原油価格・為替変動による燃料費上昇
FY2020に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、ドライバー不足の深刻化や人件費の上昇に加え、中東情勢の緊迫化を背景とした原油価格の上昇により燃料費が再上昇するなど、物流コストの増加が継続しており、事業環境は引き続き厳しい状況にあります。」
中東情勢の緊迫化を背景とする原油価格上昇及び燃料費の再上昇が、物流コスト増加の実際の要因として記載された。 - 2026-05-15悪化決算
「中東情勢の緊迫化を背景とした原油価格の上昇により燃料費が再上昇するなど、物流コストの増加が継続しており」
中東情勢を背景とする原油価格上昇と燃料費の再上昇が記載され、燃料費上昇リスクに関する状況が悪化方向に示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「しかしながら、配送コスト増加相当分を料金に転嫁できない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格・為替レートの変動と、配送コストを料金転嫁できない場合の影響を引き続きリスクとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、資源・エネルギー価格の高止まりや、米国の関税政策をはじめとする各国の経済政策の影響により、為替相場は依然として不安定な動きを見せており、先行きには依然として不透明な状況が続いております。」
資源・エネルギー価格の高止まりと為替相場の不安定さを、燃料費等に関わる外部環境として継続して記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「また、資源エネルギー価格は高止まりしておりますが、ウクライナやイスラエル・パレスチナ情勢、為替相場の先行きが見えず、引き続き燃料単価の高騰も懸念されております。」
資源エネルギー価格の高止まりと、国際情勢・為替相場を背景とする燃料単価高騰への懸念を継続して記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、資源エネルギー価格は高止まりしておりますが、ウクライナやイスラエル・パレスチナ情勢、為替相場の先行きが見えず、引き続き燃料単価の高騰も懸念されております。」
資源エネルギー価格の高止まりに加え、ウクライナ情勢、イスラエル・パレスチナ情勢、為替相場を燃料単価高騰の懸念要因として挙げている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「前年からの資源、エネルギー、原材料などの高騰による影響で、水道光熱費や燃料費が高止まりで推移しており、それに伴い多くの企業が製品の値上げや段階的な価格上昇を行っており、先行き不透明な状況が続いております。」
資源・エネルギー・原材料価格の高騰により、水道光熱費や燃料費が高止まりしている状況が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「前年からの資源、エネルギー、原材料などの高騰による影響で、水道光熱費や燃料費が高止まりで推移しており、それに伴い多くの企業が製品の値上げや段階的な価格上昇を行っており、先行き不透明な状況が続いております。」
資源・エネルギー・原材料価格の高騰により、水道光熱費や燃料費が高止まりしている状況が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「前年からの資源、エネルギー、原材料などの高騰による影響で、水道光熱費や燃料費が高止まりで推移しており、それに伴い多くの企業が製品の値上げや段階的な価格上昇を行っており、先行き不透明な状況が続いております。」
資源・エネルギー・原材料価格の高騰により、水道光熱費や燃料費が高止まりしている状況が継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新規業務及び新規物流センター稼働に伴う一括経費の発生や燃料単価高騰による燃料費及び水道光熱費の上昇等の影響から営業原価が増加しました。」
燃料単価高騰による燃料費等の上昇が営業原価増加の要因として実際に記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における経済状況としては、ロシアによるウクライナ侵攻や急速な円安の進行等に伴う資源エネルギー及び原材料等の価格高騰や関連する物価の上昇傾向により、先行き不透明な状況が続いております。」
ロシアによるウクライナ侵攻や急速な円安に伴う資源エネルギー・原材料価格の高騰が実際に発生していると記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における経済状況としては、ロシアによるウクライナ侵攻に伴い資源エネルギー及び原材料等の価格高騰や関連する物価の上昇傾向により、先行き不透明な状況が続いております。」
ロシアによるウクライナ侵攻等に伴う資源エネルギー・原材料価格の高騰が実際に発生し、物流原価の高騰につながっている。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、輸送コスト増加相当分を料金に転嫁できない場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
軽油・ガソリン価格の変動と、費用転嫁できない場合の収益影響をリスクとしている。