人件費減少による営業利益増加
FY2019-Q3に初出。15回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026一般管理費増加による営業減益有価証券報告書
「営業損益は一般管理費の増加により、前年同期比7.0％減の２億35百万円余の利益（対前年同期17百万円余減）」
一般管理費が増加し、営業利益は前年同期比7.0％減少した。 - FY2025一般管理費増加下で営業利益増加有価証券報告書
「一般管理費 750,666 782,215」
一般管理費は前年度の750百万円余から782百万円余へ増加した一方、営業利益は199百万円余から253百万円余へ増加した。 - FY2024-Q2費用抑制効果の希薄化による利益減少有価証券報告書
「第１四半期にあった費用抑制の効果も薄れ、セグメント利益は減少しました。」
前四半期にみられた費用抑制による利益改善効果が薄れ、国際部門のセグメント利益が減少した。 - FY2024-Q1一般管理費増加下で営業利益減少有価証券報告書
「営業損益は、一般管理費の増加により、前年同期比14.8％減の24百万円余の利益（対前年同期４百万円余減）」
一般管理費が増加し、営業利益は前年同期を下回った。従来の費用抑制による利益改善とは異なる動きが記載されている。 - FY2023給料手当減少・一般管理費増加有価証券報告書
「給料手当 294,958 千円 272,197 千円」
一般管理費の給料手当は減少した一方、一般管理費全体は増加し、営業利益は前年同期を上回った。 - FY2023-Q3一般管理費増加下で営業利益増加有価証券報告書
「営業損益は、営業費用、一般管理費が増加したものの、前年同期比41.4％増の４億24百万円余の利益（対前年同期１億24百万円余増）」
前回までの一般管理費抑制による利益改善とは異なり、営業費用・一般管理費が増加した一方で営業利益は前年同期比41.4％増加した。 - FY2023-Q1一般管理費増加・営業利益減少有価証券報告書
「営業損益は、一般管理費の増加により、前年同期比53.8％減の28百万円余の利益（対前年同期33百万円余減）、」
従来の販売費及び一般管理費の抑制による利益改善とは異なり、一般管理費の増加が営業利益減少の要因となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「損益面については、収入増に対して固定費の増加が抑えられたことから、営業総利益は、前年同期比45.3％増の８億44百万円余（対前年同期２億63百万円余増）、営業利益は３億円余」
固定費の増加抑制により、営業総利益が前年同期比45.3％増、営業利益が3億円余となり、費用抑制と利益改善の具体的な成果を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業損益は、一般管理費が減少したこともあり、61百万円余の利益（対前年同期１億36百万円余増）」
一般管理費の減少を伴って営業損益が前年同期の損失から61百万円余の利益へ改善し、人件費・管理費抑制による収益改善の具体的な成果が記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費を抑制した結果、営業利益は前年同期比450.9％増加し61百万円余」
販売費及び一般管理費の抑制が営業利益の増加要因として記載され、一般管理費も811百万円余から739百万円余へ減少している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「給料手当 300,019 千円 292,602 千円」
一般管理費の給料手当は減少した一方、営業利益は前年同期比89.4％減少しており、人件費減少と営業利益減少が年度でも併存している。 - FY2020-Q2人件費減少と営業利益減少の併存有価証券報告書
「給料手当 134,729 千円 132,532 千円」
一般管理費の給料手当は前年同期より減少した一方、営業利益は前年同期比9.4％減少しており、人件費減少と営業利益減少が併存している。 - FY2020-Q1人件費減少と営業利益大幅減少の併存有価証券報告書
「営業利益は、一般管理費の減少もありましたが、前年同期間比94.0％減少し０百万円余(対前年同期間10百万円余減)」
一般管理費は減少したものの、外注費比率上昇の影響などにより営業利益は前年同期比94.0％減少した。 - FY2019人件費減少と営業利益減少の併存有価証券報告書
「給料手当 315,665 千円 300,019 千円」
一般管理費の給料手当は減少したが、年度の営業利益は前年同期比で減少しており、人件費減少による営業利益増加という四半期時点の関係とは異なる結果となっている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「営業利益は一般管理費の人件費が減少したことにより、前年同期間比3.4％増加し１億22百万円余」
一般管理費の人件費減少が、営業利益の前年同期比増加要因として初めて個別に記載されている。