業務改善・効率化・生産性向上
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-05-13。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、生産性向上プロジェクトの活動やIT研修によって生産性とITリテラシーの底上げを図りました。」
従来のRPA・テレワーク等に加え、生産性向上プロジェクトの活動とIT研修を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、DXの更なる発展を目指し、生産性向上プロジェクトを立ち上げました。」
従来のテレワーク、RPA化等の取り組みに加え、DXの発展に向けた生産性向上プロジェクトを立ち上げた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「人とITの役割分担を明確にし、それぞれの価値を最大化できる環境を構築します。また、自動化やAIの活用を加速し、適用する業務領域の拡大を目指してまいります。」
従来のRPA・テレワーク等による生産性向上に加え、自動化とAI活用の加速、適用業務領域の拡大を掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「合わせて時差出勤やテレワークの推進、それに付随した機器・システムの導入、RPA化等により、新型コロナウイルス感染症対策並びに生産性向上に取り組みました。」
時差出勤、テレワーク、関連機器・システム導入、RPA化による感染症対策と生産性向上の取り組みを継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「合わせて、時差出勤やテレワークの推進、それに付随した機器・システムの導入、ＲＰＡ化等により、新型コロナウイルス感染症対策ならびに生産性向上に取り組んでおります。」
時差出勤、テレワーク、関連機器・システム導入、RPA化による感染症対策と生産性向上の取り組みを継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、テレワークにおける業務体制を構築し、事業の基盤強化を図りました。」
テレワークにおける業務体制を構築したという具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「合わせて時差出勤やテレワークの推進、それに付随した機器・システムの導入、RPA化等により、新型コロナウイルス感染症対策並びに生産性向上に取り組みました。」
時差出勤、テレワーク、関連機器・システム導入、RPA化による感染症対策と生産性向上を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「合わせて、時差出勤やテレワークの推進、それに付随した機器・システムの導入、ＲＰＡ化等により、新型コロナウイルス感染症対策ならびに生産性向上に取り組んでおります。」
時差出勤、テレワーク、関連機器・システムの導入、ＲＰＡ化による感染症対策と生産性向上の取り組みを継続している。新たな成果数値は記載していない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方で社内においては時差出勤の拡大やテレワーク導入、またそれに付随した機器・システムの導入、ＲＰＡ化の推進等による新型コロナウイルス感染症対策ならびに生産性向上に取り組んでおります。」
時差出勤・テレワークに加え、関連機器・システムの導入やＲＰＡ化の推進を進めている。一方、本 filing では生産性向上の成果数値は示していない。 - FY2021-Q1新型コロナ対応による生産性向上未達有価証券報告書
「また社内においては新型コロナウイルス感染症対策として時差出勤の拡大やテレワーク導入に取り組みましたが、それらによる業務効率・生産性向上までには至りませんでした。」
時差出勤の拡大やテレワーク導入を進めたが、それらによる業務効率・生産性向上には至らなかったと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「社内において業務自動化推進ワーキンググループを立ち上げ、一昨年パイロット試行を開始したRPA（Robotic Process Automation）を順次稼働させて、生産性向上に努めました。」
業務自動化推進ワーキンググループを立ち上げ、RPAをパイロット試行から順次稼働段階へ進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「昨年11月にRPA（Robotic Process Automation）によるパイロット試行を始め、今後本格導入するに際し当社業務における生産性向上に効果があることを確認しました。」
生産性向上施策としてRPAのパイロット試行を開始し、本格導入に向けて効果を確認した。 - FY2018前進有価証券報告書
「５月に業務基幹システムをリプレイスしました。」
基幹系システムのリプレイスが実施済みとなった。 - FY2017前進有価証券報告書
「・ 各種業務システムを強化し、適切で的確な情報連携・進捗管理を実現 ・ 業務処理手順の見直しにより総労働時間、1人あたり平均労働時間を削減 ・ 売上高付加価値率、労働生産性を向上し、労働分配率の低下を実現」
システム強化、業務手順の見直し、労働時間削減および生産性向上を成果として記載している。第６次中期経営計画でも生産性向上を継続課題としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は現在、基幹系システムのリプレイスを実施しており、平成28年９月23日開催の経営会議で次期基幹系システムの稼働時期を決定しました。これにより、第２四半期連結会計期間において、現行基幹系システムで利用不能となる固定資産について耐用年数を短縮し、将来にわたり変更しております。」
基幹系システムのリプレイスを継続して実施しており、既存システムの固定資産について耐用年数を短縮している。新たな稼働実績や稼働日の記載はない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社は現在、基幹系システムのリプレイスを実施しており、平成28年９月23日開催の経営会議で次期基幹系システムの稼働時期を決定しました。」
基幹系システムのリプレイスについて、次期システムの稼働時期を経営会議で決定したという具体的な進展を記載している。稼働時期そのものの日付は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「営業原価の抑制により、経常利益は前年同期間比１２．３％増の215,261千円となりました。」
営業原価の抑制が利益確保に寄与したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「全社的な生産性向上を図るべく既存業務基幹システムの全面的なリプレイスに着手致しました。」
既存の業務基幹システムを全面的に置き換える施策に着手している。