環境保全・省エネ・環境負荷低減サービス
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。
三菱倉庫がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。35社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- 2026-10-01前進ガバナンス
「脱炭素に関しては、特に重点的に取組みを進めており、2030年度までに2022年度比で当社グループ Scope1+2のGHG 排出量42% 削減を目指しています。」
環境対応について、従来の2050年度ネットゼロ目標に加え、2030年度のScope1+2削減目標を42％と明示し、環境サービス開発や再生可能エネルギー導入等の施策を具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、当社グループパーパスを実現するため、そして経営環境の変化に適応しながら、経済・環境・社会の各面で持続可能な価値を提供し続け、サステナビリティ経営を推進するためにマテリアリティを次のとおり見直しました。」
環境方針・省エネ中心の環境対応を、パーパスと経営計画に結び付いたマテリアリティの見直し、KPI・目標の再設定、サステナビリティ委員会による管理へ再構成している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2023年9月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に基づく開示を行い、次のとおり取り組んでいます。」
従来の環境方針・省エネ活動に加え、TCFD提言に基づく気候変動のガバナンス、リスク管理、シナリオ分析、指標・目標の開示へと環境対応の枠組みを広げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「物流、不動産という社会基盤を担う当社グループの事業は、まさにSDGsの精神である「持続可能な」社会づくりに貢献するものであり、当社グループは、環境対応等、社会課題の解決に取組むなかで事業の成長機会を見出し、グループの持続的な成長を目指します。」
環境保全・省エネという従来の環境方針を、社会課題の解決を事業成長機会と捉えるESG・SDGs文脈へ位置付け直している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的には、倉庫や不動産賃貸施設の省エネ対策に取り組むほか、環境負荷の少ない荷役機器の導入や、お客様や委託先等と協力のうえ環境負荷を軽減するサービスの開発に努めております。」
省エネ、低環境負荷の荷役機器、環境負荷低減サービスの開発を具体的活動として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境問題の重要性を認識し、環境方針や環境ボランタリープランを定め、地球環境に配慮した事業活動を推進しております。具体的には、倉庫や不動産賃貸施設の省エネ対策に取り組むほか、環境負荷の少ない荷役機器の導入や、お客様や委託先等と協力のうえ環境負荷を軽減するサービスの開発に努めております。」
環境方針、省エネ、低環境負荷の荷役機器、環境負荷低減サービスの開発を具体的な活動として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境問題の重要性を認識し、環境方針や環境ボランタリープランを定め、地球環境に配慮した事業活動を推進しております。具体的には、倉庫や不動産賃貸施設の省エネ対策に取り組むほか、環境負荷の少ない荷役機器の導入や、お客様や委託先等と協力のうえ環境負荷を軽減するサービスの開発に努めております。」
環境方針に加え、省エネ、低環境負荷の荷役機器、環境負荷低減サービスの開発を具体的な活動として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、環境問題の重要性を認識し、環境方針や環境ボランタリープランを定め、地球環境に配慮した事業活動を推進しております。」
環境方針と環境ボランタリープランに基づく事業活動を継続的な姿勢として示している。