KPPグループホールディングス（9274）・施策後退
新情報システムの導入
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹業務システムの更新投資157社が書いているテーマ・逆風4社・追い風153社
KPPグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている157社のうち14社を表示しています。上の文は157社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026後退有価証券報告書
「社内基幹システム 3,609 3,112 借入金 2020年７月 2027年２月」
社内基幹システムの投資予定総額は3,609百万円、既支払額は3,112百万円となり、完了予定は前回の2026年11月から2027年2月へ変更された。 - FY2025後退有価証券報告書
「社内基幹システム 3,556 3,097 借入金 2020年７月 2026年11月」「本社における社内基幹システムの投資計画の変更に伴い、完了予定日を変更しております。」
社内基幹システムの投資予定総額が3,226百万円から3,556百万円へ増加し、完了予定も2024年9月から2026年11月へ変更された。一部システムは2024年4月から稼働している。 - FY2024前進有価証券報告書
「社内基幹システム 3,226 2,144 借入金 2020年７月 2024年９月」「なお、検収が完了した一部のシステムについては、2024年４月より稼働しております。」
社内基幹システムの投資計画は総額3,226百万円、完了予定2024年9月へ変更され、一部システムが2024年4月から稼働した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資等の総額は3,182百万円であります。」「その主なものは国内拠点紙パルプ等卸売事業における、新情報システムの導入に係る投資額であります。」
新情報システムへの投資を継続し、当年度の設備投資総額3,182百万円の主なものとして開示している。社内基幹システムは総額2,286百万円、2024年3月完了予定の計画として残っている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「国内拠点等紙パルプ卸売事業 本社（東京都中央区） 社内基幹システム 2,500 255 借入金 2020年７月 2024年３月」
従来の社内基幹システム開発プロジェクトが前期に中止され減損処理された後、新たな社内基幹システム投資として総額25億円、完了予定2024年3月の計画が示されている。 - FY2019後退有価証券報告書
「社内基幹システム 3,835 2,538 借入金及び増資資金 2014年4月 2021年3月」
新情報システムの投資予定総額は3,835百万円、既支払額は2,538百万円となった一方、完了予定は2019年3月から2021年3月へ後ろ倒しされ、投資規模も増加している。 - FY2018前進有価証券報告書
「その主なものは国内拠点紙パルプ等卸売事業における、本社ビル、戸田物流センターの取得及び、新情報システムの導入に係る投資額であります。」
社内基幹システムについて、投資予定総額3,237百万円、既支払額2,347百万円、2019年3月完了予定とされ、投資が進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その主なものは国内拠点紙パルプ等卸売事業における、新情報システムの導入に係る投資額であります。」
本社の新情報システムについて、投資予定総額25億円、既支払額5億85百万円、平成26年4月着手・平成29年3月完了予定と記載されている。