車両整備事業の外注費増加による原価率悪化
FY2018-Q1に初出。13回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
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- FY2024-Q3削除有価証券報告書
「営業利益はカー用品販売事業の収益改善の効果等もあり、615百万円（前年同期比10.1%増益）となりました。」
前四半期まで記載されていた車両整備事業の原価率悪化・収益改善の遅れへの個別言及はなく、当四半期はカー用品販売事業の収益改善が記載されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は車両整備事業の収益改善の遅れ等もあり、374百万円となりました。」
前四半期の車両整備事業における原価率悪化に続き、当四半期も収益改善の遅れが営業利益の抑制要因として記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は車両整備事業の原価率の悪化等により、135百万円（前年同期比10.9%減益）となりました。」
前期まで収益改善や増益が記載されていた自動車サービス事業について、当四半期は車両整備事業の原価率悪化が減益要因として記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業利益は、車両リース事業におけるリース期間満了車の売却価格の改善等により、763百万円（前年同期比16.1%増益）となりました」
外注費増加・原価率悪化が課題となっていた時期から、車両サービス事業の営業利益は増益となり、コスト面の悪影響は相対的に軽減している。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益は車両リース事業における材料費の減少及び車両整備事業における外注費の減少等により502百万円（前年同期比67.3%増益）となりました。」
従来の外注費増加・原価率悪化から、材料費・外注費の減少が増益要因として記載され、自動車サービス事業の営業利益は前年同期比67.3％増となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は車両整備事業を中心とした収益改善効果等により288百万円（前年同期比184.5%増益）となりました。」
前期まで減益要因として記載されていた外注費増加・原価率悪化への言及はなく、車両整備事業を中心とした収益改善効果による大幅増益が記載されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、車両整備事業における収益改善効果等により105百万円（前年同期比528.8％増益）となりました。」
前期まで減益要因として記載されていた車両整備事業の外注費増加・原価率悪化への言及はなく、収益改善効果による営業利益の大幅増益が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業利益は、車両整備事業における外注費の増加等により300百万円（前期比18.3%減益）となりました。」
車両整備事業の外注費増加が通期でも減益要因として記載され、自動車サービス事業のコスト課題が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は車両整備事業における外注費の増加等により219百万円（前年同期比18.2％減益）となりました。」
車両整備事業の外注費増加が、引き続き営業利益の減益要因として記載されている。 - FY2019-Q1車両整備事業の外注費増加による減益要因が再登場有価証券報告書
「営業利益は車両整備事業における外注費の増加等により16百万円（前年同期比74.8%減益）となりました。」
前四半期は記載されていなかった車両整備事業の外注費増加が、再び営業利益の減益要因として記載されている。 - FY2018-Q3削除有価証券報告書
「営業利益は車両リース事業におけるリース満了車の売却台数の減少及び売却単価の下落等により268百万円（前年同期比35.8%減益）となりました。」
車両整備事業の外注費増加による原価率悪化への言及はなく、当四半期の自動車サービス事業の減益要因はリース満了車の売却台数・売却単価の下落として説明されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、車両整備事業における外注費の増加による原価率の悪化や車両リース事業におけるリース満了車の売却単価の下落等により153百万円（前年同期比47.4%減益）となりました。」
車両整備事業の外注費増加と原価率悪化が、引き続き営業利益の減益要因として記載されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「利益面においては、営業利益は、自動車サービス事業において車両整備事業の外注費の増加による原価率の悪化等により258百万円（前年同期比21.8%減益）となりました」
車両整備事業の外注費増加と原価率悪化が、営業利益の減益要因として実際に記載されている。