人材の育成
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「継続的な人材確保や社員教育」
第9次中期経営計画においても、人材の確保と社員教育を企業基盤変革の施策として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「企業内大学「Maruzen Logistics College」では、社員の「自律的・主体的なキャリア開発の促進」を掲げ」
企業内大学において階層別教育に加え、3PL拡大に向けた戦略人財育成教育、DX人材・グローバル人材・グループ社員の育成を具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社の人的資本の向上を推進するための人材育成」
人材育成を人的資本向上の施策として、第８次中期経営計画最終年度にも引き続き実行している。 - FY2024前進有価証券報告書
「新たな教育体系ではキャリア開発を主眼とした階層別研修や企業内大学「Maruzen Logistics College」の開校で、階層や職歴に捉われない物流専門知識を習得するためのテーマ別研修や必要に応じて学びたい従業員が自ら参加する公募型研修の講座を多く取り入れて積極的に学び、能力を最大化させる事で企業価値の向上に資する事を目指します。」
研修センターを基盤として、企業内大学、テーマ別研修、公募型研修を含む教育体系を具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「企業基盤の強化」では、ＤＸの推進や研修プログラムの見直しによる人材の育成」
研修プログラムの見直しによる人材育成を、第８次中期経営計画２年目の企業基盤強化施策として再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「企業基盤の強化」では、ＤＸの推進や研修プログラムの見直しによる人材の育成」
DXの推進および研修プログラムの見直しを通じた人材育成を、第８次中期経営計画の企業基盤強化施策として再掲している。 - FY2023前進有価証券報告書
「新たな教育体系では階層や職歴に捉われないテーマ別の専門業務研修や必要に応じて学びたい従業員が自ら参加する公募型研修の科目を多く取り入れて積極的に学び従業員の能力を最大化させる事で企業価値の向上に資する事を目指します。」
川崎研修センター「創生館」の運用開始を踏まえ、階層別教育に加えて専門業務研修・公募型研修を含む新たな教育体系を具体化している。DX人材、グローバル人材、グループ社員の育成も明示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年４月 研修施設、社員寮として、川崎研修センター「創生館」の運用開始。」
人材の確保・育成に関する具体的な基盤として、研修施設・社員寮の運用開始が記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2019年度を初年度とする３か年にわたる第７次中期経営計画の２年目を迎えました。本計画２年目においては、アセット型３ＰＬ事業者として、顧客ニーズに応える機能を持つ拠点整備や、拠点間を繋ぐネットワークを強化するとともに、人材の確保と育成、品質と生産性の向上等、各施策を実行し、当社グループ全役員・社員が一丸となり、目標売上・利益の達成に努めてまいりました。」
第７次中期経営計画２年目でも、人材の確保と育成を実行施策として再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2019年度を初年度とする３か年にわたる第７次中期経営計画の２年目を迎えました。本計画２年目においては、アセット型３ＰＬ事業者として、顧客ニーズに応える機能を持つ拠点整備や、拠点間を繋ぐネットワークを強化するとともに、人材の確保と育成、品質と生産性の向上等、各施策を実行し、当社グループ全役員・社員が一丸となり、目標売上・利益の達成に努めてまいりました。」
第７次中期経営計画２年目でも、人材の確保と育成を実行する施策として再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、2019年度を初年度とする３か年にわたる第７次中期経営計画の２年目を迎えました。本計画２年目においては、アセット型３ＰＬ事業者として、顧客ニーズに応える機能を持つ拠点整備や、拠点間を繋ぐネットワークを強化するとともに、人材の確保と育成、品質と生産性の向上等、各施策を実行し、当社グループ全役員・社員が一丸となり、目標売上・利益の達成に努めてまいります。」
第７次中期経営計画２年目でも、人材の確保と育成を実行する施策として再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人材の確保と育成、品質と生産性の向上等、各施策を実行し」
第7次中期経営計画2年目の課題として、人材の確保と育成を引き続き施策に位置付けている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「多様な人材のニーズに応える人事制度、組織づくりを進める」
人材の確保・育成に関するテーマを、人事制度および組織づくりとして再掲している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「（1）人材の確保と育成 ①人事制度・教育制度の整備 ②働き方改革の推進」
一度重点施策から外れていた人材育成が、第７次中期経営計画では人材の確保と育成として再び明示され、人事制度・教育制度や働き方改革と一体化されている。 - FY2017削除有価証券報告書第５次中期経営計画の重点施策としての「人材の育成」は、当該年度の第６次中期経営計画の経営目標としては記載されていない。
- FY2016初出有価証券報告書
「「１．売上の拡大 ２．人材の育成 ３．企業基盤の強化」の三点を重点施策として設定し取り組んでまいりました。」
第5次中期経営計画の重点施策として記載。