国内景気・広告主業績に連動するテレビ収入の変動リスク
FY2017に初出。28回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-06。
TBSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、価格引上げが一巡し、業績好調となった業種が増加したことや、人材確保を課題とするBtoB企業の広告出稿が活発となったことなどを受け、地上波テレビへの広告出稿は活況となりました。」
テレビ広告収入の景気・広告主業績連動リスクについて、当年度は広告出稿が活況となり環境が改善した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「スポット収入は、関東地区投下量が推計で前年同期比103.1％と活況で」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比103.1％となり、直前の前年同期比91.4％から改善した。テレビ広告市況に連動する収入変動リスクは当中間期に一部緩和している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「スポット収入は、関東地区投下量が推計で前年同期比94.2％と、前年を大幅に下回る大変厳しい市況により、777億７千７百万円（同6.3％減）となりました。」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比94.2％となり、テレビ広告収入と広告市況の連動リスクが通期のスポット収入減として表れた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「テレビ広告市況のスポット広告費における関東地区投下量は推計で前年同期比91.4％となりました。」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比91.4％となり、前第1四半期の92.5％からさらに低下した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「テレビ広告市況のスポット広告費における関東地区投下量は推計で前年同期比92.5％となりました。」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比92.5％となり、前第1四半期の94.4％から低下した。テレビ広告収入と広告市況の連動リスクが、広告投下量の減少として続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、前年度の東京五輪の反動や、ロシアのウクライナ侵攻やインフレ等に起因するコストアップによるクライアントの広告宣伝費の抑制の影響があり、地上波テレビ広告への出稿も前年度比でマイナスとなりました。」
テレビ収入の景気・広告主業績連動リスクについて、東京五輪反動、ウクライナ侵攻、インフレ、広告宣伝費抑制が通期の広告出稿減として表れた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「テレビ広告市況のスポット広告費における関東地区投下量は前年同期比96.3%となりました。」
関東地区のスポット広告投下量は前年同期比96.3％となり、前四半期の97.7％から低下して広告市況の厳しさが再び強まった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「テレビ広告市況のスポット広告費における関東地区投下量は前年同期比97.7%となりました。」
関東地区のスポット広告投下量は前年同期を下回るものの、前回開示の前年同期比94.4％から97.7％へ減少幅が縮小した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「テレビ広告市況のスポット広告費における関東地区投下量は前年同期比94.4％と鈍化しました。」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比94.4％となり、前年同期を下回る広告市況の厳しさが記載された。 - FY2022対処有価証券報告書
「テレビ広告市況は多くの業種で景況が回復しており、スポット広告費の関東地区投下量は前年同期比119.0％と改善しました。」
広告市況の回復により、関東地区のスポット広告投下量が前年同期比119.0％となり、前年割れの状況から改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「テレビ広告市況は多くの業種で景況が回復しており、スポット広告費の関東地区投下量は前年同期比126.8％と改善しました。」
広告市況の回復により、関東地区のスポット広告投下量は前年同期比126.8％となり、広告収入の変動リスクに関する環境が前年より改善した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「テレビ広告市況は多くの業種で景況が回復しており、スポット広告費の関東地区投下量は前年同期比141.5％と大幅に改善しました。」
広告市況に連動するテレビ収入のリスクについて、多くの業種で景況が回復し、関東地区のスポット広告投下量も前年同期比141.5％へ改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「テレビ広告市況は多くの業種で景況が回復しており、スポット広告費の関東地区投下量は前年同期比155.8％と大幅に改善しました。」
広告市況に連動するテレビ収入のリスクについて、多くの業種で景況が回復し、関東地区のスポット広告投下量も前年同期比155.8％へ大幅に改善した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、2019年にデジタル広告が地上波テレビ広告収入を上回り、地上波テレビ広告がコロナ禍の影響を大きく受けた2020年においてもデジタル広告市場は拡大を続けました。」
テレビ広告収入の景気・広告主業績連動リスクに加え、デジタル広告が2019年に地上波テレビ広告を上回り、広告主のマインド変化と市場競争の激化を会社自身がリスク拡大と認識した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「スポットセールスについては、５局シェアは0.4ポイント改善しましたが、広告主による関東地区投下量の前年同期比18.9％減が大きく影響し、大幅な減収となりました。」
関東地区の広告投下量は前年同期比18.9％減と厳しいものの、第2四半期の前年同期比30.0％減から減少幅が縮小し、5局シェアは0.4ポイント改善した。 - FY2021-Q2広告投下量減少と5局シェア改善有価証券報告書
「スポットセールスについては、５局シェアは0.7ポイント改善しましたが、広告主による関東地区投下量の前年同期比30.0％減が大きく影響し、大幅な減収となりました。」
関東地区の広告投下量は前年同期比30.0％減と厳しい一方、5局シェアは0.7ポイント改善した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「こうした環境下、テレビ広告市況でも多くの業種で景況が悪化しており、スポット広告費の関東地区投下量は前年同期比65.6％と大変厳しい状況で推移いたしました。」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比65.6％まで低下し、前年度の93.5％からさらに厳しい状況となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、テレビ広告市況はスポット広告費の関東地区投下量が前年比93.5％と大変厳しい状況で推移いたしました。」
テレビ広告収入の景気・広告主業績連動リスクが、関東地区スポット広告投下量の前年比93.5％という通期実績として表れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「こうした環境下、テレビ広告市況はスポット広告費の関東地区投下量が前年同期比93.1％と大変厳しい状況で推移いたしました。」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比93.1％となり、前回開示の95.0％からさらに低下した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「こうした環境下、テレビ広告市況はスポット広告費の関東地区投下量が前年同期比95.0％と大変厳しい状況で推移いたしました。」
関東地区のスポット広告投下量が前年同期比95.0％となり、前回開示の96.6％からさらに低下した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「こうした環境下、テレビ広告市況はスポット広告費の関東地区投下量が前年同期比96.6％と大変厳しい状況で推移いたしました。」
テレビ収入と広告市況の連動リスクが、関東地区のスポット広告投下量の前年同期比96.6％という実績として表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「スポット収入については、広告主の関東地区投下量が、１・２月を除いて前連結会計年度を下回る低調の中、第４四半期に前年比10.1％増の売上を記録しましたが、通年ではわずかに前年実績に届かず減収となりました。」
広告主の関東地区投下量の低調が、スポット収入の通期減収として実績に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「スポットセールスでは、広告主の関東地区投下量が前年同期比3.5％減と低調に推移する中、前年を割り込む結果となりました。」
テレビ収入と広告市況の連動リスクが、関東地区のスポット広告投下量3.5％減とスポット収入減として実績に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「テレビ広告市況はスポット広告費の関東地区投下量が前年を下回るなど厳しい状況となり」
テレビ収入と広告市況の連動リスクが、関東地区のスポット広告投下量減少と連結営業利益の減益として実績に表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの売上のうち、重要な要素であるテレビ収入は、実質GDPなどの指標にも表れる国内景気や広告主である企業の業績との連動性が強く、場合によっては急激に下降局面に入ることもあります。当社グループは慎重に景気の動向を見極め、コスト低減などの方策もとってきましたが、なお経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内景気・広告主業績とテレビ収入の連動性およびコスト低減による対応を継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの売上のうち、重要な要素であるテレビ収入は、実質GDPなどの指標にも表れる国内景気や広告主である企業の業績との連動性が強く、場合によっては急激に下降局面に入ることもあります。」
国内景気や広告主の業績によってテレビ収入が急速に低下し、経営成績に影響する可能性をリスクとして初めて明示している。