原材料調達・製造コストの削減
FY2017に初出。29回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「製造面においては、2025年12月からの外部委託食材の内製化割合の引き上げに備えたことで、労務費や消耗品費が増加しましたが、高齢者施設等や直販における価格改定が奏功し、売上総利益は前年同期比改善しました。」
内製化割合引き上げへの準備により労務費・消耗品費は増加した一方、価格改定の効果もあり売上総利益は前年同期比で改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「製造面においては、2024年４月末日より外部委託食材の内製化割合を引き上げたことで製造費は増加しましたが、外部委託食材の仕入れ額が減少したことで、売上総利益は上昇しました。」
内製化割合の引き上げにより製造費は増加した一方、外部委託食材の仕入れ額減少を通じて売上総利益が上昇したと説明している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「製造面においては、2024年４月末日より外部委託食材の内製化割合を引き上げたことで製造費は増加しましたが、外部委託食材の仕入れ額が減少したことで、売上総利益は上昇しました。」
2024年4月末から外部委託食材の内製化割合をさらに引き上げ、製造費は増加したものの、外部委託食材の仕入れ額減少により売上総利益が上昇したと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「製造面においては、2022年10月より外部委託していた製品の一部を内製化しており、さらに2024年４月末日より内製化割合を引き上げたことで製造費は増加しましたが、外部委託食材の仕入れ額が減少したことで、売上総利益は上昇しました。」
2024年4月末から内製化割合をさらに引き上げ、製造費は増加したものの外部委託食材の仕入れ額を減らし、売上総利益の上昇につなげた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「製造面においては、2022年10月より外部委託していた製品の一部を内製化したことで、製造費は増加しましたが、外部委託食材の仕入れ額が減少したことで、売上総利益は上昇しました。また、４月末日よりさらに内製化割合を引き上げました。」
一部製品の内製化により外部委託食材の仕入れ額を減らし、売上総利益を押し上げた。さらに2024年4月末から内製化割合を引き上げている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「製造面においては、2022年10月より外部委託していた製品の一部を内製化したことで、製造費は増加しましたが、外部委託食材の仕入れ額が減少したことで、売上総利益は上昇しました。」
一部製品の内製化により製造費は増加したものの、外部委託食材の仕入れ額が減少し、売上総利益が上昇したと説明している。 - FY2024-Q1新規OEM後ろ倒しによる製造抑制と粗利上昇有価証券報告書
「前期第４四半期より新規OEMの準備を目的として冷凍弁当の製造及びストックを行っていたため製造コストが増加しておりましたが、当第１四半期において新規OEMの計画が後ろ倒しとなったことに伴い、冷凍弁当の製造を抑えたことから当期製品製造原価が減少し、それにより売上総利益が上昇しました。」
新規OEM準備に伴う製造・在庫コストの増加から、新規OEM計画の後ろ倒しによる製造抑制へ状況が変化し、製品製造原価の減少と売上総利益の上昇につながったと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「一方で、材料費は上昇しましたが、この内製化が上昇分を吸収し、売上総利益率は改善しました。」
外部委託していた一部冷蔵商材を自社製造へ切り替え、材料費上昇分を吸収して売上総利益率を改善したと説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「製造面については、材料費が上昇傾向にある中、2022年10月よりこれまで外部委託していた一部の冷蔵商材を自社製造に切り替えたことにより、売上総利益率は改善いたしました。」
材料費上昇下で、2022年10月から一部冷蔵商材を外部委託から自社製造へ切り替え、売上総利益率の改善につながった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「製造面については、材料費が上昇傾向にある中、2022年10月より一部冷蔵商材の自社製造への切り替えを進めたことで、売上総利益率は改善いたしました。今後も更なる自社製造への切り替えを検討しており、より一層の効率化を目指します。」
材料費上昇下で、2022年10月から一部冷蔵商材を外部委託から自社製造へ切り替え、売上総利益率が改善した。さらなる自社製造への切り替えも検討している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「製造面については、これまで外部委託していた冷蔵商材の一部を自社製造に切り替えたことに加え、工場の稼働率が増加したことで、当社の利益率は大きく改善いたしました。今後については、更なる自社製造への切り替えを予定しており、より一層の効率化を目指していけると考えております。」
冷蔵商材の一部を外部委託から自社製造へ切り替え、工場稼働率の増加とともに利益率が大幅に改善した。更なる自社製造への切り替えも予定している。 - FY2022前進有価証券報告書
「しかしながら、効率化の影響は継続していることに加え、冷蔵商材の製造の一部を外部委託から自社工場へ移管したことで、更なるスケールメリットの追求が可能となりました。今後もコスト面での競争優位性を高めていく考えです。」
効率化効果が続く中、2022年3月に冷蔵商材製造の一部を外部委託から自社工場へ移管し、スケールメリットの追求を進めている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら効率化の影響は継続しており、加えて、2022年３月より外部に委託していた冷蔵商材の製造の一部を自社工場へ移管したことで、更なるスケールメリットの追求が可能となり競争優位性を高めていけると考えております。」
効率化効果が継続する中、2022年3月から冷蔵商材製造の一部を外部委託から自社工場へ移管し、スケールメリットの追求を進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方で前事業年度末から見え始めた機械化等による効率化の影響は、特に材料費の低下やピッキング費用の削減に如実に表れてきております。」
機械化等による効率化効果が、材料費の低下やピッキング費用の削減としてより明確に現れてきたと説明している。 - FY2022-Q1新工場効率化が顕在化も稼働費用負担が継続有価証券報告書
「製造面では、栃木工場の稼働により減価償却費や労務費が増加したこと等により、売上高総利益率は低下いたしました。一方で、調理方法の変更による製造量に対する材料費率の低下や、これまで外部に委託していた冷蔵商材のピッキング作業の内製化を進めるなど、栃木工場稼働による効率化効果は徐々に見え始めています。」
栃木工場の稼働に伴う減価償却費・労務費の増加で粗利率が低下する一方、調理方法の変更による材料費率低下や冷蔵商材のピッキング内製化など、効率化効果が徐々に現れ始めている。 - FY2021新工場稼働費用の負担と将来効率化有価証券報告書
「栃木工場稼働後は、減価償却費や人件費、消耗品費等の大幅な増加の影響が大きく2021年７月期通期では低下いたしました。工場投資の影響は大きいものの、今後20～30年の競争優位性を更に高められる基盤を作ることが出来ました。」
生産効率化や直接販売比率上昇の効果がある一方、栃木工場稼働に伴う減価償却費、人件費、消耗品費の増加で売上高総利益率が低下した。 - FY2021-Q3新工場稼働コストで粗利率低下有価証券報告書
「製造面については、工場の製造設備増強等による生産効率化の影響や、顧客への販売価格が直接売上高となる直接販売の比率は高まっているものの、新工場（栃木工場）稼働にかかる減価償却費、消耗品費、労務費等が増大したため、売上高総利益率は減少いたしました。」
生産効率化と直接販売比率上昇がある一方、新工場稼働に伴う減価償却費・消耗品費・労務費の増加により、売上高総利益率が低下したと説明している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「製造面については、工場の製造設備増強等による生産効率化の効果が継続いたしました。加えて、顧客への販売価格が直接売上高となる直接販売の比率が高まったこと、工場の稼働率が高水準で維持したことにより、売上高総利益率は上昇いたしました。」
工場設備増強等による生産効率化の効果が継続し、直接販売比率の上昇及び工場稼働率の高水準維持により売上高総利益率が上昇したと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「製造面については、工場の製造設備増強等による生産効率化の効果が継続いたしました。加えて、顧客への販売価格が直接売上高となる直接販売の比率が高まったことで売上高総利益率は上昇いたしました。」
工場設備増強等による生産効率化の効果と、直接販売比率上昇による売上高総利益率の上昇を引き続き説明している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「製造面については、工場の製造設備増強等による生産効率化の効果等が原価の低減に繋がりました。加えて顧客への販売価格が直接売上高となる直接販売の比率が更に高まったことで売上高総利益率は上昇いたしました。」
工場設備増強等による生産効率化が原価低減につながり、直接販売比率のさらなる上昇によって売上高総利益率も上昇したと説明している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「製造面については、工場の製造設備増強等による生産効率化の効果等が原価の低減に繋がりました。加えて顧客への販売価格が直接売上高となる直接販売の比率が高まったことで売上高総利益率が上がりました。」
工場設備増強等による生産効率化が原価低減につながったと説明し、直接販売比率の上昇による売上高総利益率の改善も記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「製造面については、前事業年度に行った施設への食材販売で個食対応の廃止をしたことによる利益率の向上、工場の製造設備増強等による生産効率化の効果は継続いたしました。」
個食対応廃止による利益率向上と、工場設備増強等による生産効率化の効果が継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、設備投資などの工場の製造原価の削減効果により、売上原価の増加率は抑えられております。」
設備投資による製造原価削減効果と、製造量増加に伴うスケールメリットを通じて、売上高19.1％増に対し売上原価の増加率を16.2％に抑えたと説明している。 - FY2019-Q1物流費対応を追加有価証券報告書
「また、物流費高騰への対応にも力を入れております。」
従来の原材料調達・製造コストに加え、物流費高騰への対応をコスト管理上の取り組みとして明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、食材製造においてスケールメリットを活かし、大量生産することで価格の上昇を抑え、自動化を進めることで人件費比率の高騰を抑えるべく努力を進めてまいります。」
既存取引先との連携・新規取引先開拓に加え、大量生産と自動化によるコスト上昇抑制を示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「既存取引先との連携を強化しつつ、一方で新規取引先を常に開拓することにより、製造コスト削減に努めてまいります。」
既存取引先との連携強化と新規取引先開拓をコスト削減の方法としている。