標準化・SaaS・AI等を取り入れた情報処理サービスの転換
FY2017に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「システム関連事業においては、ＤＸの浸透や生成ＡＩの普及に伴う市場変化に迅速に対応しております。具体的には、ＡＩアバターやロボット、メタバースと生成ＡＩを掛け合わせたデジタルツインなど、最先端技術を顧客の経営課題に合わせて柔軟に実装しております。」
DX・サブスク・Web提案からさらに、生成AI、AIアバター、ロボット、メタバースと生成AIを組み合わせたデジタルツインの顧客実装へ具体化された。 - FY2024地域ソリューション企業への転換に再整理有価証券報告書
「当社グループでは2023年度を初年度とする中期経営計画（2023年度～2025年度）を策定し、「地域メディア」から「地域ソリューション企業」への転換を打ち出しました。」
従来のDX・情報と映像・ICT融合のテーマが、2023～2025年度の中期経営計画のもとで「地域ソリューション企業」への転換として再整理された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「生活者のライフスタイルが変化し、デジタルサービスの利用が加速しております。放送、コンテンツ制作、ＩＴシステム、ビルの施設保全を総合的に提供している当社グループは、地域の未来へ貢献し、かつグループとして成長するために、グループパーパスである「ＢＳＮグループは新潟の情報産業として地域に寄り添い、様々な課題を解決していくことを通して新潟の持続的な発展に貢献し続けます。」の実現に取り組み、「共創」をテーマに「グループ全体のデジタルトランスフォーメーション」を力強く推進しております。」
デジタルサービス利用の加速を背景に、DXを単独事業ではなくグループ全体の共創・地域課題解決の枠組みとして推進する方向性が継続した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「共創」をテーマに「グループ全体のデジタルトランスフォーメーション」を力強く推進しております。」
情報処理・システム関連の転換テーマが、共創を軸とするグループ全体のDX推進として継続して記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「共創」をテーマに「グループ全体のデジタルトランスフォーメーション」を力強く推進しております。」
従来の新技術活用・DX転換のテーマが、共創を軸とするグループ全体のDX推進として継続して記載された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「「共創」をテーマに「グループ全体のデジタルトランスフォーメーション」を力強く推進しております。」
情報処理サービスの標準化・新技術活用という従来の転換テーマが、グループ全体のDXを「共創」によって推進する枠組みへ再整理された。 - FY2022前進有価証券報告書
「しかしながら利益面につきましては、ＤＸ推進・サブスク型ビジネスへの対応によるＷｅｂ提案などデジタルマーケティングを推進し、業務の効率化を図る事により利益率は向上し増益となりました。」
従来のIoT・ビッグデータ・RPA等の新分野への取り組みが、DX推進、サブスク型ビジネス対応、Web提案、デジタルマーケティングへ具体化された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「この実現のためにカギとなるのがデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ)です。ＤＸを推し進めることで新しいビジネスを創造する。例えばデジタル技術を駆使して地域の宝に磨きをかけるといった新領域へ挑戦したいと考えています。」
標準化・新技術活用による事業転換のテーマが、DXを軸とした新ビジネス創造や地域資源のデジタル活用へ再整理された。 - FY2019前進有価証券報告書
「情報処理サービス事業におきましては、首都圏での大型開発案件、ならびに公共パッケージ分野が好調に推移したことに加え、IoT、ビッグデータ、RPA等の新分野への取り組みが民間分野の受注を引き上げ、増収増益となりました。」
標準化・新技術活用のテーマについて、IoT・ビッグデータ・RPAの取り組みが民間受注拡大に結びつき、公共パッケージ分野も好調となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「情報処理サービス事業におきましては、国内のパソコン供給不足による影響で第３四半期は販売収入が減少しましたが、前年度から継続の首都圏での大型開発案件が好調に推移したことに加え、公共パッケージ分野も上期の好調を維持し、さらにIoT、ビッグデータ、RPAなどの新分野への取り組みが新規顧客開拓につながりました。」
IoT・ビッグデータに加えてRPAを含む新分野への取り組みが新規顧客開拓につながり、公共パッケージ分野の好調維持とともに事業転換の進展が示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「さらに、IoT、ビッグデータ、RPA等の新分野への取り組みが民間分野の受注を引き上げ、公共部門のパッケージ分野においても前倒しでの受注活動が功を奏し、売上高・営業利益とも前年同期を上回りました。」
従来から掲げていた新技術・新サービスへの転換について、IoT・ビッグデータに加えてRPAを含む新分野への取り組みが民間受注を引き上げ、公共部門のパッケージ受注にもつながった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「情報処理サービス事業におきましては、従来行ってきた顧客に合わせた個別システム開発や、制度変更のたびのソフトウェア保守サポートといったサービス形態は減少の一途をたどり、システムの共通化・標準化によるパッケージソフトやＳａａＳ導入への切替えが加速するとともに、ＡＩ、ＩｏＴやビッグデータを活用した新たなサービス提供が求められています。」
個別開発・保守から標準化、パッケージ、SaaS、AI・IoT・ビッグデータ活用へ転換する必要性が引き続き示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「システムの共通化・標準化によるパッケージソフトやＳａａＳ導入への切替えが加速するとともに、ＡＩ、ＩｏＴやビッグデータを活用した新たなサービス提供が求められています。また、公共、民間を問わず、新しい動きを取り入れたサービスによる差別化、利便性向上、競争力強化へと顧客の関心が向いています。」
個別開発・保守中心の従来型から、標準化・パッケージ・SaaS、AI・IoT・ビッグデータ活用型サービスへの転換が課題として示された。