エフ・コード（9211）・施策前進
DX人材の育成
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026-H1。
5記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業務のAI・ロボット化とDX人材育成73社が書いているテーマ・逆風1社・追い風73社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、2026年１月22日付で連結子会社である株式会社JITTがHIKIYOSE株式会社からのリスキリング事業及び営業支援事業等の事業譲受を実行し」
JITTによるリスキリング事業の取得により、DX人材・スキル不足への対応領域を拡張した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「IT人材を育成するスクール事業をロールアップし、スクール事業間のシナジーと、人手不足が顕著な法人向けMarketing/AI/ITサービスとのシナジーを創出」
スクール事業をIT人材育成及び法人向けサービスとのシナジー創出に結び付ける方向を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「今回の株式取得により株式会社デイトラが有する汎用デジタルスキル教育に関するオンラインスクール事業のノウハウ及び実績と当社グループ内でのSNSスキル及びエンジニアリングスキルに関するオンラインスクール事業のノウハウ及び実績を活用し、当社グループにおけるスクール事業の成長加速の実現、またDX人材及びスキル不足というクライアントニーズと社会課題解決へのより一層の貢献が可能になるものと考えております。」
デイトラ取得を通じ、オンラインスクール事業のノウハウをDX人材・スキル不足への対応に活用する方向を具体化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「DX推進の人材不足が発生するケースにおいて若手幹部人材への研修実施等のDX人材育成プログラムの提供をしております。」
DX人材の育成を自社ノウハウの活用先とし、顧客企業向けの育成プログラムも提供している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社では、CXデータ基盤をはじめとする、これまでのデジタルコンサルティングの事例におけるベストプラクティスを自社のノウハウとして人材育成にも活用しており、市場で不足するDXを推進できる人材の育成ノウハウが強みとなっております。」
蓄積した事例やベストプラクティスを、横断的にDXを推進できる人材の育成へ活用している。