マテリアリティ特定とKPI設定を含むサステナビリティ・マネジメント
FY2022に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに74社。
- FY2026前進有価証券報告書
「特定したマテリアリティに対し、2026年３月期より各マテリアリティにサブマテリアリティを設定しました。サブマテリアリティにはそれぞれKPI・目標を設定し、ESG委員会を中心としたガバナンス体制の下でPDCAサイクルを運用し、継続的な改善を図っていきます。」
2026年3月期から各マテリアリティにサブマテリアリティ、KPI・目標を設定し、ESG委員会を中心としたPDCA運用へ進展した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「ESG委員会及び取締役会での議論を経て、25年度よりマテリアリティの「ダイバーシティ＆インクルージョン」を「人的資本経営の推進」に変更しています。」
マテリアリティの名称・焦点を「ダイバーシティ＆インクルージョン」から「人的資本経営の推進」へ変更した。マテリアリティからKPI・アクションプランを設定し、PDCAで企業価値向上との関係を検証する枠組みは継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「サステナビリティ委員会の下部委員会として、コンプライアンス委員会、リスク管理委員会、環境管理委員会、労働安全委員会、情報セキュリティ委員会を設置し、各委員会において課題、アクションプラン、KPIを設定し、海外グループ企業を含めてグローバルに継続的な改善を図っています。なお、2024年４月よりサステナビリティ委員会はESG委員会へと改組し」
サステナビリティ委員会のKPI・アクションプラン運用を開示し、2024年4月からESG委員会へ改組する体制変更を示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「事業規模の拡大に伴うグローバル・ガバナンスの強化とポートフォリオ改革及び新規事業の拡大並びにサステナビリティ・マネジメントの推進を目的とし、当社は2022年10月１日付で持株会社体制に移行しました。」
持株会社体制移行の目的として、サステナビリティ・マネジメントの推進が引き続き掲げられている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「事業規模の拡大に伴うグローバル・ガバナンスの強化とポートフォリオ改革及び新規事業の拡大並びにサステナビリティ・マネジメントの推進を目的としております。」
持株会社体制移行の目的として、サステナビリティ・マネジメントの推進を含む従来の方針が引き続き示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「（３）サステナビリティ・マネジメントの推進 ① ESGマターをより重視した企業行動憲章 ② マテリアリティ（ダイバーシティ、DX対応、気候変動対策など）の特定とKPIの設定」
持株会社体制への移行目的として、ESG重視の企業行動、マテリアリティの特定、KPI設定を引き続き掲げている。 - FY2022初出有価証券報告書
「サステナビリティ・マネジメントの推進」「ESGマターをより重視した企業行動憲章」「マテリアリティ（ダイバーシティ、DX対応、気候変動対策など）の特定とKPIの設定」
従来のCSR委員会・環境事業の記載から、マテリアリティの特定とKPI設定を含むサステナビリティ・マネジメントを、持株会社体制移行の目的として初めて明示している。