遠州トラック（9057）・施策前進
人材確保に向けた各種施策
FY2018に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
8記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物流事業の人材確保・DX人材育成1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「業務効率化や省人化を牽引する人材の育成に向けた取り組みを開始しております。専門スキル教育によるITリテラシーの向上を図るとともに、一人ひとりが自律的に課題に挑戦できる組織風土を醸成し」
人材確保・育成施策が、DX・物流イノベーションを担う人材の育成、専門スキル教育、ITリテラシー向上へ具体化している。 - 2026-05-26前進株主総会
「適正な価格転嫁を推進するとともに労働力確保に向けた賃上げを積極的に行い、物流サービスの安定供給に努めてまいります。」
人材確保施策について、従来の労働環境改善に加え、適正な価格転嫁と賃上げを組み合わせた対応を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「年間の休日数をそれまでの110日から2023年３月期以降は最低114日に増加させるとともに、年次有給休暇の取得を促しております。また、国土交通省が創設した「運転者職場環境良好度認証制度」（通称：働きやすい職場認証制度）において、全１５拠点で「二つ星」を獲得しております。」
人材確保施策について、年間休日数を110日から最低114日へ増加させ、全15拠点で働きやすい職場認証制度の二つ星を取得するなど、測定可能な実績を開示している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「人材の確保・育成に向けた各種施策の実施」
従来の人材確保施策から、人材の育成を明示的に含む施策へ対象範囲を広げている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が149名増加し1,189名となりました。これは主に物流事業において、インターネット通販向けの物流拠点間輸送や宅配業務の拡大にともなう採用の増加と、当第３四半期連結会計期間に小笠運送株式会社の株式を取得し連結子会社化したことによるものです。」
インターネット通販向け輸送・宅配業務の拡大に伴う採用増加と、子会社化によって従業員数が149名増加し1,189名となったことを具体的に示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「労働需給の逼迫により外注費が上昇したこと、および労働力不足を補うための環境改善に投資したこと等から」
人材不足への対応として、労働力不足を補うための環境改善投資を実施したことを具体的に記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「採用増および給与改定による人件費の増加」
人材確保に関連して採用増と給与改定を実施したことが、当四半期の人件費増加として具体的に記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「人材確保に向けた各種施策の実施」
労働力不足への対応として、人材確保を経営管理体制の充実施策の一つに初めて明示している。