多様な人材の採用・育成と挑戦環境の整備
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本テレビ放送網㈱でも、2020年度に15％台であった女性管理職比率が、2025年度には18.8％となり、目標である女性管理職比率25％（2030年度末）達成に向け、成長機会の創出などに積極的に取り組んでまいります。」
女性管理職比率が18.8％へ上昇し、2030年度末25％目標に向けた制度・成長機会の整備を継続している。キャリア採用比率は40％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度に採用した社員に占めるキャリア採用の比率は23％となっております。」
デジタル系・コーポレート人材のキャリア採用、社内留学、新人事労務制度などを具体化し、キャリア採用比率23％を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性管理職比率は、近年16％前後で推移していましたが、2023年度は17.8％となりました。」「当面の目標である女性管理職比率20％（2025年度末）達成に向け、成長機会の創出などに積極的に取り組んでまいります。」
女性管理職比率が17.8％となり、2025年度末20％、2030年度末25％という目標と、新人事労務制度・社内留学等の施策を示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「本プランは、「日本テレビ従業員持株会」に加入するすべての従業員を対象とするインセンティブ・プランです。本プランでは、当社が信託銀行に「日本テレビ従業員持株会専用信託」を設定し、E-Ship信託は、今後３年間にわたり持株会が取得すると見込まれる数の当社株式を予め取得します。」
従業員を対象とする信託型持株インセンティブ・プランを導入し、今後3年間の株式取得を通じて中長期的な企業価値向上へのインセンティブと財産形成を支援している。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＨＲ事業（※２）・ＸＲ事業（※３）について、独立した事業として体制を構築します。」
人材・挑戦環境の整備を、HR事業やXR事業の独立事業化、多彩な人材のキャリア採用、社内外交流、評価制度へ展開している。 - FY2020前進有価証券報告書
「働きやすい環境を作り上げるために、絶えず制度を改善することを続けており、離職率は1％未満と極めて低い水準を維持しております。特に女性が働きやすい環境作りに注力しており、出産後の女性の復職率も非常に高く、出産を経た女性もキャリアを積み上げていくことが可能な環境を整えております。」
人材確保・育成の方針に加え、離職率1％未満、女性の復職環境、キャリア採用・外国籍人材採用などの具体的状況を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「多様な人材を採用・育成するとともに、チャレンジを支援する制度と企業文化を作り上げるべく努めてまいります。」
多様な人材の採用・育成と挑戦を支援する制度・企業文化の整備を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「多様な人材を採用・育成するとともに、チャレンジを支援する制度と企業文化を作り上げるべく努めてまいります。」
多様な人材の採用・育成と挑戦を支援する制度・企業文化の整備を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「多様な人材を採用・育成するとともに、チャレンジを支援する制度と企業文化を作り上げます。」
人材力の強化を、採用・育成と挑戦を支援する制度・企業文化によって進める方針である。