Komori
明海グループ(9115)・事実再定義

全体の増収・営業増益

FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち25回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-28。

38記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2018-Q1 – FY2021-Q1再定義FY2024 – 2026-10-282016: 22017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
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比べている127社のうち14社を表示しています。上の文は127社すべてから計算しています。このテーマの915件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度の売上高は61,271百万円(前年同期比9.3%減)、営業利益は3,707百万円(前年同期比66.3%減)、経常利益は1,197百万円(前年同期比86.9%減)、前述の船舶売却益も含めた特別利益10,681百万円の計上、税金等調整前当期純利益の変動に応じ法人税等調整額1,635百万円の計上があり、親会社株主に帰属する当期純利益は4,314百万円(前年同期比53.4%増)となりました。」

    減収・営業減益・経常減益となった一方、船舶売却益などの特別利益と法人税等調整額により親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は29,864百万円(前中間連結会計期間比9.2%減)、営業利益は2,962百万円(前中間連結会計期間比45.8%減)、営業外費用に為替差損1,434百万円、デリバティブ評価損628百万円の計上もあり、経常利益は357百万円(前中間連結会計期間比82.8%減)、前述の特別利益(船舶売却益)9,184百万円の計上、税金等調整前中間純利益の変動に応じ法人税等調整額2,242百万円の計上があり、親会社株主に帰属する中間純利益は2,816百万円(前中間連結会計期間比263.4%増)となりました。」

    減収・営業減益・経常減益となった一方、船舶売却益9,184百万円などにより親会社株主に帰属する中間純利益は大幅増となり、利益段階ごとの分化が強まった。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度の売上高は67,544百万円(前年同期比3.9%増)、営業利益は11,014百万円(前年同期比3.4%減)、持分法による投資利益3,819百万円の計上もあり、経常利益は9,131百万円(前年同期比56.4%増)、また、前年同期に計上した特別利益(主に船舶売却益)7,386百万円の剥落により、親会社株主に帰属する当期純利益は2,812百万円(前年同期比45.8%減)となりました。」

    増収ながら営業利益は減少した一方、持分法による投資利益により経常利益は大幅増となり、船舶売却益の剥落により最終利益は減少した。利益段階ごとの分化が通期で示された。
  4. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の売上高は32,899百万円(前中間連結会計期間比1.8%増)、営業利益は5,465百万円(前中間連結会計期間比9.6%減)、営業外費用に為替差損2,195百万円の計上もあり、経常利益は2,077百万円(前中間連結会計期間比13.7%減)、また、前中間連結会計期間に計上した特別利益(船舶売却益)1,317百万円の剥落により、親会社株主に帰属する中間純利益は775百万円(前中間連結会計期間比59.0%減)となりました。」

    増収であった一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益は減少した。為替差損と船舶売却益の剥落により、利益項目の分化が前中間期より明確になった。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度において売上高は65,018百万円(前年同期比12.0%増)、営業利益は前述の海運業費用の減少およびホテル関連事業損失からホテル関連事業利益へ回復したこともあり、11,398百万円(前年同期比30.1%増)となりました。営業外損益においては、支払利息4,443百万円、為替差損3,170百万円の計上があり、経常利益は5,836百万円(前年同期比9.4%減)、最終の親会社株主に帰属する当期純利益は、5,189百万円(前年同期比19.4%減)になりました。」

    増収・営業増益となった一方、支払利息と為替差損の計上により経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は50,409百万円(前年同四半期比16.8%増)、営業利益は前述の海運業費用の減少およびホテル関連事業損失からホテル関連事業利益へ回復したこともあり、9,353百万円(前年同四半期比62.3%増)となりました。経常利益は、支払利息の増加や、為替差損の計上がありましたが、営業利益の増額もあり4,151百万円(前年同四半期比100.2%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益として前期は3隻分の船舶売却益を計上した一方、当期は2隻分となったことから、3,119百万円(前年同四半期比42.5%減)となりました。」

    増収・営業増益・経常増益が続く一方、船舶売却益が前年の3隻分から当期の2隻分となったため、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。前四半期と同様に利益項目ごとの動きが分化している。
  7. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、32,313百万円(前年同四半期比22.7%増)、営業利益は、前述の海運業費用の減少およびホテル関連事業損失の減少もあり、6,042百万円(前年同四半期比134.6%増)となりました。経常利益は、支払利息2,141百万円、為替差損1,642百万円の計上がありましたが、営業利益の増額もあり、2,406百万円(前年同四半期比449.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益として前期は3隻分の船舶売却益を計上した一方、当期は1隻分となったことから、1,888百万円(前年同四半期比53.1%減)となりました。」

    売上高・営業利益・経常利益は増加した一方、前年同期に3隻分あった船舶売却益が当期は1隻分となったため、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は15,502百万円(前年同四半期比29.0%増)、営業利益は2,814百万円(前年同四半期比172.7%増)、経常利益は2,000百万円(前年同四半期比147.4%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,357百万円(前年同四半期比40.6%増)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がすべて前年同期を上回る増収増益の構成が続いた。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度において売上高は58,061百万円(前年同期比26.7%増)、営業利益は8,764百万円(前年同期比99.1%増)、経常利益は6,443百万円(前年同期比48.3%増)、最終の親会社株主に帰属する当期純利益は、前述の船舶売却益および税金等調整前当期純利益の変動に応じ法人税等調整額1,176百万円の計上があり、6,439百万円(前年同期比96.4%増)になりました。」

    通期では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がすべて前年同期を上回り、増収増益が前期からさらに拡大した。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は43,141百万円(前年同四半期比32.9%増)、営業利益はホテル関連事業損失の減少もあり、5,762百万円(前年同四半期比134.0%増)となりました。経常利益は、為替差損2,877百万円およびデリバティブ評価損1,464百万円の計上により、2,073百万円(前年同四半期比9.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前述の船舶売却益の計上もあり、5,427百万円(前年同四半期比318.4%増)となりました。」

    増収・営業増益が続く一方、為替差損とデリバティブ評価損により経常利益は減少し、船舶売却益により親会社株主に帰属する四半期純利益は大幅増となった。前四半期と同じ利益項目の分化が再確認された。
  11. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、26,340百万円(前年同四半期比29.6%増)、営業利益はホテル関連事業損失の減少もあり、2,576百万円(前年同四半期比98.1%増)となりました。経常利益は、為替差損1,298百万円およびデリバティブ評価損1,153百万円の計上により、437百万円(前年同四半期比58.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前述の船舶売却益の計上もあり、4,025百万円(前年同四半期比549.4%増)となりました。」

    増収・営業増益が続いた一方、為替差損とデリバティブ評価損により経常利益は減少し、船舶売却益により親会社株主に帰属する四半期純利益は大幅に増加した。利益項目ごとの動きが再び分化した。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は12,016百万円(前年同四半期比21.5%増)、営業利益は1,031百万円(前年同四半期比78.1%増)、経常利益は808百万円(前年同四半期比76.6%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は特別利益の計上もあり965百万円(前年同四半期比110.4%増)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がすべて前年同期を上回る増収増益の構成が続いた。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度において売上高は45,815百万円(前年同期比14.1%増)、営業利益は4,401百万円(前年同期比111.4%増)、経常利益は、主に前述の雇用調整助成金および営業外費用にデリバティブ評価損479百万円の計上があり、4,346百万円(前年同期比65.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は、前述の特別利益および税金等調整前当期純利益の変動に応じ法人税等調整額458百万円の計上があり、3,277百万円(前年同期比163.0%増)になりました。」

    前年同期比で売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がすべて増加し、連結業績は前期の減収減益基調から増収増益へ改善した。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は32,460百万円(前年同四半期比9.2%増)、営業利益は2,462百万円(前年同四半期比35.0%増)、経常利益は2,286百万円(前年同四半期比4.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,297百万円(前年同四半期比17.8%増)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回る構成が続いた。
  15. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、20,329百万円(前年同四半期比5.5%増)、営業利益は1,300百万円(前年同四半期比30.5%増)となりました。経常利益は、1,057百万円(前年同四半期比48.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は619百万円(前年同四半期比56.5%増)となりました。」

    前四半期までの売上高・利益の前年同期比減少から、当四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回る構成に変化した。
  16. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は9,886百万円(前年同四半期比3.2%減)、営業利益は579百万円(前年同四半期比14.2%増)、経常利益は457百万円(前年同四半期比22.1%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は特別利益の計上もあり458百万円(前年同四半期比980.3%増)となりました。」

    売上高は前年同期比で減少した一方、営業利益・経常利益は増加し、特別利益の計上により親会社株主に帰属する四半期純利益も大幅に増加した。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は29,719百万円(前年同四半期比9.3%減)、営業利益は1,823百万円(前年同四半期比55.7%減)、経常利益は2,191百万円(前年同四半期比34.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,101百万円(前年同四半期比27.4%減)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を下回る構成が続いた。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、19,267百万円(前年同四半期比8.6%減)、営業利益は996百万円(前年同四半期比51.9%減)となりました。経常利益は、711百万円(前年同四半期比52.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は396百万円(前年同四半期比40.7%減)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を下回る構成が続いた。
  19. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は10,213百万円(前年同四半期比3.9%減)、営業利益は507百万円(前年同四半期比60.0%減)、経常利益は375百万円(前年同四半期比59.4%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は42百万円(前年同四半期比90.6%減)となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を下回る構成となった。
  20. FY2020再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度において売上高は43,881百万円(前年同期比3.0%増)、営業利益は5,444百万円(前年同期比10.5%増)、経常利益は4,700百万円(前年同期比7.4%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は1,719百万円(前年同期比16.1%減)になりました。」

    売上高・営業利益・経常利益は増加した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。営業段階・経常段階の増益と最終利益の減益が併存する構成となった。
  21. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は32,776百万円(前年同四半期比3.6%増)、営業利益は4,113百万円(前年同四半期比11.7%増)、経常利益は3,599百万円(前年同四半期比0.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,517百万円(前年同四半期比10.0%減)となりました。」

    売上高・営業利益・経常利益は前年同期を上回った一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。前四半期の経常利益減少から、経常利益は小幅増加へ変化したが、営業段階と最終利益の分化は継続した。
  22. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、21,090百万円(前年同四半期比5.0%増)、営業利益は2,069百万円(前年同四半期比7.2%増)となりました。経常利益は、前年同四半期より為替差益が減少したこと等から、1,592百万円(前年同四半期比24.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は668百万円(前年同四半期比29.7%減)となりました。」

    増収・営業増益が続く一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少した。営業段階と営業外・最終利益の分化が前四半期から継続し、純利益の減少幅は29.7%となった。
  23. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は10,628百万円(前年同四半期比5.2%増)、営業利益は1,268百万円(前年同四半期比6.8%増)、経常利益は前年同四半期の為替差益計上から為替差損計上に転じたこともあり、983百万円(前年同四半期比31.6%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は451百万円(前年同四半期比2.5%減)となりました。」

    売上高と営業利益は増加した一方、為替差益から為替差損への転換により経常利益が減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益も減少する組み合わせとなった。
  24. FY2019再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度において売上高は42,604百万円(前年同期比2.0%増)、営業利益は4,927百万円(前年同期比11.9%減)、経常利益は為替差益に416百万円を計上したこと等から4,378百万円(前年同期比2.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は2,049百万円(前年同期比13.2%増)になりました。」

    増収ながら営業利益・経常利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は増加する利益項目の分化が通期で示された。
  25. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は31,634百万円(前年同四半期比2.0%増)、営業利益は3,682百万円(前年同四半期比17.7%減)、経常利益は3,583百万円(前年同四半期比6.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,685百万円(前年同四半期比12.7%増)となりました。」

    増収ながら営業利益と経常利益は減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。前四半期の経常利益増加・純利益増加から、経常利益も減少する組み合わせに変化した。
  26. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、20,087百万円(前年同四半期比2.8%増)、営業利益は1,931百万円(前年同四半期比19.9%減)となりました。経常利益は、前年同四半期より為替差益が増加したこと等から、2,117百万円(前年同四半期比9.6%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は950百万円(前年同四半期比48.4%増)となりました。」

    増収ながら営業利益は減少し、為替差益の増加等により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加する、利益項目ごとの分化が示された。
  27. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は10,101百万円(前年同四半期比5.0%増)、営業利益は1,187百万円(前年同四半期比6.1%増)、前年同四半期の為替差損から為替差益に転じたこともあり、経常利益は1,438百万円(前年同四半期比125.3%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は462百万円(前年同四半期比171.3%増)となりました。」

    前期第1四半期の増収・営業減益という組み合わせから、当四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益のすべてが前年同期を上回る形に変化した。
  28. FY2018再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度において売上高は41,768百万円(前年同期比11.7%増)、営業利益は5,591百万円(前年同期比4.7%減)、経常利益は4,491百万円(前年同期比1.3%減)となり、特別損失に減損損失37百万円を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は1,810百万円(前年同期比56.2%増)になりました。」

    通期では増収ながら営業利益・経常利益は減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は大幅増となる利益項目ごとの分化が確認された。
  29. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、19,548百万円(前年同四半期比12.3%増)、営業利益は2,409百万円(前年同四半期比16.4%減)、経常利益は1,932百万円(前年同四半期比10.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は640百万円(前年同四半期比82.6%増)になりました。」

    増収ながら営業利益は減少した。一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回り、利益項目ごとの動きが分かれた。
  30. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は9,624百万円(前年同四半期比7.8%増)、営業利益は1,119百万円(前年同四半期比32.5%減)、経常利益は638百万円(前年同四半期比32.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は170百万円(前年同四半期比5.9%増)になりました。」

    従来の増収・営業増益から、増収ながら営業利益と経常利益は減少する組み合わせに変わった。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で増加した。
  31. FY2017再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当連結会計年度において売上高は37,404百万円(前年同期比5.5%増)、営業利益は5,865百万円(前年同期比32.1%増)」

    連結売上高と営業利益の前年同期比増加が通期実績として確認された。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は26,907百万円(前年同四半期比1.8%増)、営業利益は4,363百万円(前年同四半期比11.7%増)」

    連結売上高と営業利益の前年同期比増加を再確認している。一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減少しており、別スレッドで記録した。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、17,401百万円(前年同四半期比4.1%増)、営業利益は2,882百万円(前年同四半期比47.5%増)となりました。」

    連結売上高と営業利益が前年同期を上回る傾向を再確認している。
  34. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は8,931百万円(前年同四半期比6.4%増)、営業利益は1,657百万円(前年同四半期比58.5%増)」

    外航海運業、ホテル関連事業、不動産賃貸業の各部門が増収増益となり、連結売上高と営業利益も前年同期を上回った。
一緒に動いた変遷

「経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の減少」は、この変遷が動いた38回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

231917161615★123456
  1. ★この変遷
  2. 1経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の減少23回
  3. 2宿泊好調の維持と宴会部門の上向き19回
  4. 3外航海運市況の悪化・船腹過剰17回
  5. 4Brexit・米国金融政策・中国経済を含む世界経済の不確実性16回
  6. 5関係会社の船舶建造資金等に対する債務保証16回
  7. 6不動産賃貸業の堅調な増収増益15回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
明海グループの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-28の決算で、「再定義」でした。
報道
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