新業務システムの開発
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-06-02。
トレーディアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中5社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「今後、企業間における電子取引が活発化するなか、子会社を活用し当社グループ内のＩＴ環境を整備することにより業務の効率化を推進し、また、デジタルフォワーディング事業者としての地位の確立を目指し、積極的なシステム活用により仕事の付加価値を高め、」
従来の新業務システム開発から、子会社を活用したIT環境整備、デジタルフォワーディング事業者としての地位確立、システムによる付加価値向上へ、デジタル施策の範囲を拡大している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間における投資活動による資金は、２億59百万円余の支出（前年同期は１億57百万円余獲得）となっております。これは、主に有形固定資産の取得による支出２億58百万円余によるものであります。」
設備投資の内容がソフトウェア中心の開示から、有形固定資産の取得を中心とする投資活動へ整理されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資総額は、103百万円で、主にソフトウェアであります。」
前年度の倉庫空調設備更新から、当年度はソフトウェアを中心とする103百万円の設備投資へ内容が変化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資総額は、116百万円で、主に倉庫の空調設備の更新であります。」
設備投資の主な内容が、前年度の倉庫防水工事・照明LED化から、倉庫の空調設備更新へ変化し、投資額も116百万円となっている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資総額は、45百万円で、主に倉庫の防水工事及び倉庫の照明LED化工事であります。」
設備投資の主な内容が、前年度の社屋・倉庫の照明LED化とサーバーのリース取得から、倉庫の防水工事と照明LED化工事へ変化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資総額は、111百万円で、主に社屋・倉庫の照明LED化工事及びサーバーのリース取得であります。」
設備投資の主な内容が、前年度の倉庫修繕・パソコンのリース取得から、社屋・倉庫のLED化とサーバーのリース取得へ変化している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資総額は、203百万円で、主に倉庫の修繕工事及びパソコンのリース取得であります。」
前年度まで主な投資として記載された新業務システムの開発から、倉庫修繕工事とパソコンのリース取得へ投資内容が変化している。 - FY2017削除有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資総額は、24百万円で、主に倉庫内作業用運搬具（フォークリフト等）の取得であります。」
前年度に主な設備投資として記載された新業務システムの開発は、当年度の設備投資内容では明示されず、主な投資対象はフォークリフト等となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資総額は、110百万円で、主に新業務システムの開発及び複合機のリース取得であります。」
当期の設備投資110百万円の主な内容として、新業務システムの開発を記載している。