人材の採用・育成
FY2021-Q3に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-09-28。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「具体的には、社内コンサルタントの稼働率及び単価の改善、プロジェクト品質・生産性の向上等により収益性を維持しつつ、採用活動の推進によるサービス提供体制の拡充を図りました。」
採用活動を通じたサービス提供体制の拡充を引き続き進めていると記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度において従業員が95名増加しております。これは主に事業拡大に伴い積極的に採用活動を行ったことによるものであります。」
連結従業員数が当年度に95名増加し、事業拡大に伴う積極採用を要因として説明している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、継続的に人材採用に取り組んでおり、当中間連結会計期間には新卒採用で17名、中途採用で43名が新たに入社し、採用活動は順調に進捗しております。」
人材採用について、2025年上期に新卒17名・中途43名、合計60名が入社した実績を開示し、採用活動が順調に進捗していると説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度には新卒採用で37名、中途採用で50名が新たに入社し採用活動は順調に進捗しているものと認識しております。また、離職率は2024年第１四半期をピークに低下傾向に転じており、2024年７月から2024年12月にかけての株式会社プロジェクトカンパニーにおける離職率は19.2%と業界平均（令和４年厚労省「雇用動向調査結果の概要（サービス業（ほかに分類されないもの）」より）を下回る結果となるなど、当連結会計年度に注力したガバナンス強化や人事評価制度の刷新、外部人材も活用した育成の強化などの施策が一定程度、奏功したものと評価しております。」
新卒37名、中途50名を採用し、2024年7月から12月の離職率19.2％が業界平均を下回ったと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「中長期的な事業成長にはコンサルタント数の拡大が主要なドライバーとなる認識を踏まえ、継続的に人材採用に取り組んでおり、当第１四半期連結累計期間には14名の中途入社社員が新たに入社しております（2024年４月１日付でさらに新卒40名、中途13名が入社）。」
コンサルタント拡大を成長ドライバーと位置付け、当四半期に中途14名、2024年4月1日付で新卒40名・中途13名を採用した。採用は計画対比で順調と説明する一方、離職率は高位で推移している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度には新卒社員を約40名採用（前年度は６名）し、その育成・立ち上げに取り組んでまいりました。」
新卒採用を前年度6名から約40名へ拡大し、採用した人材の育成・立ち上げに取り組んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において従業員が103名増加しておりますが、これは主に事業拡大に伴い積極的に採用活動を行ったこと、並びに新規連結子会社が発生したことによるものであります。」
2022年12月期に連結従業員が103名増加し、事業拡大に伴う積極採用と新規連結子会社の発生を要因として説明している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これにより、子会社社長に経営者目線での組織運営能力を習得させるとともに、意思決定の迅速化及び機動的な事業運営を実現することで、当社を含めたグループ全体の企業価値の更なる向上を目指してまいります。」
人材育成施策について、子会社社長に組織運営能力を習得させる具体的な仕組みを会社分割と結び付けて示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社においては人材育成プログラムの強化、適切な人事評価とインセンティブ設計等を実施することにより人材の育成、会社への定着を図っております。」
優秀な人材の採用・育成・定着に向けた施策として、人材育成プログラム、人事評価、インセンティブ設計を引き続き挙げている。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「①人材の採用・育成費」
第三者割当増資の手取金の具体的な使途の一つとして、人材の採用・育成費を挙げている。