地上波・BS・CS・ラジオ・インターネットの一体運用
FY2017に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、海外プラットフォームにおいても存在感を示すため「Netflix」や「Disney+」へのコンテンツ提供を継続し、無料動画配信・有料動画配信共に大幅な増収となりました。今後もコンテンツ供給を促進し、2022年４月にスタートしたリアルタイム配信も合わせて収益の裾野を持続的に拡げてまいります。」
地上波・配信の一体運用が、海外プラットフォームへの継続供給、無料・有料配信の増収、リアルタイム配信による収益拡大へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、海外プラットフォームにおいても存在感を示すため「Netflix」や「Disney+」へのコンテンツ提供を継続し、無料動画配信・有料動画配信共に大幅な増収となりました。今後もコンテンツ供給を促進し、2022年４月にスタートしたリアルタイム配信も合わせて収益の裾野を持続的に広げてまいります。」
地上波と配信の一体運用が、Netflix・Disney+への継続供給、無料・有料配信の増収、2022年4月開始のリアルタイム配信へ拡張されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、海外プラットフォームにおいても存在感を示すため「Netflix」や「Disney+」へのコンテンツ提供を開始したこともあり、無料動画配信・有料動画配信共に大幅な増収となりました。さらに2022年４月スタートのリアルタイム配信と合わせてコンテンツ供給を促進し、収益の裾野を持続的に広げてまいります。」
地上波と配信の一体運用が、Netflix・Disney+への提供開始と2022年4月開始のリアルタイム配信へ拡張された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、無料見逃し配信サービスとして「TBS FREE」、民放公式テレビポータル「TVer（ティーバー）」を利用した動画配信を提供しているほか、㈱テレビ東京ホールディングス等と共に、有料動画配信サービス「Paravi」（パラビ）を運営しており、これら配信ビジネスの拡大に向けて、2020年７月からデジタル部門を統合した「DXビジネス局」を新設しました。」
地上波・配信の一体運用が、TBS FREE、TVer、Paraviの展開と、2020年7月のDXビジネス局新設へ具体化された。 - FY2020前進有価証券報告書
「報道機関の取り組みとしては、ニュースの速報性と正確な情報提供を重視し、地上波放送とデジタルメディアの一体運用を推進し、24時間365日ニュースを届ける体制を強化致しました。」
地上波とデジタルメディアの一体運用について、24時間365日のニュース発信体制を強化したと記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「報道機関としての取り組みとしては、どこよりも早く、正確な情報を提供するべく、地上波放送とデジタルメディアの一体運用を実現し、24時間365日ニュースを発信できる体制を整えました。」
地上波とデジタルメディアの一体運用を実現し、24時間365日のニュース発信体制を整備したと記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、地上波放送を中核とし、BS、CS、ラジオ、配信、映像・文化と幅広いメディア事業を展開しています。」
従来の地上波・BS・CS・ラジオ・インターネットの一体運用という表現から、配信および映像・文化を含む総合メディアの多様化と挑戦へ説明を広げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの保有する、地上波、BS、CS、ラジオ、インターネットなどすべてのメディアをより一層、一体的、効率的に運用することにより、さらに皆様の信頼とご支持に応えてまいります。」
保有する全メディアを一体的・効率的に運用することを、今後の具体的な事業運営手段として初めて明示している。