ヤマトホールディングス（9064）・リスク対処
デリバリー事業への依存度の高さ
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
単一事業・単一セグメントによる市場変化感応度87社が書いているテーマ・逆風86社・追い風0社
ヤマトホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。55社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「エクスプレス事業 計 1,534,710 87.1 1,557,978 83.5」
外部顧客向け営業収益に占めるエクスプレス事業の構成比は87.1％から83.5％へ低下し、コントラクト・ロジスティクス等の拡大により収益依存度が相対的に低下した。 - 2026-04-30対処決算
「エクスプレス事業の外部顧客への営業収益の構成比は83.5％」
コントラクト・ロジスティクス事業などの拡大により、エクスプレス事業の外部顧客向け営業収益構成比は前年度の87.1％から83.5％へ低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「エクスプレス事業 計 1,534,710 87.1」
外部顧客への営業収益に占めるエクスプレス事業の比率は87.1％となり、FY2021に記載された83.7％から上昇した。宅配・エクスプレス事業への収益依存度が高い構造が続いている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「デリバリー事業 計 1,418,993 83.7」
連結営業収益に占めるデリバリー事業の構成比が83.7％となり、従来記載されていた約８割から上昇した。デリバリー事業への収益依存度が高い構造を示すデータである。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ヤマトグループの連結営業収益に占めるデリバリー事業の構成比は当連結会計年度において約８割を占めており、他の事業と比べて、デリバリー事業の業績がヤマトグループの業績に与える影響は大きなものとなっております。」
連結営業収益の約8割をデリバリー事業が占める事業構造上のリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ヤマトグループの連結営業収益に占めるデリバリー事業の構成比は当連結会計年度において約８割を占めており、他の事業と比べて、デリバリー事業の業績がヤマトグループの業績に与える影響は大きなものとなっております。」
連結営業収益の約8割をデリバリー事業が占める構造を、事業構造改革が奏功しない場合のリスクとして記載した。