店舗等の収益性低下による固定資産減損
FY2018に初出。15回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
Genky DrugStoresがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026減損損失の未計上有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年６月21日 至 2026年６月20日） 該当事項はありません。」
当年度の減損損失は計上されず、前年度の3百万円から未計上となった。ただし、店舗の収益性低下による減損リスク自体は引き続き記載されている。 - FY2025減損損失の大幅減少有価証券報告書
「特別損失は、減損損失３百万円や固定資産除売却損１百万円を計上したことにより、４百万円となりました。」
当年度も減損損失は発生したが、金額は前年度の286百万円から3百万円へ大幅に減少した。 - FY2025-H1減損損失の未計上有価証券報告書
「減損損失 55 -」
当中間連結会計期間の減損損失は計上されず、前年同期の55百万円から減少している。 - FY2024減損損失の減少継続有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
当年度も店舗等の減損損失を計上したが、金額は前年度の376百万円から286百万円へ減少した。 - FY2024-Q3減損損失の減少継続有価証券報告書
「減損損失 195 110」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は110百万円で、前年同四半期累計期間の195百万円から減少した。固定資産減損は引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q2減損損失の減少有価証券報告書
「減損損失 195 55」
当第２四半期連結累計期間にも減損損失55百万円を計上したが、前年同四半期累計期間の195百万円からは減少している。固定資産減損は引き続き実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「収益性が低下した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失（376百万円）に計上しております。」
岐阜県4件、福井県3件、愛知県1件の店舗について、減損損失376百万円を計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 195」
当第2四半期連結累計期間に減損損失1億95百万円を計上し、前年同四半期累計期間のゼロから固定資産減損が実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 87」
当第1四半期連結累計期間に減損損失87百万円を計上し、前第1四半期連結累計期間のゼロから固定資産減損が実際に発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「出店中止に伴い収益性が低下した資産について帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失（7,215千円）に計上しております。」
福井県鯖江市の出店中止に伴い、建設仮勘定等について721万5千円の減損損失を計上した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが所有している店舗等で収益性が低下した場合、減損会計の適用により対象となる資産または資産グループに対して、固定資産の減損処理が必要となる場合があります。」
店舗等の収益性低下による固定資産減損リスクを継続している。当年度の減損損失は計上していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「店舗のうち収益性が低下した資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
収益性が低下した3店舗について減損損失162,182千円を計上したことを通期注記で確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「店舗のうち収益性が低下した資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
収益性が低下した店舗について減損損失を計上したとの説明を継続している。第3四半期累計期間の減損損失は162,182千円である。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗のうち収益性が低下した資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
岐阜県美濃加茂市、可児市、岐阜市の３店舗について、収益性低下に伴う減損損失162,182千円を計上した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが所有している店舗等で収益性が低下した場合、減損会計の適用により対象となる資産または資産グループに対して、固定資産の減損処理が必要となる場合があります。」
店舗収益性の低下に伴う固定資産減損が業績に影響する可能性を記載している。