「テレビを超えろ」による事業進化
FY2020に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再定義有価証券報告書
「中期経営計画2025-2027のスローガン 日テレ、開国！ Gear up, go global 日本発グローバルコンテンツメーカーへ」
「テレビを超えろ、ボーダーを超えろ。」を掲げた前計画から、「日テレ、開国！ Gear up, go global」を掲げるグローバルコンテンツメーカーへの変革へ枠組みを改めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年10月に㈱スタジオジブリの株式を追加取得し、子会社化しました。」
「テレビを超えろ、ボーダーを超えろ。」の成長戦略に沿って、スタジオジブリ子会社化、Netflixグローバル配信、XR・eスポーツ投資等を実行した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとしている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新中期経営計画のスローガン「テレビを超えろ、ボーダーを超えろ。」」
「テレビを超えろ」から、メディア・国境・固定概念など全ての境界を超える「テレビを超えろ、ボーダーを超えろ。」へスローガンを改め、新たな中期計画へ移行している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、当社は、「新しい成長戦略（2020年11月策定）」の中に盛り込んだ「グループ会社の再編統合」の具体案をまとめ、「日本テレビグループの再編・統合について」として2022年２月３日に公表しました。このグループ再編統合の狙いは、グループ各社の経営効率を高め、グループ全体の総合力の底上げを図るものです。」
新しい成長戦略の第三の柱に関連して、グループ会社の再編統合の具体案をまとめ、2022年2月3日に公表した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ここでは基幹事業である放送事業を発展させるとともに、2020年代半ばには非放送事業の収入比率50%超を達成し、グループ全体の収益力の抜本的な強化を目指すべく、以下の改革に取り組んでいくこととしております。Ⅰ．デジタル領域事業の飛躍的拡大 Ⅱ．コンテンツへの戦略投資と収支構造の見直し Ⅲ．グループ事業の強化」
「テレビを超えろ」の定量目標を取り下げた後も、新しい成長戦略の三本柱と非放送事業収入比率50％超の目標を維持している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「業績に打撃を与えているコロナ禍を乗り切るとともに、コロナ禍収束後もトップカンパニーとしてさらなる高みを目指すための方策として①デジタル領域の飛躍的拡大②コンテンツへの戦略投資と収支構造見直し③グループ事業の強化－を三本柱とする改革を推進いたします。これを通じ、基幹事業である放送事業を発展させるとともに、2020年代半ばには非放送事業の収入比率50％超を達成し、グループ全体の収益力の抜本的な強化を目指します。」
2020年11月策定の新しい成長戦略として、デジタル拡大、コンテンツ投資・収支構造見直し、グループ事業強化の三本柱と、非放送事業収入比率50％超の目標を再掲している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「こうした想定を超える経済環境の変化と当社グループの状況を鑑み、2021年度を最終年とする「中期経営計画」における「定量目標」については達成が困難になったと判断し、2020年7月に一旦これを取り下げるとともに、この度、新しい成長戦略を策定しました。業績に打撃を与えているコロナ禍を乗り切るとともに、コロナ禍収束後もトップカンパニーとしてさらなる高みを目指すための方策として①デジタル領域の飛躍的拡大②コンテンツへの戦略投資と収支構造見直し③グループ事業の強化―を三本柱とする改革を推進いたします。」
「テレビを超えろ」を掲げた中期経営計画について、定量目標を取り下げ、新型コロナウイルス感染症への対応と三本柱の新しい成長戦略を軸とする構成へ改めている。 - FY2020初出有価証券報告書
「この中期経営計画では「テレビを超えろ」をテーマに掲げ、以下の目標を立てております。」
日テレ eVOLUTIONの中核テーマとして、「テレビを超えろ」という新たな表現を明示している。