コスト削減による営業利益の増加
FY2017-Q2に初出。31回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、業務効率化等のコスト削減に努めたものの減収影響を補うには至らず、前年同期比で減益となりました。」
業務効率化やコスト削減を継続したが、放送事業では減収影響を補うには至らなかった。 - 2026-08-10後退決算
「全社的な経費削減に努めたものの減収の影響を補いきれず、前年同期を下回る結果となりました。」
全社的な経費削減を実施したが、放送事業では減収の影響を補えず、営業利益は前年同期を下回った。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、徹底したコストの削減を図り、17億３千８百万円（前期比101.0％）となりました。」
徹底したコスト削減を継続し、連結営業利益17億3,894万円を確保した。 - 2026-05-12前進業績予想の修正
「全社的なコスト削減に注力した結果、利益の確保に努めました。」
全社的なコスト削減が利益確保の施策として記載された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方、利益面においては、業務合理化などの経費削減に努め、前年同期に比べて増益となりました。」
業務合理化などの経費削減を進め、放送事業の営業利益は前年同期比82.5％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、社内コストの削減に努めたことなどにより増益となりました。この結果、当中間連結会計期間の売上高は、８億５千８百万円（前年同期比107.8％）となり、営業利益は２千２百万円（前年同期比171.9％）となりました。」
社内コストの削減に努め、建物サービスその他事業の営業利益は前年同期比171.9％へ増加した。 - FY2024コスト削減継続も資材高で減益有価証券報告書
「利益面では業務効率を改善し社内コストの削減を図り利益確保に努めましたが、工事資材高騰による仕入原価の増加の影響を受けました。この結果、当連結会計年度における売上高は17億６千９百万円（前期比5.2％増）となり、営業利益は６千万円（前期比19.8％減）となりました。」
業務効率改善と社内コスト削減を続けたが、工事資材高騰による仕入原価増加を吸収できず、建物サービスその他事業は増収ながら減益となった。 - FY2024-Q3費用抑制継続も人件費・資材高で減益有価証券報告書
「利益面では人件費などの抑制に努めましたが、管理受託先の増加による人件費増加や工事資材の高騰による仕入原価増加の影響を受けました。この結果、当第３四半期累計期間の売上高は13億２千１百万円（前年同期比105.5％）、営業利益では４千６百万円（前年同期比77.1％）となりました。」
人件費などの抑制を続けたものの、管理受託先の増加による人件費と工事資材高騰による仕入原価の増加を吸収できず、建物サービスその他事業は減益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、資材の高騰などによる仕入原価の増加はありましたが、社内コストの削減に努め増益となりました。」
資材高騰による原価増加が続く中、社内コストの削減により建物サービスその他事業の増益を確保した。 - FY2024-Q1費用削減を継続も放送事業は営業損失有価証券報告書
「利益面では、営業費用の削減に努めましたが、営業損失の計上となりました。。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は13億６千万円（前年同期比93.7％）となり、営業損益は１千２百万円の損失計上（前年同期は２千９百万円の利益計上）となりました。」
放送事業で営業費用の削減を続けたものの、売上高の前年同期割れを補えず、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、徹底したコストの削減を図ったことで、前年同期比24.5％増の16億７千１百万円となりました。」
徹底したコスト削減を継続し、連結営業利益は前期比24.5％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、工事資材の高騰による仕入原価の増加や、管理受託先の増加による人件費などの増加はありましたが、効率良く業務を行うことでコストの削減を図り利益確保に努めました。」
工事資材・人件費の増加に対し、業務効率化とコスト削減を進め、建物サービスその他事業の営業利益は前年同期比111.5％となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、工事資材の高騰などによる仕入原価の増加はありましたが、社内コストの削減に努めたことで増益となりました。」
工事資材高騰による原価増加がある中、社内コスト削減を進め、建物サービスその他事業の増益につなげた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、徹底したコストの削減を図ったことで、前年同期比17.9％増の13億４千２百万円となりました。」
徹底したコスト削減を継続し、連結営業利益は前期比17.9％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染防止の観点からWebによる提案など、営業活動の見直しによる経費の削減により利益率も向上し、増収増益となりました。」
Webによる提案など営業活動を見直し、経費削減と利益率向上につなげた。情報処理サービス事業の営業利益は前年同期比314.3％となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、営業費用の面からはリモート方式のプレゼンなど、営業活動の見直しによる経費の削減により利益率も向上し、増収増益となりました。」
リモート方式のプレゼンなど営業活動を見直し、経費削減と利益率向上につなげた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、徹底したコストの削減を図り収益の確保に全力を傾けました。」
売上高・営業利益が前期を下回る中でも、コスト削減を通期の収益確保策として継続した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「情報処理サービス事業におきましては、医療分野ならびに民需分野における継続案件が順調に推移しました。また、新型コロナウイルス感染防止の観点から営業活動を見直したことが経費削減につながりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は24億８千８百万円（前年同期比109.0％）となり、営業利益では５千８百万円（前年同期比261.9％）となりました。」
新型コロナウイルス感染防止を契機に営業活動を見直し、経費削減につなげた。情報処理サービス事業では売上高・営業利益とも前年同期を上回った。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「全体では営業費用を抑えることで利益の確保に努めました。」
放送事業において営業費用を抑制し、売上高が前年同期を下回る中でも営業利益の確保を図った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また利益面では人件費などの販売原価を抑え、利益確保に努めました。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は６億７千１百万円（前年同期比100.4％）となり、営業利益では３百万円（前年同期は６百万円の損失計上）となりました。」
建物サービスその他事業で人件費などの販売原価を抑制し、前年同期の営業損失から３百万円の営業利益へ改善した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「放送事業におきましては、収益の柱ともいえるスポット広告が順調に伸びたことでラジオ収入・テレビ収入ともに前年同期を上回りました。その他の収入においては、前年同期を下回りましたが、あらゆる分野での経費の見直しをさらに進めることで利益の改善に努めました。この結果、当第１四半期の売上高は16億４千８百万円（前年同期比100.5％）となり、営業利益では１億３千５百万円（前年同期比226.0％）となりました。」
放送事業であらゆる分野の経費見直しをさらに進め、売上高が前年同期比100.5％となるなか、営業利益は前年同期比226.0％へ改善した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、徹底したコストの削減を図り収益の確保に全力を傾けました。」
コスト削減を通期の収益確保策として継続し、連結営業利益は前期比27.1％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「全体では、営業費用を抑えることで営業利益が前年同期を上回りました。この結果、当第２四半期累計期間の売上高は32億９千２百万円（前年同期比99.6％）となり、営業利益では１億６千２百万円（前年同期比276.0％）となりました。」
放送事業で営業費用を抑制し、売上高が前年同期比99.6％となる中で営業利益は１億６千２百万円、前年同期比276.0％へ改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、前期より取り組んでいる経費の見直しをさらに進めることにより営業費用を削減し、利益の改善を図りました。この結果、当第１四半期の売上高は22億６千７百万円（前年同期比99.3％）となり、営業利益では４百万円（前年同期比460.7％）となりました。」
前期からの経費見直しをさらに進めて営業費用を削減し、売上高が前年同期比99.3％となる中で営業利益は４百万円、前年同期比460.7％へ改善した。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益については、生産性向上を図り経費節減に努めたことにより増益となりました。この結果、当連結会計年度における売上高は130億７千１百万円（前期比7.6％減）となり、営業利益では５億１千６百万円（前期比6.9％増）となりました。」
情報処理サービス事業で生産性向上と経費節減を進め、売上高が減少する中でも営業利益は５億１千６百万円、前期比6.9％増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「情報処理サービス事業におきましては、生産性を高める等の取り組みにより利益率は好転したものの、前年度の首都圏での大型開発案件や県内教育系大型機器販売案件を賄えず、売上高、利益ともに、前年同期を下回りました。」
生産性を高める取り組みが利益率の好転につながったと記載された一方、売上高と利益は前年同期を下回った。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「しかし、受注した開発案件において蓄積したノウハウを活用し、生産性向上を図り営業費用を削減、営業利益は増益となりました。」
受注開発案件で蓄積したノウハウを活用して生産性向上と営業費用削減を進め、情報処理サービス事業の営業利益が前年同期比192.1％となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、前年度に比べ外注比率の見直しなどで営業費用を削減し、営業利益改善を図りました。この結果、当第１四半期の売上高は22億８千２百万円（前年同期比101.7％）となり、営業利益では０百万円の利益計上（前年同期は４千３百万円の損失計上）となりました。」
外注比率の見直しなどにより営業費用を削減し、情報処理サービス事業の営業利益は前年同期の損失から０百万円の利益計上に改善した。 - FY2017通期で再掲有価証券報告書
「また、徹底したコストの削減を図り収益の確保に全力を傾けた結果、」
第３四半期では明示されなかったコスト削減が、通期業績の収益確保要因として再び記載された。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書前回記載されたコスト削減による営業利益増加は、本四半期の業績説明では言及されていない。
- FY2017-Q2初出有価証券報告書
「利益面では、コスト削減により営業利益が増加しました。」
建物サービスその他事業において、コスト削減が営業利益増加の要因として記載された。