日本トランスシティ（9310）・方針前進
環境経営・循環型社会への貢献
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
12記載
11年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
SDGs・環境管理と資源循環による環境負荷低減142社が書いているテーマ・逆風4社・追い風144社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに60社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている142社のうち14社を表示しています。上の文は142社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「・GHG排出量の削減に向けた、東松山営業所倉庫建屋への太陽光発電設備の設置、自家消費の運用開始。」
環境負荷低減について、東松山営業所倉庫への太陽光発電設備を設置し、自家消費の運用を開始した。GHG排出量は2020年度比6.8％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「①ＧＨＧ削減 2020年度比25％(2030年度まで) ※省エネ法をベースとした数値 ・太陽光発電設備の設置 ・ＬＥＤ照明への切替え ・環境負荷低減機器の導入」
GHG削減目標と太陽光発電、LED、環境負荷低減機器の導入を継続し、四日市港のカーボンニュートラルポートやバイオディーゼル燃料実証にも取り組んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「企業文化の確立・醸成といたしまして、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献するため、昨年12月にサステナビリティ委員会およびサステナビリティ推進委員会、下部組織として環境分科会、社会分科会、ガバナンス分科会を発足するとともに、より実効性ある活動とするため、社員に対してサステナビリティ教育を実施しました。」
持続可能な社会の実現に向け、サステナビリティ関連委員会・分科会を発足し、社員教育を実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、次世代の柱となる新たな事業の確立に向け、積極的に営業活動を展開するとともに、事業活動を通してサスティナブルな社会を実現するための取組みを検討・推進してまいります。」
事業活動を通じた持続可能な社会の実現を、次世代の事業・サービス創出と結びつけて引き続き掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「コロナ禍においても、グループ一丸となってできうる限りの対策を講じながら感染防止に努め、物流会社としての社会的責任を果たすとともに、環境や社会への配慮、ガバナンスの強化・充実による企業価値の拡大を図ってまいります。」
環境負荷低減という従来の表現に加え、環境や社会への配慮を企業文化・企業価値向上の文脈で継続して示している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「事業活動を通じて環境負荷低減への取組みを推進する。」
従来の環境経営・循環型社会への貢献という表現から、新中期経営計画では企業文化の確立・醸成の一環として、事業活動を通じた環境負荷低減を掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、健康経営と環境経営を積極的に推進してまいります。」
環境経営を健康経営とともに積極的に推進する方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、健康経営と環境経営を積極的に推進します。」
環境経営を引き続き推進する方針を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、環境経営を推進し、循環型社会の形成に貢献します。」
CSR経営の一環として、環境経営と循環型社会への貢献を掲げている。