船舶のタンクトラブルによる修繕費増加リスク
FY2024-Q1に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-05-13。
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- 2026-05-13悪化業績予想の修正
「年度を通して新造船の業績貢献が本格化を見込む一方、VLCC１隻の大規模修繕による不稼働及び費用の増加が見込まれ、売却船舶の売上収益減少、インフレ継続による船費の増加、石油製品船“CHALLENGE PROCYON”のメキシコでの出港不許可に関する特別損失の計上等の影響から、売上高146億円、営業利益８億円、経常利益３億円、親会社株主に帰属する当期純利益13億円を予想しております。」
次期について、VLCC1隻の大規模修繕による不稼働と費用増加を具体的に見込んでいる。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業利益は、円安による船費の増加はありましたが、船舶が大きなトラブルなく順調に稼働したほか、入渠地の変更による修繕費用の削減を図ったこと及びVLCCの耐用年数の見直しにより減価償却費が減少したことなどにより９億３千２百万円（前年同期は３億３千８百万円の営業損失）」
前年度に顕在化したタンクトラブルに対し、当年度は船舶が大きなトラブルなく稼働し、入渠地変更による修繕費削減も含めて営業利益へ回復したと記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、円安による船費の増加はありましたが、船舶が大きなトラブルなく順調に稼働したほか、入渠地の変更による修繕費用の削減を図ったこと及びVLCCの耐用年数の見直しにより減価償却費が減少したことなどにより９億３千２百万円（前年同期は３億３千８百万円の営業損失）」
前期にタンクトラブルに伴う修繕費増加が生じたのに対し、当中間連結会計期間は船舶が大きなトラブルなく順調に稼働し、入渠地変更による修繕費用削減を図ったと記載している。ただし、当該リスクの消滅とは記載していない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業損失は、船舶のタンクトラブルに伴う修繕費の増加や為替による船費の増加などにより１億２千４百万円（前年同期は６億８千２百万円の営業利益）となりました。」
船舶のタンクトラブルに伴う修繕費増加が通期でも営業損失124百万円の要因として現れ、前年同期の営業利益682百万円から損失へ転じた状態が継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損失は、船舶のタンクトラブルに伴う修繕費の増加や為替による船費の増加などにより６千８百万円（前年同四半期は６億９千３百万円の営業利益）、経常利益はヘッジ会計の一部を終了したことによる為替差益の計上などにより２千５百万円（前年同四半期比３億７千１百万円減）となりました。」
船舶のタンクトラブルに伴う修繕費増加が第3四半期にも営業損失68,639千円の要因として現れ、前年同四半期の営業利益693,267千円から損失へ転じた状態が継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損失は、船舶のタンクトラブルに伴う修繕費の増加や為替による船費の増加などにより３億３千８百万円（前年同四半期は４億３千７百万円の営業利益）、経常損失は前述のトラブルに対する保険金の一部を受け取ったことにより４億２千２百万円（前年同四半期は２億３千４百万円の経常利益）となりました。」
船舶のタンクトラブルに伴う修繕費増加が第2四半期にも営業損失338百万円の要因として現れ、トラブルに対する保険金の一部受取も開示している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「営業損失は、船舶のタンクトラブルに伴う修繕費の増加などにより１億７千１百万円（前年同四半期は７千１百万円の営業利益）、経常損失は２億４千５百万円（前年同四半期は２千８百万円の経常損失）となりました。」
船舶のタンクトラブルに伴う修繕費増加が営業損失の要因として初めて記載され、営業利益から営業損失への転化を伴う実際の業績影響が発生している。