CO2排出量削減・省エネ・資源有効活用
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
- FY2026前進有価証券報告書
「2050年カーボンニュートラルに向けては2035年度における野心的な目標として、2023年度比でグループ全体のGHG排出量60%削減を掲げており、省エネ型車両への更新やバイオ燃料の実証試験に加え、PPA（電力購入契約）を活用した再生可能エネルギーの調達を拡大していくなど、それぞれの領域において長期的に企業価値の向上に資する取り組みを意欲的に推進してまいります。」
2050年カーボンニュートラルと2035年度GHG排出量60％削減に向け、省エネ車両、バイオ燃料、PPAによる再生可能エネルギー調達を具体化した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループ環境ビジョン2050」を本年２月に策定しました。2050年カーボンニュートラルに向けては2035年度における野心的な目標として、2023年度比でグループ全体のGHG排出量60%削減を掲げるなど、それぞれの領域において長期的に企業価値に資する取り組みを意欲的に推進してまいります。」
2050年実質ゼロに加え、環境ビジョン2050と2035年度のGHG排出量60％削減目標を設定し、資源循環・生物多様性を含む統合的な環境対応へ拡張した。 - FY2024前進有価証券報告書
「エネルギー使用量の削減や再生可能エネルギーの導入・活用に加え、バイオディーゼル燃料の導入等に向けた新技術の実証試験、不動産アセットにおけるグリーンビルディング認証の取得といった緩和策の積極的な実施とともに、各施設における電気機器室の嵩上げや止水板の設置等の降雨対策、ＢＣＰ対策の充実、などの適応策も実施していきます。」
2050年CO2排出量実質ゼロに向け、再生可能エネルギー、バイオディーゼル、グリーンビルディング認証、降雨対策、BCPなどの具体的な緩和・適応策を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは2050年CO₂排出量実質ゼロを目指すことを表明しています。また、「ＪＲ九州グループ中期経営計画2022-2024」では2030年中間目標を含めた非財務KPIの設定を行いました。」
2050年実質ゼロと2030年中間目標を含む非財務KPIを設定し、脱炭素ロードマップの実行段階へ進めた。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「特に脱炭素社会の実現は、重要テーマの１つと考えており、2050年のCO2排出量実質ゼロに向けて、CO2排出量を削減する「守り」の視点だけではなく、新たな価値を創出する「攻め」の取り組みも推進してまいります。」
従来の省エネ・資源有効活用から、2050年CO2排出量実質ゼロという期限付き目標と、価値創出を含む取り組みへ約束を拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境、社会、ガバナンスの各分野における取り組みを強化・推進します。」
環境、社会、ガバナンス各分野の取り組みを継続して推進している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「効率的なエネルギー利用や資源の有効活用、化学物質の適正な管理・処理などの地球環境保全活動により、持続可能な社会づくりを推進してまいります。」
効率的なエネルギー利用、資源有効活用、化学物質管理などの環境施策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「地球温暖化の原因となるＣＯ₂の排出量削減に向けた省エネ型車両や機器の導入、創意工夫による効率的なエネルギーの利用を推進するほか、廃棄物の削減、化学物質の適正な管理・処理、資源の有効活用に努めます。」
省エネ型車両・機器、効率的なエネルギー利用、廃棄物削減などの環境施策を具体的に示している。