売上高・営業利益および顧客数・顧客単価の向上
FY2021に初出。18回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、テクノロジー・SaaS及び各種プロフェッショナルサービスの受注が順調に推移したことや、前連結会計年度においてM&Aによって連結子会社となったグループ各社の業績貢献により、売上収益は8,200,431千円（前年同期比57.3％増）、営業利益は1,646,375千円（前年同期比41.6％増）、税引前中間利益は1,462,717千円（前年同期比35.7％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益は860,632千円（前年同期比35.3％増）となりました。」
2026年12月期中間連結会計期間の売上収益、営業利益等について、前年同期比を伴う実績を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当該指標につきましては、第19期事業年度（2024年12月期）は売上収益5,130,876千円、営業利益1,328,867千円、第20期事業年度（2025年12月期）は売上収益11,937,987千円、営業利益2,309,488千円となっております。」
重視する売上収益・営業利益について、2025年12月期の通期実績を開示した。売上収益は前年同期比132.7％増、営業利益は前年同期比73.8％増となった。 - 2026-03-05前進株主総会
「この結果、当連結会計年度の経営成績は、テクノロジー・SaaS及び各種プロフェッショナルサービスの受注が順調に推移したことや、前連結会計年度及び当連結会計年度においてM&Aによって連結子会社となったグループ各社の業績貢献により、売上収益は11,937,987千円（前年同期比132.7％増）、営業利益は2,309,488千円（前年同期比73.8％増）」
2025年12月期の売上収益・営業利益等の通期実績を開示し、M&A及び受注を増収増益の要因として示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、テクノロジー・SaaS及び各種プロフェッショナルサービスの受注が順調に推移したことや、前連結会計年度においてM&Aによって連結子会社となったグループ各社の業績貢献により、売上収益は5,212,394千円（前年同期比155.8％増）、営業利益は1,177,970千円（前年同期比96.8％増）、税引前中間利益は1,093,796千円（前年同期比98.8％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益は646,168千円（前年同期比88.3％増）となりました。」
2025年12月期中間連結会計期間について、売上収益・営業利益等の実績と前年同期比を開示した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、テクノロジー・SaaS及び各種プロフェッショナルサービスの受注が順調に推移したことや、前連結会計年度においてM&Aによって連結子会社となったグループ各社の業績貢献により、売上収益は2,037,669千円（前年同期比135.8％増）、営業利益は643,959千円（前年同期比186.6％増）、税引前中間利益は595,823千円（前年同期比182.7％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益は372,926千円（前年同期比170.5％増）となりました。」
重視する売上収益・営業利益について、2024年1月から6月までの中間連結会計期間の実績を開示した。テクノロジー・SaaS及び各種プロフェッショナルサービスの受注と、前連結会計年度にM&Aで連結子会社となったグループ各社の業績貢献を要因として説明している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上収益は1,035,356千円（前年同四半期比168.7％増）、営業利益は337,225千円（前年同四半期比193.2％増）、税引前四半期利益は316,030千円（前年同四半期比193.5％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は196,166千円（前年同四半期比162.6％増）となりました。」
2024年12月期第1四半期について、売上収益・営業利益等の実績と前年同四半期比を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当該指標につきましては、第17期事業年度（2022年12月期）は売上収益1,071,926千円、営業利益131,129千円、第18期事業年度（2023年12月期）は売上収益2,482,032千円、営業利益651,947千円となっております。」
重視する売上収益・営業利益について、2023年12月期の通期実績を2022年12月期と並べて開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、CX SaaS及び付随するプロフェッショナルサービスの受注が順調に推移したことや、M&Aによる獲得事業の提供プロダクトによってサービスが拡大したことにより、売上収益は1,580,424千円、営業利益は420,826千円、税引前四半期利益は395,509千円、親会社の所有者に帰属する四半期純利益は285,878千円となりました。」
第3四半期連結累計期間の売上収益1,580,424千円及び営業利益420,826千円等を開示した。M&Aで獲得したプロダクトによるサービス拡大を業績要因として説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、CX SaaS及び付随するプロフェッショナルサービスの受注が順調に推移したことや、M&Aによる獲得事業の提供プロダクトによってサービスが拡大したことにより、売上高864,261千円、営業利益165,234千円、経常利益138,838千円、親会社株主に帰属する四半期純利益72,392千円となりました。」
重視する売上高・営業利益について、第2四半期連結累計期間の実績を開示した。連結決算への移行により前年同四半期及び前連結会計年度末との比較分析は行っていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当該指標につきましては、第16期事業年度（2021年12月期）は売上高660,569千円、営業利益160,400千円、第17期事業年度（2022年12月期）は売上高1,071,926千円、営業利益230,745千円となっております。」
重視する売上高・営業利益について、2022年12月期の実績を開示した。売上高は前年同期比62.3％増、営業利益は前年同期比43.9％増となった。 - FY2022-Q2業績判定期間の記載変更有価証券報告書
「(c)2026年12月期から2030年12月期のいずれかの事業年度において、売上高が30億円を超過し、かつ、EBITDAが10億円を超過した場合：行使可能割合 割り当てられた本新株予約権の100％」
新株予約権の最終段階について、今回の記載では業績判定期間を2026年12月期から2030年12月期としている。前回履歴に記載された2026年12月期から2031年12月期とは期間の記載が異なる。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「2023年12月期から2025年12月期のいずれかの事業年度において、売上高が12億円を超過し、かつ、EBITDAが３億円を超過した場合：行使可能割合 割り当てられた本新株予約権の30％。2025年12月期から2027年12月期のいずれかの事業年度において、売上高が20億円を超過し、かつ、EBITDAが６億円を超過した場合：行使可能割合 割り当てられた本新株予約権の60%。2026年12月期から2031年12月期のいずれかの事業年度において、売上高が30億円を超過し、かつ、EBITDAが10億円を超過した場合：行使可能割合 割り当てられた本新株予約権の100％」
従来の売上高・営業利益を重視するとの説明に加え、売上高とEBITDAを用いた段階的な業績条件を新株予約権の行使条件として明記した。 - FY2021初出有価証券報告書
「客観的な経営指標として売上高及び営業利益を重視しております。また、CX向上SaaSの提供をはじめとしたマーケティング・UI/UX・営業活動・CRM領域の改善等、課題に即した個別のデジタルマーケティングサービスの提供を通じ、事業全体でDX推進をワンストップで支援しているため、顧客数、顧客単価を重要な経営指標として向上を目指しております。」
成長性・収益性の指標として売上高と営業利益を、事業拡大の指標として顧客数と顧客単価を重視している。