ストックオプション行使による希薄化
FY2017に初出。24回の記載のうち23回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- 2026-09-11顕在化決算
「2026年７月期 10,934,000 株 2025年７月期 10,907,600 株」
発行済株式数が前期末から26,400株増加し、新株予約権行使による希薄化が継続している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2026年２月１日から2026年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式数が20,800株増加しております。」
中間期末後にも新株予約権の行使による発行済株式数の増加が発生し、ストックオプションによる希薄化が継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年８月１日～2025年７月31日 (注) 47,200 10,907,600 4,307 735,694 4,307 725,694 (注) 新株予約権(ストックオプション)の権利行使による増加であります。」
FY2025中に新株予約権の行使により47,200株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2025年２月１日から2025年２月28日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式数が2,400株増加しております。」
半期末後から提出日前の期間にも新株予約権の行使による発行済株式数の増加が発生し、ストックオプションによる希薄化が継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2023年８月１日～2024年７月31日 17,600 10,860,400 1,101 731,387 1,101 721,387 新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加であります。」
FY2024にも新株予約権の権利行使により17,600株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2022年８月１日～2023年７月31日 50,400 10,842,800 4,640 730,286 4,640 720,286 新株予約権(ストックオプション)の権利行使による増加であります。」
FY2023中に新株予約権の行使により50,400株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年２月１日～2023年４月30日 11,200 10,822,000 836 728,102 836 718,102 (注)新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により11,200株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年11月１日～2023年１月31日 12,000 10,810,800 984 727,266 984 717,266 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により12,000株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年８月１日～2022年10月31日 6,400 10,798,800 636 726,282 636 716,282 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により6,400株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2021年８月１日～2022年７月31日 22,400 10,792,400 1,508 725,645 1,508 715,645 新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
FY2022中に新株予約権の行使により22,400株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年11月１日～2022年１月31日（注） 17,600 10,792,400 1,130 725,645 1,130 715,645 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により17,600株が増加し、ストックオプションによる希薄化が継続して実際に発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年11月１日から2021年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式数が17,600株増加しております。」
FY2022-Q1会計期間中にも新株予約権の行使により4,800株が増加し、提出日前の2021年11月にも17,600株の増加が発生しており、希薄化が継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年8月１日～2021年７月31日 81,200 10,770,000 8,033 724,137 8,033 714,137 （注）３．新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
FY2021に新株予約権の行使で81,200株が増加し、希薄化が継続して発生した。提出日前にも4,800株の増加を記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）１．新株予約権の行使による増加であります。2021年５月１日から2021年５月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が32,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,944千円増加しております。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使で16,000株が増加し、提出日前の2021年5月にも32,000株の増加が発生した。ストックオプションによる希薄化が継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年11月１日～ 2021年１月31日 14,800 10,717,200 1,408 718,863 1,408 708,863 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により14,800株が増加し、ストックオプションによる希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年８月１日～2020年10月31日 13,600 10,702,400 1,352 717,455 1,352 707,455 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により13,600株が増加し、希薄化が引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年２月１日から2020年２月29日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が17,600株増加しております。」
提出日までの期間に新株予約権の行使による発行済株式数の増加が発生し、希薄化が継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在におけるこれら新株予約権による潜在株式数は361,200株であり、発行済株式総数10,616,400株の3.4％に相当しております。」
FY2019中に新株予約権の行使により51,400株が増加し、希薄化が継続して発生した。提出日現在の潜在株式数は361,200株、発行済株式総数の3.4％と開示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年２月１日～2019年４月30日 （注）１ 17,000 5,291,000 3,108 708,091 3,108 698,091 （注）１． 新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により17,000株が増加し、ストックオプションによる希薄化が引き続き実際に発生している。さらに2019年5月にも2,800株の増加を記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018年11月１日～2019年１月31日 17,200 5,274,000 3,195 704,983 3,195 694,983 新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
当第2四半期会計期間に新株予約権の行使により17,200株が増加し、希薄化が実際に発生している。さらに2019年2月にも5,000株の増加を記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年11月１日から2018年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式数が2,800株増加しております。」
四半期末後ではあるが提出日前の期間に、新株予約権の行使による発行済株式数の増加が実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加は、2017年10月24日を払込期日とする公募増資による増加分500,000株、2017年11月16日を払込期日とするオーバーアロットメントによる当社株式の売出しに関連した第三者割当増資による増加分97,500株、また株式分割前までの新株予約権の行使による増加分21,700株があり、2018年５月１日を効力発生日として、普通株式１株を２株に株式分割にしたことによる増加分2,625,200株、さらに株式分割から当事業年度末までの新株予約権の行使による増加分6,400株によるものであります。」
新株予約権の行使により当事業年度中に株式発行が続き、希薄化が実際に発生した。潜在株式数は232,000株、発行済株式総数の4.4％と開示している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年２月１日～平成30年４月30日 （注）１ 18,500 2,625,200 3,308 701,192 3,308 691,192 （注）１． 新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期累計期間に新株予約権の行使により18,500株が増加し、ストックオプションによる希薄化が実際に発生している。 - FY2017初出有価証券報告書
「本書提出日現在におけるこれら新株予約権による潜在株式数は147,100株であり、発行済株式総数2,506,000株の5.9％に相当しております。」
潜在株式数147,100株、発行済株式総数に対する割合5.9％を希薄化リスクとして開示している。