物流コスト・人件費の増加
FY2018-Q3に初出。26回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
Genky DrugStoresがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新規出店による減価償却費や賃上げによる人件費増加に伴い、前連結会計年度の312億31百万円から27億７百万円増加し、339億38百万円となりました。」
新規出店に伴う減価償却費と賃上げによる人件費増加が実績として発生し、販売費及び一般管理費が前年度比27億7百万円増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「給料手当・賞与 5,225 百万円 5,405 百万円」
給料手当・賞与が前年同期の52億25百万円から54億５百万円へ1億80百万円増加し、人件費関連コストの増加が実績として発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上原価は、新規出店による店舗数の増加や仕入価格の高騰に伴い、前連結会計年度の1,472億39百万円から126億57百万円増加し、1,598億96百万円となりました。販売費及び一般管理費は、新規出店による減価償却費や賃上げによる人件費増加に伴い、前連結会計年度の286億５百万円から26億25百万円増加し、312億31百万円となりました。」
仕入価格の高騰、賃上げによる人件費増加、新規出店に伴う減価償却費増加が実績として発生し、売上原価・販売費及び一般管理費がともに増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「給料手当・賞与 5,023 百万円 5,225 百万円」
給料手当・賞与が前年同期の50億23百万円から52億25百万円へ2億2百万円増加し、人件費関連コストの増加が実績として発生している。販売費及び一般管理費も前年同期の143億95百万円から153億12百万円へ増加した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価は、新規出店による店舗数の増加や仕入価格の高騰に伴い、前連結会計年度の1,345億５百万円から127億33百万円増加し、1,472億39百万円となりました。」
新規出店による店舗数増加と仕入価格高騰により、売上原価が前年度比127億33百万円増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 20,584 21,143」
販売費及び一般管理費は前年同四半期累計期間の205億84百万円から211億43百万円へ5億59百万円増加した。今回の記載では、物流コストや人件費ごとの内訳までは示されていない。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「給料手当・賞与 4,838 百万円 5,023 百万円」
販売費及び一般管理費は前年同期の137億64百万円から143億95百万円へ増加し、給料手当・賞与も48億38百万円から50億23百万円へ増加しており、費用増加が実績として発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 6,997 7,331」
販売費及び一般管理費は前年同四半期累計期間の69億97百万円から73億31百万円へ3億34百万円増加し、費用増加が実績として発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新規出店による地代家賃の増加や、原油価格等の高騰による水道光熱費等の増加に伴い、前連結会計年度の252億79百万円から25億64百万円増加し、278億44百万円となりました。」
新規出店に伴う地代家賃、原油価格等の高騰に伴う水道光熱費等の増加が実績として発生し、販売費及び一般管理費は前年度比25億64百万円増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 18,428 20,584」
販売費及び一般管理費が前年同四半期累計期間の184億28百万円から205億84百万円へ増加し、費用増加が実績として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「給料手当・賞与 4,591 百万円 4,838 百万円」
給料手当・賞与が前年同四半期累計期間の45億91百万円から48億38百万円へ2億47百万円増加し、人件費関連コストの増加が実績として発生している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年６月21日から2022年９月20日まで）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、原材料コストやエネルギー価格の高騰により、景気の先行きは依然として不透明な状態で推移いたしました。」
従来の物流コスト・人件費に加え、原材料コストやエネルギー価格の高騰が事業環境を厳しくする要因として示されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、新規出店による地代家賃の増加や、原油価格等の高騰による水道光熱費等の増加に伴い、252億79百万円（前連結会計年度は239億94百万円）となりました。」
新規出店に伴う地代家賃に加え、原油価格等の高騰による水道光熱費等の増加が実績として発生し、販売費及び一般管理費は前年度比12億85百万円増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 17,399,998 18,428,121」
販売費及び一般管理費は前年同四半期累計期間の17,399,998千円から18,428,121千円へ1,028,123千円増加しており、費用増加が実績として発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に比べ16億24百万円増加し、239億94百万円となりました。その主な要因は、従業員の増加による人件費関連費用の増加９億97百万円、新規出店による地代家賃の増加２億12百万円と減価償却費の増加２億99百万円によるものであります。」
人件費関連費用が9億97百万円増加するなど、店舗網拡大に伴う費用増加が実績として発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度に比べ19億98百万円増加し223億70百万円となりました。その主な要因は、従業員の増加による人件費関連費用の増加８億50百万円、新規出店による地代家賃の増加２億22百万円と減価償却費の増加２億20百万円によるものであります。」
人件費、地代家賃、減価償却費の増加を通期実績として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましても、同業他社による積極的な出店や他業種からの参入に加え、Ｍ＆Ａ等の業界再編、物流コストや人件費の増加など、依然として厳しい状況が続いております。」
物流コストや人件費の増加を、引き続き厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましても、同業他社による積極的な出店や他業種からの参入に加え、Ｍ＆Ａ等の業界再編、物流コストや人件費の増加など、依然として厳しい状況が続いております。」
物流コストや人件費の増加を、引き続き厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましても、同業他社による積極的な出店や他業種からの参入に加え、Ｍ＆Ａ等の業界再編、物流コストや人件費の増加など、依然として厳しい状況が続いております。」
物流コストや人件費の増加を、引き続き厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましても、同業他社による積極的な出店や他業種からの参入に加え、Ｍ＆Ａ等の業界再編、物流コストや人件費の増加など、依然として厳しい状況が続いております。」
物流コストや人件費の増加を、引き続き厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境につきましても、同業他社による積極的な出店や他業種からの参入に加え、Ｍ＆Ａ等の業界再編、物流コストや人件費の増加など、依然として厳しい状況が続いております。」
物流コストや人件費の増加を、引き続き厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、従業員の増加による人件費関連費用の増加６億66百万円、新規出店による地代家賃の増加２億52百万円と減価償却費の増加３億１百万円によるものであります。」
物流コスト上昇の再掲ではないが、人件費関連費用の増加が実績として発生したことを記載している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「物流コストや人件費の増加など、依然として厳しい状況が続いております。」
物流費と人件費の上昇を、事業環境を厳しくする要因として挙げている。