149千件 △9千件 3,093千件 前年同四半期比 △27千件 △36千件 9千件 △59千件」

    解約149千件が新規140千件を上回り、純増減△9千件、累計加入件数3,093千件となる加入者減少が実際に発生した。
  14. FY2021顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度における加入件数は次のとおりとなりました。新規633千件、解約702千件、純増減△68千件、累計3,102千件。」

    解約が新規を上回り、加入者減少と累計加入件数の減少がFY2021通期にも実際に発生した。
  15. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。 新規(注) 解約 純増減 累計 当期 449千件 531千件 △82千件 3,088千件 前年同四半期比 15千件 21千件 △6千件 △84千件」

    解約531千件が新規等449千件を上回り、純増減△82千件、累計加入件数3,088千件となる加入者減少が実際に発生した。
  16. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。 新規(注) 解約 純増減 累計 当期 312千件 327千件 △15千件 3,155千件 前年同四半期比 3千件 11千件 △9千件 △86千件」

    解約327千件が新規等312千件を上回り、純増減△15千件、累計加入件数3,155千件となる加入者減少が実際に発生した。
  17. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。 新規(注) 167千件 解約 185千件 純増減 △18千件 累計 3,152千件 前年同四半期比 △9千件 37千件 △46千件 △123千件」

    第1四半期でも解約185千件が新規等167千件を上回り、純増減△18千件、累計加入件数3,152千件となる事象が実際に発生した。
  18. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「新規(注)434千件、解約510千件、純増減△76千件、累計3,172千件。」

    第3四半期連結累計期間でも解約件数が新規・再加入件数を上回り、純増減数が76千件のマイナス、累計加入件数が3,172千件となった。加入者減少による収益変動リスクが継続して実績化している。
  19. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「新規加入件数231千件、再加入件数78千件、解約件数316千件、純増減数△6千件、累計加入件数3,241千件。」

    当第2四半期連結累計期間でも解約件数が新規・再加入件数を上回り、純増減数が6千件のマイナスとなった。累計加入件数は3,241千件で、加入者減少リスクが実際に継続した。
  20. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「視聴料収入の減少11億円や前期のXバンド衛星通信中継機能等の整備・運営事業(以下「Xバンド事業」)の衛星1号機引渡による売上230億円の剥落により、営業収益が減少いたしました。」

    加入基盤に関連する視聴料収入の減少が11億円として実際の業績に反映された。
  21. FY2019顕在化有価証券報告書

    「視聴料収入が43億円減少いたしましたが、Xバンド衛星通信中継機能等の整備・運営事業(以下「Xバンド事業」)の衛星1号機引渡による売上230億円の計上により営業収益は増加いたしました。」

    累計加入件数の減少が視聴料収入43億円の減少として通期業績に反映された。
  22. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「累計加入件数減少等による視聴料収入の減少33億円等により、営業収益は38億円減少いたしましたが、番組供給料の減少23億円やコンテンツ費の減少19億円等により、営業費用が40億円減少したため、セグメント利益は2億円増加いたしました。」

    累計加入件数の減少が視聴料収入33億円の減少、営業収益38億円の減少として実際の業績に反映された。
  23. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「累計加入件数減少等による視聴料収入の減少23億円等により、営業収益は30億円減少いたしましたが、番組供給料の減少18億円やコンテンツ費の減少11億円等により、営業費用が34億円減少したため、セグメント利益は4億円増加いたしました。」

    累計加入件数の減少が視聴料収入23億円の減少として実際に業績へ反映された。
  24. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「累計加入件数減少により視聴料収入が11億円減少いたしましたが、Xバンド衛星通信中継機能等の整備・運営事業(以下「Xバンド事業」)の衛星1号機引渡による売上230億円により、営業収益が216億円増加いたしました。」

    累計加入件数の減少が視聴料収入11億円減少として実際の収益に反映された。
  25. FY2018顕在化有価証券報告書

    「新規加入件数370,203件、再加入件数178,935件、解約件数606,616件、純増減数△57,478件、累計加入件数3,262,393件。」

    通期でも解約件数が新規加入・再加入件数を上回り、加入者数の純減が実際に発生した。
  26. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「新規加入件数262,835件、再加入件数109,666件、解約件数453,899件、純増減数△81,398件、累計加入件数3,238,473件。」

    解約件数が新規加入件数と再加入件数の合計を上回り、当第3四半期連結累計期間にも加入者数の純減が実際に発生した。
  27. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「新規加入件数159,216件、再加入件数78,399件、解約件数272,831件、純増減数△35,216件、累計加入件数3,284,655件。」

    解約件数が新規加入件数と再加入件数の合計を上回り、当第2四半期連結累計期間にも加入者数の純減が実際に発生した。
  28. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「新規加入件数84,345件、再加入件数45,472件、解約件数135,888件、純増減数△6,071件、累計加入件数3,313,800件。」

    解約件数が新規加入件数と再加入件数の合計を上回り、加入者数の純減が実際に発生した。
  29. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「新規加入件数259,496件、再加入件数91,309件、解約件数484,654件、純増減数△133,849件、累計加入件数3,348,477件。」

    解約件数が新規・再加入件数を上回り、累計加入件数の減少が第3四半期連結累計期間にも実際に発生した。
  30. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規加入件数174,325件、再加入件数63,400件、解約件数274,280件、純増数△36,555件、累計加入件数3,445,771件。」

    解約件数が新規・再加入件数を上回り、累計加入件数の減少が第2四半期連結累計期間にも実際に発生した。
  31. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における加入件数は次のとおりとなりました。新規加入件数は前年同四半期比33,615件減、再加入件数は前年同四半期比2,315件増、解約件数は前年同四半期比219件増、純増減数は前年同四半期比31,519件減となりました。」

    加入者獲得の減少と解約を通じて、加入件数が実際に純減となる事象が発生した。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「平成28年3月末において加入件数は3,482千件に達していますが、将来にわたって当社グループの計画どおりに加入件数が伸びる保証はありません。今後、コンテンツやプロモーションの強化、キャンペーンや代理店インセンティブの投入などの各種マーケティング施策にも関わらず、加入件数が増加しない等の事態になった場合、当社グループの経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    加入件数3,482千件を示しつつ、獲得不振や想定以上の解約による業績悪化可能性を記載している。
一緒に動いた変遷

「コンテンツ・サービス差別化による加入者基盤の維持・拡大」は、この変遷が動いた42回のうち34回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3455433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1コンテンツ・サービス差別化による加入者基盤の維持・拡大34回
  3. 2国内成熟市場への対応と海外営業収益の拡大5回
  4. 3衛星の製造・打上げ遅延および失敗5回
  5. 4新型コロナウイルス感染症によるメディア・宇宙事業への需要減少4回
  6. 5平成32年度の連結業績目標3回
  7. 6Jリーグ放映権喪失に伴うサッカー関連収入の減少3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
スカパーJSATの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
加入者獲得・解約による収益変動|スカパーJSAT(9412)の変遷 | Komori