「Team Green Logistics」によるGreen物流と2024年問題対応
FY2023に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q3。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-06再掲決算説明資料
「Team Green Logisticsの推進」
Team Green Logisticsの推進を、物流業界の社会課題解決と企業価値向上に向けた取り組みとして再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「その一環として、2026年４月１日付けで、山陰地域における共同輸送の推進やネットワークの最適化を目的に、当社と福山通運株式会社は、それぞれの傘下にある日ノ丸西濃運輸株式会社と山陰福山通運株式会社の共同株式移転により、合弁会社「ＴＧＬ山陰株式会社」を設立いたしました。業務効率や営業連携を進め、安定的な物流サービスの提供を目指してまいります。」
Team Green Logisticsの具体策として、福山通運との山陰地域の共同輸送・ネットワーク最適化を目的とする合弁会社を設立した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、「2024年問題」を変革の好機と捉え、企業の枠を超えた幹線輸送の共同運行や、非効率地域における輸送の相互補完など、業界全体の効率化を図る取り組みを加速させ、長期的かつ継続的な輸送品質の確保にも努めてまいりました。」
2024年問題への対応を、企業間の共同運行・地域補完によるGreen物流と輸送品質確保の取り組みとして継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、直面するこの「2024年問題」を変革の好機と捉え、2024年５月には日本郵便株式会社と業務提携を締結し、幹線輸送の共同運行を開始いたしました。企業の垣根を超えたO.P.P.（※）を通じて、非効率な地域を相互に補完し合うなど、業界全体の効率化を図る取り組みを加速させ、長期的かつ継続的な輸送品質の確保にも注力しております。」
Team Green Logisticsに関連するO.P.P.の具体的な進展として、日本郵便との幹線輸送共同運行を開始した。 - FY2024前進有価証券報告書
「加えて、日本初の水素燃料電池（FC）大型トラックの実証実験を開始するとともに、水素燃料電池（FC）小型トラックや電気（EV）小型トラックを導入しております。」
Green物流・2024年問題対応の具体策として、FC大型トラックの実証実験とFC・EV小型トラックの導入を開始した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「更に、九州向けの中継輸送の専門店となる北大阪ハブ店を開設し、鉄道輸送やトラック輸送の組み合わせによる輸送力の強化、運行便の効率化、そして同業他社などからの受け入れによるGreen物流の実現に向けて取り組んでまいりました。」
北大阪ハブ店を開設し、鉄道・トラック輸送の組み合わせと同業他社などからの受け入れを通じた「Green物流」の具体的な取り組みを進めた。 - FY2023初出有価証券報告書
「そして同業他社とも協業しハブ機能の強化を進め、モーダルシフトを組み合わせるなどして「Green物流」を通じて「2024年問題」にも対応し、運べないリスクの低減とともに、安定的な収益の確保に努めてまいります。」
同業他社との協業、ハブ機能強化、モーダルシフトを組み合わせ、環境配慮と2024年問題への対応を一体の「Green物流」として示した。