東陽倉庫（9306）・リスク再掲
新型コロナウイルス感染症による物流現場・サプライチェーンへの影響
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
10記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症による事業活動・サプライチェーン・需要・業績への影響リスク1250社が書いているテーマ・逆風1262社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの1276件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の解除に伴い経済活動の正常化が進み」
新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限の解除と経済活動の正常化を引き続き記載しており、従来の物流・業績への影響が限定的となったとの認識を維持している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の解除により経済活動の正常化が進み」
新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限が解除され、経済活動の正常化が進んだと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の解除により経済活動の正常化が進み」
新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限が解除され、経済活動の正常化が進んだと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による経済活動への制約は解消され」
新型コロナウイルス感染症による経済活動への制約が解消されたとの環境認識を記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症に係る経営成績への影響は限定的でありました。」
新型コロナウイルス感染症の物流・業績への影響について、通期では限定的であったとの認識を記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に係る世界的な経済活動の停滞等により営業収益は減収となりました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞の影響が、通期営業収益の6.7％減少として実際に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による影響を受け、輸出入貨物等を中心に荷役料、陸上運送料等が減少したことにより、営業収益は前年同四半期と比べ1,999百万円減少（△9.0％）し、20,239百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の物流への影響が、輸出入貨物等の減少と物流事業営業収益9.0％減として当第3四半期累計期間にも実際に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「保管料が増加したものの、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による影響を受け、輸出入貨物等を中心に荷役料、陸上運送料等が減少したことにより、営業収益は前年同四半期と比べ1,614百万円減少（△10.9％）し、13,181百万円となりました。」
前年度に懸念として示された新型コロナウイルスの物流への影響が、輸出入貨物等の減少と物流事業営業収益10.9％減として実際に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による影響を受け、輸出入貨物等を中心に荷役料、陸上運送料等が減少した」
前年度に懸念として示された新型コロナウイルスの影響が、輸出入貨物等の減少と物流事業の減収として実際に表れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスによる、物流現場のオペレーションやサプライチェーンへの影響が懸念されております。」
新型コロナウイルス感染症が物流現場のオペレーションやサプライチェーンに与える影響を、個別の事業リスクとして初めて明示している。