設備稼働率・売上高・利益率・資本効率の改善
FY2017に初出。22回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。22社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの曳船事業の業績は、当社のコントロール外による要因（船舶の寄港数等）に左右される度合いが大きく、また、曳船業務の公共的性格（曳船による船舶の安全運航サポート）から具体的な数値指標を設定することは適切ではないとの考えから、中長期ビジョンに数値目標としてKPIを設定しておりません。」
寄港数等の外部要因と曳船業務の公共性を理由に、中長期ビジョンの数値KPIを設定しない方針を再確認している一方、設備稼働率、売上高、利益率、資本効率の改善は引き続き目標としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、売上高、収益性、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題について重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、減価償却費や船員費用などの固定費の占める割合が高いため、設備稼働率の向上が課題であります。そのため、総売上高が重要であるとともに、適正な船隊規模を確保する観点から船舶一隻当たりの売上高も重視しています。」
設備稼働率、総売上高、船舶1隻当たり売上高、利益率、資本効率の改善を重視する方針を再確認している。具体的なKPI数値は設定していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのために全体の作業件数の増加を目指すとともに、１隻あたりの売上高の改善を重視し、船隊規模適正化のために減船と船隊の効率的な運用を行う。」
設備稼働率、作業件数、1隻当たり売上高の改善に向け、減船と船隊の効率的運用を行う方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「設備稼働率を向上させる。そのために全体の作業件数の増加を目指すとともに、１隻あたりの売上高の改善を重視して船隊規模適正化のために減船を行う。」
設備稼働率、作業件数、1隻当たり売上高の改善という従来の課題について、船隊規模適正化のために減船を行うという具体的な施策を明示した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
既存の設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループの曳船事業の業績は、当社のコントロール外による要因（船舶の寄港数等）に左右される度合いが大きく、また、曳船業務の公共的性格（曳船による船舶の安全運航サポート）から具体的な数値指標を設定することは適切ではないとの考えから、中長期ビジョンに数値目標としてKPIを設定しておりません。」
利益率、資本効率、設備稼働率等の改善方針は維持する一方、外部要因と公共性を理由に中長期ビジョンの数値目標としてKPIを設定しないことを明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
既存の設備稼働率、収益性、資本効率の改善など、事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はないと記載しており、設備稼働率、収益性、資本効率の改善課題が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、収益性を確保する見地から売上高営業利益率や売上高当期純利益率などの改善を目標としており、運航コスト削減や作業単価改善(曳船事業の場合)のための諸施策を実施していきます。さらに、資本効率面でも、余剰資金を新規のプロジェクトや成長分野の事業へ投資することにより総資産利益率、自己資本利益率の改善を目指します。」
利益率・資本効率の改善目標と、運航コスト削減、作業単価改善、成長分野への投資という手段を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
設備稼働率、売上高、利益率、資本効率の改善など、既存の事業上・財務上の課題に重要な変更や新たな課題はないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はなく、既存の設備稼働率、売上高、利益率、資本効率の改善課題が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、減価償却費や船員費用などの固定費比率が高いため、設備稼働率の向上が課題であります。そのために総売上高が重要であるとともに、適正な船隊規模を確保する観点から船舶一隻当たりの売上高も重視しています。また、収益性を確保する見地から売上高営業利益率や売上高当期純利益率などの改善を目標としており、運航コスト削減や作業単価改善(曳船事業の場合)のための諸施策を実施していきます。さらに、資本効率面でも、余剰資金を新規のプロジェクトや成長分野の事業へ投資することにより総資産利益率、自己資本利益率の改善を目指します。」
設備稼働率、売上高、船舶1隻当たり売上高、利益率、総資産利益率、自己資本利益率の改善目標と、運航コスト削減・作業単価改善・成長分野投資の手段を年度報告書でも明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当連結会社の事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題がないことを記載しており、既存の設備稼働率、売上高、利益率、資本効率の改善課題が継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの事業は、償却費や船員費用などの固定費比率が高いため、設備稼働率の向上が課題であります。そのために総売上高が重要であるとともに、適正な船隊規模を確保する観点から船舶一隻当たりの売上高も重視しています。また、収益性を確保する見地から売上高営業利益率や売上高当期純利益率などの改善を目標としており、運航コスト削減や作業単価改善(曳船事業の場合)のための諸施策を実施していきます。さらに、資本効率面でも、余剰資金を新規のプロジェクトや成長分野の事業へ投資することにより総資産利益率、自己資本利益率の改善を目指します。」
設備稼働率、総売上高、船舶1隻当たり売上高、売上高営業利益率、売上高当期純利益率、総資産利益率、自己資本利益率を改善対象として初めて明示している。具体的手段として運航コスト削減、作業単価改善、成長分野への投資を挙げているが、数値目標や期限は示していない。