ビーイングホールディングス（9145）・リスク再掲
新規物流拠点開設に伴うイニシャルコスト増加
FY2022-Q2に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-14。
8記載
5年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物流拠点・受託サービスへの先行投資と収益未達10社が書いているテーマ・逆風10社・追い風0社
ビーイングホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「昨年度に移転した東海ＳＣＭセンターにおいては、安定稼働に向けた業務改善が計画通り進捗し、生産性は移転前と同水準まで回復してきております。しかしながら、利益率については移転前の水準まで回復しておらず、全体の利益率を押し下げる要因となりました。」
東海SCMセンターの移転後に生産性が回復する一方、利益率が未回復で全体利益率を押し下げる状態が継続している。 - 2026-05-15顕在化決算説明資料
「前年の東海SCMセンター移転後の利益率低下が継続しており減益」
東海SCMセンター移転後の利益率低下が2026年第1四半期にも継続し、営業総利益率は11.9％から9.0％へ低下した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「新規業務稼働に伴うイニシャルコストの発生や燃料単価高騰による燃料費及び水道光熱費の上昇、物流の2024年問題や最低賃金上昇による人件費高騰等の影響に加え、東海ＳＣＭセンターの移転に伴う初期費用等の影響によって営業原価が増加した」
新規業務・新規拠点の初期費用に加え、東海SCMセンター移転に伴う初期費用が実際の営業原価増加要因として記載された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「新規業務及び新規物流センター稼働に伴うイニシャルコストの発生や燃料単価高騰による燃料費及び水道光熱費の上昇、最低賃金上昇による人件費高騰等の影響から営業原価が増加しました。」
新規業務・新規物流センターの稼働に伴う初期費用が、燃料費・光熱費・人件費の上昇とともに営業原価増加要因として通期で記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これらの物流センター開設によりイニシャルコストが発生しており、営業原価が増加しております。」
物流拠点の集中開設に伴う初期費用の発生と営業原価増加が通期でも確認された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの物流センター開設によりイニシャルコストが発生しており、営業原価が増加しております。」
新規物流拠点の集中開設に伴う初期費用が実際に発生し、営業原価を押し上げていると記載している。