優秀な人材の確保・育成・定着
FY2021に初出。15回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中28社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「株式会社アルトワイズは、エンジニアの働きやすい環境に強みを持ち、離職率を低水準に維持できていることに加え、採用活動が順調に進捗したことでエンジニア数が大きく増加しております。」
人材定着リスクについて、DX×テクノロジー事業では離職率を低水準に維持し、採用によりエンジニア数が大きく増加したと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「各施策の効果もあり、2023年から2024年にかけて高位に推移していた離職率が当連結会計年度では目標水準を下回るまでに改善する他、育成の標準化、高速化により役職者任用の早期化に繋がっております。」
高位で推移していた離職率の改善と、育成標準化・高速化による役職者任用の早期化を記載している。人的資本指標ではDX事業の離職率は15％、目標は11％である。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「なお、離職率は2024年３月をピークに低下傾向に転じており、前連結会計期間に注力したガバナンス強化や人事評価制度の刷新、外部人材も活用した育成の強化などの施策が一定程度奏功したものと評価しております。」
前期に顕在化した人材定着リスクについて、離職率が2024年3月をピークに低下傾向へ転じ、ガバナンス、人事評価、育成強化が一定程度奏功したとの会社評価を記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、離職率は2024年第１四半期をピークに低下傾向に転じており、2024年７月から2024年12月にかけての株式会社プロジェクトカンパニーにおける離職率は19.2%と業界平均を下回る結果となるなど、当連結会計年度に注力したガバナンス強化や人事評価制度の刷新、外部人材も活用した育成の強化などの施策が一定程度、奏功したものと評価しております。」
前期に顕在化した離職リスクについて、離職率がピークアウトし、2024年7月から12月は19.2％となったと記載している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「また、離職率は2024年３月をピークに低下傾向に転じており、当中間連結会計期間に注力したガバナンス強化や人事評価制度の刷新、外部人材も活用した育成の強化などの施策が一定程度、奏功したものと評価しております。」
前期に顕在化した離職リスクについて、離職率が2024年3月をピークに低下傾向へ転じ、ガバナンス・評価制度・育成強化が一定程度奏功したとの会社評価を記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「前連結会計年度に前代表取締役副社長グループCOOの伊藤翔太氏が辞任した経緯も影響して離職率が高位に推移しており、当事業に従事する従業員数は前第４四半期連結会計期間から減少し、付随して売上高も前第４四半期連結会計期間比で減少となりました。」
前代表取締役副社長の辞任に関連する従業員離職が高止まりし、DX事業の従業員数減少と売上減少に結び付いたと説明している。人材定着リスクの業績への影響が当四半期にも継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の中頃より離職率が漸増しておりました。さらに2023年９月に当社前代表取締役副社長が辞任しており、不祥事による代表取締役の辞任を招いた組織への不信感が完全には払拭しきれていないこと、同事象を主な理由とする離職がマネージャー人材を含め約15名発生したことにより、離職率が高止まりしている状況です。」
人材の確保・育成・定着リスクが、離職率41％、約15名の離職、従業員数・マネージャー数の目標未達という形で実際に発生したと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループにおいては人材育成プログラムの強化、適切な人事評価とインセンティブ設計等を実施することにより人材の育成、会社への定着を図っております。」
優秀な人材の確保・育成・定着リスクを再掲し、人材育成プログラム、人事評価、インセンティブ設計を対応策として記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「人材採用競争激化等により当社の採用基準を満たす人材を確保できなかった場合、あるいは既存人材が離脱してしまう場合には当社の業績・財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
採用競争の激化による人材確保失敗や既存人材の離脱をリスクとしている。